アメリカでは２０００年に大統領選挙があった。事実上、共和党のジョージ・Ｗ・ブッシュと民主党のアル・ゴアの対決だが、この選挙では「選挙監視員」による投票妨害や投票機械への疑惑が報告されている。
旧式の機械やバタフライ型投票用紙で投票が正確にカウントされていない可能性が指摘され、出口調査と公式発表との差も疑惑を呼んだのだが、２０１６年の大統領選挙では投票の電子化が進み、投票操作は容易になったと事前に指摘されていた。その操作をすると疑われていたのは支配層が次期大統領に内定していたヒラリー・クリントンだ。
しかし、この投票疑惑より深刻な疑惑がある。選挙キャンペーンの前に行われた人気調査では、このふたりでなくジョン・Ｆ・ケネディ・ジュニア、つまり１９６３年１１月にテキサス州ダラスで暗殺されたジョン・Ｆ・ケネディ大統領の息子がトップだった。
本人は出馬の意志を示していなかったが、１９９９年前半に実施された支持率の世論調査ではブッシュとゴアをケネディ・ジュニアは５ポイントほどリードしていたのだ。もし、JFKジュニアが出馬するならば２大政党以外の候補が大統領に選ばれる可能性があった。
勿論、そうした展開にはならなかった。１９９９年７月１６日、ケネディ・ジュニアが操縦する単発のパイパー・サラトガが墜落、同乗していた妻のキャロラインとその姉、ローレン・ベッセッテとともに死亡したのである。
ニュージャージー州のエセックス郡空港を飛び立ち、目的地であるマサチューセッツ州マーサズ・ビンヤード島へあと約１２キロメートルの地点で、パイパー機は自動操縦で飛んでいた可能性が高く、操縦ミスは考えにくい。墜落の３週間前、ケネディは左足首をけがしていたので、副操縦士を乗せていたはずだとする話も伝えられていた。実際、７月上旬にカナダまで飛んだときには副操縦士を同乗させていたという。
また、墜落した飛行機にはボイス・レコーダーが搭載されていて、音声に反応して動く仕掛けになっていた。直前の５分間を記録できるのだが、その装置には何も記録されていなかったという。緊急時に位置を通報するELTを搭載していたにもかかわらず、墜落から発見までに５日間を要しているのも不思議な話だ。ともかく、ジョン・Ｆ・ケネディ・ジュニアは２０００年の大統領選挙に出馬することはできなくなった。
そして２００１年９月１１日の攻撃。「国家安全保障上の緊急事態」の発生だ。それを理由にして作られた３４０ページを超す「愛国者法（テロリズムの阻止と回避のために必要な適切な手段を提供することによりアメリカを統合し強化する２００１年法）」がその年の１０月２６日に発効、アメリカ憲法は機能を停止した。
大半の議員は法案を読まずに賛成しているが、中には疑問を持つ人物もいた。トム・ダシュル上院議員とパトリック・リーヒー上院議員だが、ふたりには炭疽菌で汚染された手紙が送られている。その出来事があってから、両議員は法案に反対するのをやめてしまった。
当初、イスラム過激派の犯行であるかのように伝えられたが、菌の出所がメリーランド州にあるアメリカ陸軍のフォート・デトリックだということが突き止められた後、２００８年８月にFBIはブルース・アイビンスという細菌学者の名前を出してくる。その８日後にアイビンスは「自殺」、裁判で事実が検証されることはなかった。
ジーン・キャロル・デュリーなる女性の証言からアイビンスは精神的に不安定だったとされているのだが、かつての同僚たちはそうした主張を否定している。リーヒー上院議員もＦＢＩの説明を信じていない。
９／１１にはさまざまな疑惑が指摘されている。まず南北タワーの崩壊が不自然。あのような崩壊は人為的に行わなければ不可能だろう。攻撃されていない７号館が崩壊した謎はさらに深い。７号館にはいくつかの政府機関が入っていて、エンロン倒産や国防総省の巨額の使途不明金問題を追及するための資料も消えた。
両タワーは通常のビルより頑丈に作られていたと言われている。ノースタワーは１９９３年２月に地下２階の駐車場が爆破され、４階層に渡って幅３０mの穴があいているのだが、ビル自体は問題がなかった。
この事件を受けて警備が強化されるが、そこに治安コンサルタント会社のクロル・アソシエイツが関係する。この会社はＣＩＡやイスラエルの情報機関モサドと緊密な関係にあり、ウォール街のＣＩＡとも呼ばれてきた。この会社が新しい治安システムの設計や建設のためんだとして連れてきた会社はずれもサウジアラビアと関係が深い。また１９９４年から２０００年にかけてＷＴＣのエレベーター・システムが改造されている。（George W. Grundy, “Death of a Nation,” Skyhorse, 2017）
世界貿易センターの３ビルは爆破解体のように崩壊した。爆破解体なら大がかりな作業が事前に必要だと言う人がいるが、別の理由で大がかりな作業は行われていたのだ。
物理的な理由のほか、９／１１に絡んでは事前に戦闘機による迎撃の許可権限が国防長官に限定された疑惑、いくつも実施された軍事演習、航空会社株などのインサイダー取引疑惑、当時は旅客機から携帯電話で連絡できなかったはずだという指摘、事前の警告が無視されたという告発、鉄骨など重要な証拠が速やかに処分されたことなど、少なからぬ疑惑が残されている。（了）
