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前々回の投稿で「それにしても思うのが、これ程グローバル化した世界経済で、相関の低い金融商品なんてあるのだろうか?」と書いた。これは、少し説明が要るだろう。ポートフォリオ理論では、株式ではなく債券も組み込まれてはいるので、相関が高いないどころか逆相関なんだから、その批判は当て嵌まらないだろう、という反論が返って来そうだ。しかし考えてみて欲しい、インフレヘッジを目的とするなら、債券の組入れ圧倒的に比率を上げるのは矛盾した行為になる。では、株価の状況に拠って比率を換えればよい、とこれも反論が来そうなのだが、これも本来の予想は外れるという建前からは矛盾する。じゃぁ、最後に株式でも国別で分散すればよいではないかとも反論されそうだが、これも、サブプライムショックを見れば、グローバル化した経済下では相関が高い状況では上昇率や下落率の違いはあるが、逆相関までには行っていないのだ。これでは、分散投資をする意義を見出せないでいるのである。
2008.03.24
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予想的中率は50%を大きく超えるものではなく、インフレに強いのは株式の長期分散投資だという。つまり、インフレ上昇率を超えるのは株式しか統計的に見てない、と言うのが根拠らしい。でも、短期投機派から言わせても貰えば、株価の上昇率などを見るより、手法のパフォーマンスを見ないと、公正ではないと言いたい。つまり、特定の手法を同じ期間運用した場合に上げられる損益と比較をしないと、どちらが優れているのか分らないからだ。つまり、運用対象の銘柄がベンチマークよりも上昇率が劣っていたとしても、特定の手法が運用対象の銘柄やベンチマークよりも上回ったパフォーマンスを上げられるとすれば、それは市場平均よりも勝ったのだと言える。
2008.03.23
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投機家としては、長期分散投資には懐疑的である。リスクとリターンのバランスが悪過ぎるからだ。そこことを、長期分散派の人間に指摘していても、論理的な根拠を示さずに、素人扱いをする。でも、考えてみて欲しい。サブプライムに引っ掛かったのは、そんな長期分散派のクオンツと呼ばれる連中ばかりだ。「どう考えても行き着くところは破綻でしかありえないサブプライムローンに引っ掛かるのは、その商品の構造的な成り立ちを見ず、些少な数値ばかりを分析し、それをヘッジして安心していたためだとしか思われない」との弁を矢口新氏が自身のメルマガで語った言葉だ。この世界、机上の数値だけを見てリスクを理解したつもりでいるが、真のリスクは理論への過信の方だと思う。モダンポートフォリオ理論への過信、このことがサブプライム問題の本質なのだ。それにしても思うのが、これ程グローバル化した世界経済で、相関の低い金融商品なんてあるのだろうか?それだけでも、長期分散投資が破綻した投資戦略だといわざるをえない。
2008.03.22
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久しぶりの書き込み。この間、紆余曲折があって日経225OPからの撤退を決めた。直接の原因は、日経平均のボラティリティーの上昇なのだが、本質的な原因は制度が余りに個人用には出来ていないことが挙げられる。それが一番端的に現れているのが証拠金制度なのだ。多分、取引所が主張するには投資家保護なのだろうが、それを言うなら権利行使価格が500円間隔なことや倍率が1000倍を改定するの方が、余程個人投資家保護にもなると思う。特に、権利行使価格が500円キザミでは、OPの優位性である戦略の多彩性が損なわれ、特に暴落相場では選択肢の狭さからPUTのプレミアが上昇しやすい構造にも繋がってしまうのである。また、日経平均そのものが単純平均を採用しているため、SQ間近では機関投資家が浮動株の少ない銘柄を狙い打って売買し、日経平均を操作しやすい構造も問題だと思う。やはり、増田丞美氏が言っていた「日経平均OPには構造的な欠陥がある」と助言には素直に従っておくべきだった。
2008.03.03
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