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2015/01/02
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カテゴリ: 病気・医療関連
健康状態をよくして健康寿命を延ばし、医療費を激減するのは簡単ですが、国民皆保険に甘えて世界一医療に過剰期待している健康意識、ヘルス・リテラシー、自己責任意識が低く、依存体質の国民と既得権益を確保したい業界の2つの壁に阻まれて実現できていません。

・ハーバード大学の研究によれば予防に1ドル投資すると医療費が3.27ドル減り、生産性が2.73ドル向上するそうで、健康管理をすると6倍返しになる。
「自分は若い」と感じる人は健康に生きられる 「病は気から」は本当
口の健康を意識して健康寿命長くしよう
男のアンチエイジングと「食」
健康的な食事と運動習慣 以外にも長寿の秘訣があった
これが健康長寿のカギ「63歳」を元気に
米国医学会が出した「衝撃のリスト」 全米8割の医師が示した無駄な医療
長野の長寿 秘密は明治の教育
運動で40歳以降医療費153万円減 阪大試算
筋トレでメタボ脱出、データも裏付け 「予防医療」「医療費削減」にも
生活習慣改善 企業ぐるみ 健保の医療費削減

個人的にも超健康マニアになって28年間で、歯科、怪我、検診以外には医療機関にはかかった記憶がありません。
また、私のクライアントもQOL(生活の質)が上がり、医療費は減っています。

病院がないほうが死亡率が下がる!  著効がある劇薬!
 国民の健康状態をよくして医療費を減らす著効を見せるこんな最善薬があります。
 市民の病気予防意識が目覚めて、生活習慣を改善したことで実現したわけです。
 市の財政破綻により市立病院が無くなり、街から救急病院が消えた夕張市。
 高齢化率45%のなか悲惨な現実が待ち受けるかと思われたが、結果はその真逆だった。
 死亡率、医療費、救急車の搬送回数、全てが下がった。

・1973年、イスラエルで医師のストライキが決行された時には、死亡率が半減した。
・1976年、コロンビアの首都ボゴタで医師のストライキ期間中、死亡率が35%低下した。
・1976年、アメリカ・ロサンゼルスでの医師のストライキ期間中、死亡率が18%低下した。

機能・気力・体力・活力の変化1410.jpg

主な都道府県の健康寿命産経120601.jpg

2014年厚生労働白書によると 健康管理は「何もしない」派が46% もいるそうで、国民皆保険に甘えて世界一医療に依存する自己責任意識が乏しい日本人の一面です。
健康的な生活習慣を無視して好き放題の人は、やらない理由を探すのが得意だったり、「一寸先は病み」の現代で将来の健康がいかに蝕まれるかの想像力が乏しいとか、根拠のない自信を持ち過ぎの傾向があるようです。
終末期医療専門医の著書「 死ぬときに後悔すること25 」によれば、後悔の1位は「健康を大切にしなかったこと 」で、死ぬ時に気がついても後の祭りで間に合いません。
また、 55~74歳の男女1060人に聞いた「リタイア前にやるべきだった後悔」の健康部分の第2位が「スポーツなどで体を鍛えればよかった」 なので、後悔しているなら今からやっても十分間に合います。

・人生で今日が一番若い。
・やる気よりやること。やる気があるだけではやらないのと同じです。行動こそが勝負です。(百寿医師・日野原重明先生)
・運動をする時間がないと考えている人たちは、遅かれ早かれ病気のための時間を見つけなければならなくなる。(エドワード・スタンリー伯爵)

一方では、長期戦略の苦手な日本は1961年からの国民皆保険制度で発展して50年以上経過した日本の西洋医学は国民の健康増進には貢献できず、50年間で医療費は国民所得比で3.54倍にもなっています。
1964年から健康増進政策を開始して50年経過しても国民の健康状態は悪くなる一方という実に情けない厳しい現実があり、2013年の人間ドックの「A(異常なし)」+「B(軽度異常現在心配なし)」がわずか6.8%という非常事態で、過去の日本の健康増進政策を整理すると、

◆1964年 東京オリンピック
  体力つくり国民運動
◆1970年
  保健栄養学級の開催
◆1978年
  第一次国民健康づくり政策
  成人病予防のための1次予防の推進
  健康診査の充実
◆1988年
  第二次国民健康づくり政策
  アクティブ80ヘルスプラン
  運動習慣の普及に重点を置いた健康増進事業の推進
◆2000年 
  第三次国民健康づくり政策
  21世紀における国民健康づくり運動  健康日本21
  一次予防の重視と健康寿命の延伸、生活の質の向上
 ・2003年5月
健康増進法 施行
 ・2006年4月
  介護保険制度を予防重視へ
 ・2008年4月
  特定健康診査・特定保健指導
5年間の改善成果はわずか0.2%
 ・2011年4月
スマートライフプロジェクト
  健康寿命をのばそう
◆ 2013年
  第四次国民健康づくり政策
第2次 健康日本21
  健康寿命延伸・健康格差の縮小

この40年で、
・心筋梗塞
 米国は35%減少
 日本は1.6倍
・ガン
 米国は1994年から減少
 日本は3倍


ポール・ゼイン・ピルツァー氏は、これまで数々の予言を見事に的中させてきた世界で最も著名な天才経済学者です。

彼は、著書 「健康ビジネスで成功を手にする方法」 にて
以下のように鋭く指摘しています。

●医療産業と健康増進産業は別産業

☆医療(疾病)産業:一般的なカゼから悪性腫瘍まで、病人に対し、「受身的」に提供される製品・サービスで、病気治癒ではなく、高利益の症状対処に専念。
☆ウェルネス(健康増進)産業:健康な人(病気でない人)が、より健康、老化遅延、病気予防するために、「積極的」に提供される製品・サービス。

▼病気を生み続ける医療業界
 ・医療業界は、食品会社よりはるかに悪質
 ・医者は製薬会社の標的
 ・病気の原因や治癒ではなく、高利益の症状対処に専念
 ・製薬会社は悲惨な食事ででる症状に効果のある危険な薬を飲ませる

▼メディアは情報不足で無力
 ・しかも主たる広告主は食品・医療産業
 ・政府も同様に情報不足で無力

このように医師は病気治療のプロですが健康増進のプロではないので、医師も健康維持・増進のために的を射た本当によい生活習慣はあまり知らず、実践もしていないようで、医師の約半数がすでに病人なのです。

医師の医師が「常用薬あり」の病人
医師の8割が“不養生”を自覚 「自分の健康に注意する時間と心の余裕がない」
医師の乱れた食習慣の実態 やめられないジャンクフード、菓子と酒
医師の不養生 運動する時間があれば眠りたい 過労が運動不足を生む悪循環
医師の4人に1人がアルコール依存


「新厄年」の健康リスク対策 」によれば、要支援・要介護の原因となり、健康寿命を損なう7大疾患の75万人以上のレセプトデータから抽出した科学的な分析結果から導き出した現代日本人にとって「本当に危ない年齢」としての新厄年が出ています。

新厄年は、
・男性:24歳、女性:25歳
・男性:37歳、女性:39歳
・男性:50歳、女性:52歳
・男性:63歳、女性:63歳

私は的を射たよい生活習慣のおかげで何事もなく新大厄年63歳を健康なまま通過して5年になります。

健康寿命を損なう7大疾患と8つの健康習慣は以下のようです。

7大疾患
・虚血性心疾患
・脳血管疾患
・糖尿病
・骨粗鬆症
・変形性膝関節症
・ガン
・認知症

8つの健康習慣
・抗酸化食品をバランスよくとる
・「糖化」を防ぐ
・「石灰化」を防ぐ
・骨・関節成分を補う
・適正体重に近づける
・SOD活性を高める軽いエクササイズ
・趣味に親しむ
・健康リスクを把握する

**************************** 【以下転載】 ****************************

健康状態に問題がなく自立して暮らすことができる期間を示す健康寿命を長くして、介護が必要な人を減らすと、10年間に5兆~2兆円程度の医療・介護費用が節減できる。こんな推計を厚生労働省研究班(主任研究者=辻一郎・東北大教授)がまとめた。

研究班は、歩行や食事に何らかの支えが必要な「要介護2」以上に介護が必要な人の合計が2011年時点から20年まで、1年に1%ずつ、10年で計10%減ると仮定。それによる節減額を厚労省がまとめた介護費や、宮城県大崎市の医療費から推計した。

この10%が全て介護が不要な状態になると、10年間で5兆2914億円、10%が全て、移動などに部分的な介護が必要な「要介護1」だと、2兆4914億円が低減できるという。平均して1年間に5291億円、2491億円になる。

(出典:朝日新聞)





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最終更新日  2015/01/02 04:58:16 AM
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