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2002年09月の記事
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商法において認められている繰延資産
商法において認められている繰延資産を列挙しなさい。解答 創立費・開業費・開発費・新株発行費・社債発行費・社債発行差金・建設利息の８つのものに限っている。
2002年09月30日
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会計上の繰延資産の意義
会計上の繰延資産の意義について説明しなさい。解答 繰延資産とは、既に代価を支払いまたは支払義務が確定し、これに対する役務の提供を受けたにもかかわらず、その効果が将来にわたって発現する費用は、会計上は、その効果がおよぶ期間に合理的に配分するため、貸借対照表に資産として計上するものをいう。
2002年09月29日
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５０％償却法
５０％償却法とはどのような方法か、説明しなさい。解答 取替資産取得後、最初に取得された資産の耐用年数が経過してそれらが正常の取替期に達するまでの各年度には、通常の減価償却を行い、資産の帳簿価額の合計額が取得価額合計額の５０％に達した後は減価償却に替えて取替法を採用する方法をいう。
2002年09月28日
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取替資産および取替法
取替資産および取替法とは何か、説明しなさい。解答 (Ａ) 取替資産とは、同一目的のために使用される同一単位および同一種類の資産で、その一部分を取替えることによって、固定資産全体として使用価値を維持できるものをいう。 (Ｂ) 取替法とは、最初の取得原価を固定資産の価額として処理し、それ以後はその減価を無視して償却を行わず、取得原価をそのまま帳簿価額としておき、実際に破損その他の理由で取替えを行った時に、新資産を取得するために支出した額をその期の費用として処理する方法である。
2002年09月27日
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永久資産， 土地増加勘定
次の用語を説明しなさい。 (Ａ)永久資産 (Ｂ)土地増加勘定解答 (Ａ)永久資産とは、永久に減価しない資産をいう。 (Ｂ)土地勘定に対する付加的な評価勘定である。
2002年09月26日
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土地の評価
土地の評価について説明しなさい。解答 原則として取得原価で評価する。 土地は、特別な場合を除いて減価しない。永久に減価しない資産には減価償却を行う必要がない。それどころか、土地の価格は一般に騰貴する傾向があるから、原則として償却を行わない。その増加分の評価益を計上しない。それが利益が実現した時に、収益に計上する（売却した時）。
2002年09月25日
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個別償却と総合償却との相違
個別償却と総合償却との相違は、どのような場合に明らかになるか、そのそれぞれについて説明しなさい。解答(Ａ) 耐用年数の到来前に資産が除却される場合個別償却のもとでは、その未償却残高に基づいて除却損が計上される。しかし、総合償却のもとでは一括された資産群の未償却残高は明らかであるが、それを構成する個々の資産ごとの未償却残高は明らかでない。除却に当って、個々の除却資産についてその各々の予定された減価償却総額はすべて償却されたものとみなして処理する。(Ｂ) 耐用年数到来後も資産が使用可能な場合個別償却法の場合は、耐用年数が到来すれば未償却残高がなくなるから、それ以後の使用に対して減価償却費を計上する余地はない。しかし、総合償却の場合は、平均耐用年数の到来後もなお資産が残存するのが普通であり、それとともに、未償却残高も残存するので総合償却単位を構成する資産のすべてが除却されるまで減価償却は継続して行われる。
2002年09月24日
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広義の総合償却
広義の総合償却はどのように分類されるか。解答｛(1) 狭義の総合償却 ｛(Ａ) 多数の異種資産群 (耐用年数を異にする資産) 平均耐用年数を用いる広義の (Ｂ) 性質または用途において 総合償却共通性を有する資産群 (2) 組別償却 (分別償却またはグループ償却ともいう) 耐用年数の等しい同種資産-その資産の耐用年数を用いる。
2002年09月23日
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総合償却
総合償却とは、どのような減価償却法か。解答 これは２つ以上の有形固定資産を一括して原価償却費を計算・記帳する方法である。
2002年09月22日
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個別償却とは
個別償却とはどのような減価償却法か。解答 これは個々の有形固定資産ごとに原価償却費を計算・記帳する方法である。
2002年09月21日
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予定された耐用年数と実際の耐用年数とが相違
予定された耐用年数と実際の耐用年数とが相違することが判明した場合、どのような会計処理を行うべきか。解答 予定された耐用年数よりもなお長く使用できる場合には、会計理論的には、過去の過大償却分を戻入れて、除却されるまで減価償却を継続すべきである。実務的には、帳簿価額を残存価額のままにしておく方法がとられるが、これは秘密積立金を生じさせることになる。 耐用年数の到来以前に、当初の予定耐用年数よりも実際の耐用年数が長いことが判明した場合には、上記の処理方法（理論的）のように、まずそのことが判明した期に未償却残高を修正し、しかるのち改正した耐用年数に基づいて毎期、減価償却を行うのが合理的である。 予定されたものより短い場合には、償却不足分を臨時償却し、それから改正した耐用年数に基づく減価償却費を計上するのが合理的である。又は、耐用年数が相違することが判明した時の未償却残高を新たな償却基礎価額とみなして、その期以後の耐用年数および残存価額を見積って減価償却を継続する方法も、実務上、多く採られている。
2002年09月20日
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除却損及び固定資産売却損益
除却損及び固定資産売却損益について、(Ａ) それが発生する場合(Ｂ) その本質、及び(Ｃ) その会計処理について説明しなさい。解答 (Ａ) 未償却残高のある固定資産を除却する場合に、除却損が発生する。固定資産を売却した場合で未償却残高の売却価額とに差額がある場合、売却損益が発生する。 (Ｂ) 減価償却の不足によるものと考えられるものが除却損である。過去の減価償却の過不足または市場価額の変動などによって生じたものが売却損益である。 (Ｃ) 未償却残高を除却損とし、売却または転用が可能な物が生ずる場合には、その額だけ（売却価格、利用価格を見積った額）、除却損から減少させる。特別損失として処理する。 同様に売却損益についても処理をなし、特別損失または特別利益とする。
2002年09月19日
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減価償却費の計算方法
次に揚げる減価償却費の計算方法について、○その計算方法を算式を用いて説明し、かつ、○それぞれの特徴についてのべなさい。(Ａ)定額法 (Ｂ)定率法 (Ｃ)級数法 (Ｄ)償却基金法(Ｅ)生産高比例法 (Ｆ)時間比例法解答(Ａ) 定額法 ○ （取得原価ｃ－ｓ残存価額）÷耐用年数ｎ ○ 計算が簡単であるばかりでなく、毎期、同額の減価償却費を計上することになるので、安定した会計処理を行うことができる。(Ｂ) 定率法 ○ ｄ＝未償却残高（ｃ－Σｄ）×定率（ｒ） ｒ＝１－ｎ Σｄ＝減価償却累計額 ※(Ｂ) ○１．償却資産の能率の高い初期に多額の減価償却が行われ、能率が低価して比較的多額の修繕維持費を要するようになる後の期には減価償却額が少額ですむことになるので、個々の固定資産に関する費用の毎期の負担を平準化するのに役立つ。 ２．天災事故などの発生によって減価の生じやすい固定資産や機能的減価の生じやすい固定資産については、早い期間に多額の減価償却をしておくことができる。従って保守主義の観点から定額法よりも優れている。 ３．未償却残高がわかれば、取得価額が不明であっても適用できる。(Ｃ) 級数法 ○ ｎ－（ｍ－１）Ｄ ｍ＝第ｍ年度目 耐用年数の算術級数総和Ｄ＝ｎ（ｎ＋１）÷２ ○ 定率法の簡便法として考案されたものである。(Ｄ) 償却基金法 ○（ｃ－ｓ）×ｒ（利率） （１＋ｒ）r －１ ○ 減価償却の計算に当って償却基金に対する受取利息部分を考慮している点で他の方法と異なる。(Ｅ) 生産高比例法 ○ ｃ－ｓ 予定総生産高 ○ 総利用高を性格に予測することができないものには低用することができないから、適用対象資産の範囲は著しく限定される。(ヘ) 時間比例法 ○ ｃ－ｓ 予定総運転時間 ○ 生産高比例法に同じ。
2002年09月18日
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減価償却の計算に必要な要素
減価償却の計算に必要な要素をあげ、あわせてそのそれぞれについて説明しなさい。解答Ａ．償却基礎価額償却基礎価額としては、固定資産の取得原価を用い る。Ｂ．残存価額残存価額とは、固定資産が使用できなくなった時の処分価格、すなわち売却価格または利用価格をいい、それは見積もりによって決定される。Ｃ．償却基準償却基準としては、耐用年数と利用度との２つがある。可能な限り利用度を用いるほうが合理的であるが、利用度の推定には困難を伴うことが多く、また建物など、直接、生産に関係ないものについては耐用年数を利用度とみなすことができるので、一般に耐用年数による方法が広く用いられている。
2002年09月17日
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物質的減価 と 機能的減価 ， 通常減価 と 偶発減価
次の(Ａ) および(Ｂ) の２つの項目を比較して説明しなさい。 (Ａ) 物質的減価 と 機能的減価 (Ｂ) 通常減価 と 偶発減価解答(Ａ) について物質的減価とは、時の経過・使用・天災・事故などの原因によって、固定資産が物質的に損耗することによる減価をいう。機能的減価とは、陳腐化・不適応化によって固定資 産が機能的にその利用価値を減ずることをいう。従って、物質それ自身の減価と、物質的には減価せず、機能が減価するという点で両者は大きく異なる。(Ｂ) について物質的減価や機能的減価のうちで、天災・事故などのように予測することのできない原因による減価は、偶発減価とよばれ、それ以外の減価は通常減価とよばれる。通常減価は予測できる減価であるから、減価予測額は、一定の方法によって計算してこれを毎期減価償却費として計上しなければならない。これに対して、偶発減価は予測できない原因によって発生するものであるから、発生した期の臨時損失とすべきであって、減価償却費としてはならない。
2002年09月16日
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減価償却の目的と効果とを混同してはならない
「減価償却の目的と効果とを混同してはならない」ということは、どのようなことか。そのことについて説明しなさい。解答 純損失が生ずるときには、純損失分だけ投下資金が回収されていないことになるので、実務界ではその分だけ償却を行わず（正規の減価償却）、その代り収益が費用を償って余りある年度には、過去の償却不足分を含めて（臨時償却）償却するということが行われることがある。これは、減価償却の効果を強調するあまり、減価償却の目的と効果とを混同したものであって、正しい会計処理ではないということをいう。
2002年09月15日
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製造鉱業においての正規の減価償却
製造鉱業において、正規の減価償却がとくに要請されるのは何故か。その理由について説明しなさい。解答 減価償却が適正に（正規の）行われるか否かは、原価計算制度を採っている製造業などの会計にとくに著しい影響をおよぼす。 製造業などの企業が期間損益（計算）を正しく計算するためには、原価計算によって、期末棚卸資産原価と当期の売上原価とを確定しなければならない。このためには、発生費用をまず製品原価と期間原価（期間費用ともいう）に区別し、前者の製品原価をさらに当期の売上原価と期末棚卸（高）資産原価に再配分しなければならない。もし製造業などにおいて、減価償却費が正しく計算されないとすれば、当期の収益に対応する期間原価および売上原価はもとより、次期以後の収益に対応されるべき繰越棚卸資産原価も適正なものとはならない。
2002年09月14日
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正規の減価償却とは
正規の減価償却とは何かについて説明しなさい。解答 正規の減価償却とは、適正な損益を計算するために恣意的な方法ではなくて、一般に認められた所定の方法によって計画的・規則的に行なうこと。
2002年09月13日
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減価償却の主な効果
減価償却の効果について述べなさい。解答 減価償却の主な効果は次の２つである。 (Ａ) 固定資産に投下された資金が貨幣性資産によって回収されること。 (Ｂ) 減価償却費は、給料のようにその計上に当っては、支払いを伴わない、いわゆる振替費用であるので、通常の場合、原価償却費計上額だけ資金が 企業内部に留保されることになること。
2002年09月12日
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減価償却の目的
減価償却の目的について述べなさい。解答 減価償却の目的は、償却資産に関する費用をそれを使用する期間に適正に配分することによって、正確な損益計算を行うことである。
2002年09月11日
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減価償却の意義
減価償却の意義について述べなさい。解答 減価償却とは、有形固定資産の原価を、使用できる各期間に一定の計画に基づいて規則的に費用として配分するとともに、同じ額だけ資産の繰越価額を減じていく会計上の手続きをいう。
2002年09月10日
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次の債権の科目は貸借対照表のどの区分に記載されるか。
次の科目は貸借対照表のどの区分に記載されるか。Ａ．利殖を目的として買入れた土地Ｂ．回収期日まで、１年以上の期間がある破産債権Ｃ．費用化するまで１年以上を要する前払い費用解答Ａ．は投資その他の資産 （投資等）Ｂ．は投資その他の資産 （投資等）Ｃ．は投資その他の資産 （投資等）
2002年09月08日
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投資のための株式および社債の評価
投資のための株式および社債の評価について説明しなさい。解答 投資株式は、取得原価については購入代価に付随費用等を加えた価額をもって評価し、期末評価は取得原価に平均原価法を適用して計算された価額による。 投資社債は、取得原価については購入代価に付随費用等を加えた価額をもって評価し、取得価額と額面金額との差額を償還期日までの価各会計期間に合理的に配分し、その額を利息として処理する。
2002年09月07日
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企業が長期投資を行う主要な目的
企業が長期投資を行う主要な目的を２つあげて、そのそれぞれについて説明しなさい。解答Ａ．他企業の支配統制などを目的とするもの。 これは、特定の企業を支配統制すること、またはその企業と特殊な関係を保つことによって、競争上有利になることを目的とするものである。Ｂ．長期的利殖を目的とするもの。 これは、主として企業の余裕資金を長期的に運用するためのものである。
2002年09月06日
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のれんの償却
題０６－０８－０３ のれんの償却はいかにすべきかについて説明しなさい。解答 有償取得によるのれんの取得価額は、将来の超過収益を獲得するための支出額であるから、計画的・規則的な償却方法によって、適当な期間に配分すべきである。
2002年09月05日
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のれんの代価の計算方法
のれんの代価の計算方法を４つあげ、それぞれの算式を書きなさい。解答Ａ．収益還元法 第１法 その企業の平均利益額（間接的評価方法）収益還元率 第２法 超過利益額（直接的評価方法） 収益還元率Ｂ．年買法 営業権の代価＝平均利益額または超過利益額など×年数Ｃ．株価算定法 営業権の代価＝（１株の価額×発行済株式総数）－純資産額
2002年09月04日
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のれん(営業権)の代価を算定する
のれん(営業権)の代価を算定するに当って考慮すべき事項を３つあげ、そのそれぞれについて説明しなさい。解答Ａ．超過収益力 過去数年間にわたるその企業の平均純利益を求め、これと自己資本によって計算された企業の平均利益率が、同種企業の平均利益率を超えておれば超過収益力が存在することを意味し、それがのれん(営業権)を形成する。収益力の大きいものほど代価を高くすべきである。Ｂ．超過収益力の継続期間 今後、超過収益力がどのくらいの期間継続するかを測定し、その期間の長いものほど代価を高くすべきである。Ｃ．超過収益力の移転性 超過収益力の移転性はその要因によって、物的組織の場合には、移転性は大きいが、人的組織の場合には、それ（人的組織）をも引継がないと超過収益力は減少する。移転性の大きいものほど代価を高くすべきである。
2002年09月03日
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自己創設ののれん(営業権)
自己創設ののれん(営業権)を決算に当って資産に計上してもよいか。もし計上することが認められていないとすればそれはなぜか、その理由を説明しなさい。解答 自然発生（自己創設）ののれん(営業権)を計上することはできない。その理由は、Ａ．それはたんんる推測にとどまるだけで実現したものでないこと。Ｂ．決算の時に評価されるのは個々の資産であって企業全体ではないので、毎決算期にのれん(営業権)を計上することができないことなどである。
2002年09月02日
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のれん(営業権)が資産として計上されるのは
のれん(営業権)が資産として計上されるのは、どのような場合か。解答 営業の譲受けや企業合併などのために、企業を全体として評価する場合で、有償で取得した場合にかぎられる。
2002年09月01日
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- たわごと
- いろんな世界とつながること
- (2026-08-03 07:30:37)
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- 2026 準いちろう銘柄 21％利食い達…
- (2026-08-03 19:12:20)
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- あなたのアバター自慢して！♪
- 韓国での食事（11月 12日）
- (2025-11-15 02:35:31)
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