　サウジアラビアはイランが管理しているホルムズ海峡を避けるため、東西石油パイプラインでアラビア半島を横断して紅海に面したヤンブーへ運んでいたが、そのパイプラインが爆破された可能性がある。地球観測用大型衛星シリーズのセンチネル3が撮影した衛星画像を見ると、パイプラインの近くで全長100km近い黒煙の帯が確認でき、NASAの火災監視システムは複数の熱異常を報告している。石油の供給がこれまで以上に厳しくなりそうだ。

　イランのIRGC（イスラム革命防衛隊）はイスラエルに隣接したヨルダンにあるムワファク・サルティ空軍基地などを攻撃、ロイターによると、ムワファク・サルティ基地に対する攻撃で1機のA-10サンダーボルトIIが翼を失うなどの損傷を受け、約8機のF-15が軽微な損傷を受けたという。

　攻撃は3波あり、第1波では数十機から100機の迎撃ミサイルが発射されたが、命中したのは1割未満だと見られている。第2波や第3波では発射されなかった。アメリカ軍の防空能力が脆弱であることを改めて示すことになった。この攻撃でイランは電子的撹乱が不可能な光学的誘導方式の中距離弾道ミサイル「カセム・バシール」を使用したとされている。

　ドナルド・トランプ米大統領はアメリカ軍兵士200名、軍事顧問100名をアンサール・アッラー対策として派遣したが、それ以上のことは拒否したようだ。対イラン戦争や対ロシア戦争で敗北しつつあるアメリカとしては、新たな戦端を開くことはできないだろう。最優先事項はイスラエルを防衛することだ。

　バラク・オバマ政権が2014年2月、キエフでネオ・ナチを使ったクーデターでビクトル・ヤヌコビッチ政権を倒して始めた対ロシア戦争も戦況は厳しく、ロシアの勝利は決定的だ。トランプはウクライナでの戦争から距離を置こうとしているが、CIAはMI6と同様、戦争の中心的な存在だ。

　2019年5月に大統領となったウォロディミル・ゼレンスキーはロシアを飛行する民間航空機をドローンで攻撃すると演説した。「テロ宣言」だが、それだけ追い詰められているということにほかならない。

　ゼレンスキーがイギリスの対外情報機関MI6の指揮下にあることは本ブログでも繰り返し書いてきたが、コリン・パウエル国務長官の首席補佐官を務めていたローレンス・ウィルカーソン大佐はCIAに言わされた可能性を指摘している。

　MI6はシティ（イギリスの金融界）が作り上げた組織であり、CIAはウォール街（アメリカの金融界）が作り上げた組織。CIAの前身であるOSSを組織する際、MI6は教官役を務めた。言うまでもなくシティとウォール街は緊密な関係にある。CIAやMI6は金融機関が国を監視すると同時に操るための機関だ。

　イングランドはエリザベス1世の時代（1558年から1603年）、スペインやポルトガルはラテン・アメリカなどを侵略し、財宝や資源を略奪してヨーロッパへ運んでいたが、その船を海賊に襲わせて富を築いた。北西ヨーロッパの「文明」とはそのようにして築かれたのだ。そして19世紀になると、米英金融資本はロシアを征服し、西アジア全域を支配、中国では富を略奪しようとする。

　イギリスは19世紀に中国（清）にアヘン戦争を仕掛けて略奪したものの、地上部隊が弱体で略奪しきれなかった。それを引き継いだのはイギリスの支援を受けた日本にほかならない。日本は琉球を併合、台湾へ派兵、江華島事件から朝鮮半島への侵略を開始、日清戦争、日露戦争を経て満州国を築き、南京攻略以降、財宝の略奪作戦を本格化させた。

　アメリカのネオコンは1992年2月の段階で日本を自国の戦争マシーンに組み込むことを宣言、95年から日本の軍事化が急速に進んだ。アメリカ軍はGBIRM（地上配備中距離弾道ミサイル）で中国を包囲するという計画を立て、その計画にしたがって自衛隊は2016年に与那国島でミサイル発射施設を建設、19年には奄美大島と宮古島、そして23年には石垣島でも施設を完成させた。中国との関係を壊し、台湾と連携しようとしている。韓国が思い通りにならないこともかつてと似ている。

　決定的に違うことは、中国とロシアが万全の体制で待ち受けていること。経済力も軍事力も急成長している朝鮮も存在している。このまま戦争になると日本は壊滅だが、アングロ・サクソンにとって日本、韓国、台湾、フィリピンはウクライナと同様、捨て駒にすぎない。

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【櫻井ジャーナル（note）】

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