投資逍遥

< 新しい記事

新着記事一覧(全12738件)

過去の記事 >

2019/01/24

コンドーテック(7438)---20年３月期は鉄構資材軸に増勢、最高益続く。

テーマ：卸売業(899)

カテゴリ：卸売業

[商品価格に関しましては、リンクが作成された時点と現時点で情報が変更されている場合がございます。]

【第3類医薬品】【小堺製薬】日本薬局方　白色ワセリン　30g ※お取り寄せになる場合もございます【RCP】【02P03Dec16】
価格：246円（税込、送料別) (2019/1/20時点)

関連日記

まずは、メモ書きです。

・保有銘柄。
・29年3月期の1株当たり純資産は、前期比が109.4％、3期前比が124.6％、5期前比が145.4％。
・30年3月期の1株当たり純資産は、前期比が109.0％、3期前比が126.3％、5期前比が150.0％。

次に、経常利益を見てみる。

2013年（平成25年）3月期　2,754
2014年（平成26年）3月期　3,368
2015年（平成27年）3月期　3,408

2017年（平成29年）3月期　3,614
2018年（平成30年）3月期　3,655

次に、1株配・配当金総額・配当性向・純資産配当率を見てみる。

25年3月期　14.0円・375百万円・23.0％・2.3％
26年3月期　15.5円・430百万円・21.5％・2.4％
27年3月期　20.0円・554百万円・26.3％・2.8％
28年3月期　22.0円・605百万円・27.2％・2.9％
29年3月期　23.0円・616百万円・24.7％・2.8％
30年3月期　24.0円・646百万円・25.5％・2.7％
31年3月期　26.0円

次に、四季報で株主数・外人比率・特定株比率を見てみる。

・5,911名<15.3>・9.5％・49.4％
・7,133名<16.3>・9.6％・46.9％
・7,856名<17.3>・12.1％・45.5％
・9,714名<18.3>・12.9％・45.1％
・7,004名<18.9>・13.7％・46.6％

2015年03月発売号　222億円・56億円・6億円
2015年09月発売号　201億円・76億円・6億円
2016年06月発売号　223億円・75億円・5億円
2017年06月発売号　261億円・86億円・5億円
2018年06月発売号　273億円・98億円・5億円
2018年12月発売号　267億円・98億円・4億円

次に、自己資本比率・1株当たり純資産・のれん・営業ＣＦを見てみる。

24年3月期　53.2％・582.41円・183,700千円・1,454
25年3月期　54.5％・615.12円・122,466千円・2,077
26年3月期　54.4％・679.27円・61,233千円・1,887
27年3月期　57.4％・730.49円・0円・1,818
28年3月期　60.8％・774.18円・0円・1,945
29年3月期　62.1％・846.59円・0円・2,737
30年3月期　62.8％・922.62円・0円・2,429

次に、期末発行済株式数（自己株式を含む）・期末自己株式数を見てみる。

24年3月期末　27,057,000・1,134,633
25年3月期末　28,757,000・1,134,941
26年3月期末　28,757,000・1,118,561
27年3月期末　27,957,000・293,071
28年3月期末　27,957,000・747,271
29年3月期末　27,957,000・1,180,171
30年3月期末　27,957,000・1,192,591

次に、株価と指標等を見てみる。

1月18日の終値は、952円
予想PERは、9.69倍
実績PBRは、0.99倍
予想利回りは、2.73％

ＧＭＯクリック証券によると、
・理論株価は、1,353円。（事業価値1,015円+財産価値358円-有利子負債21円）
・理論株価比は、70.4％。（現在値÷理論株価）

最後に、四季報12月号の記事を見てみる。

【決算】3月
【設立】1953.1
【上場】1995.4

【特色】足場吊りチェーン、結合金具等の産業資材大手。鉄構資材等も。仕入れ販売中心だが一部は内製

【連結事業】産業資材57(7)、鉄構資材27(9)、電設資材15(2) <18・3>

【最高益続く】鉄構資材は物流倉庫など低層物件向け好調。鉄骨部材やアンカーボルトなど着実増。産業資材は災害復旧需要もあり堅調。電設資材はエアコン販売寄与。運賃コスト増こなし連続最高益。増配。20年３月期は鉄構資材軸に増勢、最高益続く。

【子会社】中央技研が組立や検査など自動化ラインの拡販強化、工場の人手不足に対応。鉄構資材は営業・物流拠点を増設方針。