2015年01月08日
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本好きが私の本を手に入れる方法としては地元や通勤地の書店（古本屋めぐりもよくするのだが）で買う方法と、市営の図書館だけでなく私の住んでいる松山市内の地元大学の図書館で借りる方法を行っているのだが、嫁さんはもっぱらアマゾンなどのネット書店で必要な本を買っているようなのだ。リアル書店には新刊を中心に取り扱う書店と、古本を中心に扱う書店とがあるのだが、東京は全国でもっとも書店の多い地域だとされ、全国の都道府県にある書店数は1万5000軒弱の1割となる1500軒弱の書店が東京にあるそうなのだ。これは「ブックストア全ガイド」を発行する東京都内の出版社の調査で分かったそうなのだが、集計を始めた１５年前の２万１６５４店に比べると実に約３分の２なっているそうなのだ。
特に昨年は２９８店減と１日１店近くが姿を消している計算になるそうで、新刊本を扱う書店が地元にない自治体数が全国で４市を含む３３２市町村に上り、全体の５分の１に上ることが書店情報を集計している出版社の調査で分かったというのだ。利用者が減っていることに加え本を扱うコンビニエンス店の拡大やネット通販なども影響しているとみられているが、担当者は「小規模店の売り上げの多くを占める雑誌が売れなくなったことも大きい」というのだ。しかも東京への一極集中や人口の急減によって将来的に生活基盤が失われる恐れがある「消滅可能性都市」と、新刊本を扱う書店が地元にない自治体は一致することが多いというのだ。一方で「地方の活字文化の拠点を残そう」と書店を復活させる動きも出ている。
店舗数は減り続けているものの全国書店の総売り場面積は４６５万平方メートルで、１店平均では３６３平方メートルと増加傾向を示していることから、大規模店が増えている状況も裏付けられたそうなのだ。作家で「文字・活字文化推進機構」副会長の阿刀田高氏は「町の本屋が減れば子どもたちが紙の書物に触れる機会が減り、今後さらに活字離れに拍車がかかるだろう。本屋は地元の活字文化を支える存在であり、消滅は地方文化の衰退につながる」と指摘しているそうなのだ。出版業界にくわしいフリーランス記者の長岡義幸氏によると、インターネットやスマートフォンに余暇時間を奪われ、１９９７年に１兆５６４４億円だった推定販売額は、昨年は８９７２億円と半分に減少しているというのだ。
大規模チェーン書店の出店で、小規模書店の淘汰が進んでいる格好なのだが、書店の売り場面積を増やす代わりにある書店を閉店するのが当然となっていることや、店員の多くをアルバイトでまかなうことから売る商品が本であるにもかかわらず「本をよく知る店員」が不在となっていることや、出版社の「取次」の言いなりになって売れ筋の商品しか売ろうとしない姿勢などなど書店自身にも問題も指摘されている。戦後から続く「出版社」から「取次」と渡って最後に「書店」という、これまでの本の流通体制は多くの矛盾を抱えているといわれ続けているそうで、その末端で薄利多売を求められる書店の数が減少の一途をたどる状況を変えることなど、本の流通革命でも起こらない限りありえない話だというのだ。
この調査では全国の自治体の１７％にあたる３１７市町村が「書店ゼロ」になっているのだが、私の住んでいる愛媛県での二つの自治体が、新刊本を扱う書店が地元にない自治体となっているそうなのだ。どちらの自治体も有識者でつくる「日本創成会議」が「消滅可能性都市」と指摘した自治体で、書店のない３３２自治体の７割強が「この消滅可能性都市」だったそうなのだ。専門家は「町の書店の減少と店舗の大規模化がこのまま進めば、無医村ならぬ無書店村が増え続けるだろう」と危惧しているのだが、住民が主体的に書店の誘致に乗りだし役所がそれを応援して書店もその声に応えるというのは、雑誌が売り上げの半分を占めることもある小規模書店の経営を圧迫している現実では、ほぼ奇跡に近いものだといわれているのだ。
特に昨年は２９８店減と１日１店近くが姿を消している計算になるそうで、新刊本を扱う書店が地元にない自治体数が全国で４市を含む３３２市町村に上り、全体の５分の１に上ることが書店情報を集計している出版社の調査で分かったというのだ。利用者が減っていることに加え本を扱うコンビニエンス店の拡大やネット通販なども影響しているとみられているが、担当者は「小規模店の売り上げの多くを占める雑誌が売れなくなったことも大きい」というのだ。しかも東京への一極集中や人口の急減によって将来的に生活基盤が失われる恐れがある「消滅可能性都市」と、新刊本を扱う書店が地元にない自治体は一致することが多いというのだ。一方で「地方の活字文化の拠点を残そう」と書店を復活させる動きも出ている。
店舗数は減り続けているものの全国書店の総売り場面積は４６５万平方メートルで、１店平均では３６３平方メートルと増加傾向を示していることから、大規模店が増えている状況も裏付けられたそうなのだ。作家で「文字・活字文化推進機構」副会長の阿刀田高氏は「町の本屋が減れば子どもたちが紙の書物に触れる機会が減り、今後さらに活字離れに拍車がかかるだろう。本屋は地元の活字文化を支える存在であり、消滅は地方文化の衰退につながる」と指摘しているそうなのだ。出版業界にくわしいフリーランス記者の長岡義幸氏によると、インターネットやスマートフォンに余暇時間を奪われ、１９９７年に１兆５６４４億円だった推定販売額は、昨年は８９７２億円と半分に減少しているというのだ。
大規模チェーン書店の出店で、小規模書店の淘汰が進んでいる格好なのだが、書店の売り場面積を増やす代わりにある書店を閉店するのが当然となっていることや、店員の多くをアルバイトでまかなうことから売る商品が本であるにもかかわらず「本をよく知る店員」が不在となっていることや、出版社の「取次」の言いなりになって売れ筋の商品しか売ろうとしない姿勢などなど書店自身にも問題も指摘されている。戦後から続く「出版社」から「取次」と渡って最後に「書店」という、これまでの本の流通体制は多くの矛盾を抱えているといわれ続けているそうで、その末端で薄利多売を求められる書店の数が減少の一途をたどる状況を変えることなど、本の流通革命でも起こらない限りありえない話だというのだ。
この調査では全国の自治体の１７％にあたる３１７市町村が「書店ゼロ」になっているのだが、私の住んでいる愛媛県での二つの自治体が、新刊本を扱う書店が地元にない自治体となっているそうなのだ。どちらの自治体も有識者でつくる「日本創成会議」が「消滅可能性都市」と指摘した自治体で、書店のない３３２自治体の７割強が「この消滅可能性都市」だったそうなのだ。専門家は「町の書店の減少と店舗の大規模化がこのまま進めば、無医村ならぬ無書店村が増え続けるだろう」と危惧しているのだが、住民が主体的に書店の誘致に乗りだし役所がそれを応援して書店もその声に応えるというのは、雑誌が売り上げの半分を占めることもある小規模書店の経営を圧迫している現実では、ほぼ奇跡に近いものだといわれているのだ。
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