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2015/08/30

「社員のダイエット」にあの手この手　知恵絞る企業、最も効果的なのは・・・

テーマ：健康管理・増進、病気予防、抗加齢（若返り）、長寿、豊かさ探求(9050)

カテゴリ：健康増進・遅老延寿・若返り

２０１４年厚生労働白書によると健康管理は「何もしない」派が４６％もいるそうで、健康のために出費してもよいと考える金額の平均はわずか月３０００円と驚くほど低額です。

健康意識、自己責任意識が希薄だと企業経営に悪影響が出ることがわかってきたので企業はアメとムチを使って社員の健康対策に乗り出していますが、アメとムチを使われないと動かないのは日本人らしいですね。

私は中小企業の社員の健康増進と生産性向上を両立させる健康経営のお手伝いをしていますが、会社経費がかからずに結果が見てわかるので喜ばれいます。

・予防に１ドル投資すると医療費が３.２７ドル減り、生産性が２.７３ドル向上する。（ハーバード大学）

・国を挙げて健康に取り組む韓国　韓国人は健康維持に出費惜しまず

日本は平均寿命こそ世界一ですが、日本人の主観的健康度は主要３６カ国中３６位（２０１５年ＯＥＣＤ調査）と最下位で、飛び抜けて低率です。

世界２３カ国の健康意識調査で、健康的な食生活は２３カ国平均は５９％が意識しているのに対して、日本は半分以下の２９％・最下位で、十分な睡眠をとる：５４％（ワースト３）、定期的な運動：３９％（最下位）という世界一の健康オンチ国です。

健康状態をよくして健康寿命を延ばし、医療費を激減するのは簡単でしたが、国民皆保険に甘えて世界一医療に過剰期待している健康意識、ヘルス・リテラシー、自己責任意識が低く、依存体質の国民と既得権益を確保したい業界の２つの壁に阻まれて実現できていません。

・人生で今日が一番若い。
・やる気よりやること。やる気があるだけではやらないのと同じです。行動こそが勝負です。（百寿医師・日野原重明先生）
・運動をする時間がないと考えている人たちは、遅かれ早かれ病気のための時間を見つけなければならなくなる。（エドワード・スタンリー伯爵）

・ハーバード大学の研究によれば予防に１ドル投資すると医療費が３．２７ドル減り、生産性が２．７３ドル向上するそうで、健康管理をすると６倍返しになる。
・「健康」と｢幸せ｣の好い関係　伸ばそう"主観的健康寿命"
・ブルーゾーン　世界の百寿者に学ぶ長寿と健康の秘訣
・健康寿命のばすカギは「家族以外の３つのコミュニティー」
・健康寿命延ばせるか　くらし工夫で転倒防げ　地域ぐるみで体操、充実感も欠かせず
座りっぱなしでいると「健康寿命が7年短くなる可能性がある」
・「健康寿命」延ばせば最大５兆円節減　１０年間で推計
・「自分は若い」と感じる人は健康に生きられる「病は気から」は本当
・口の健康を意識して健康寿命長くしよう
・男のアンチエイジングと「食」
・健康的な食事と運動習慣　以外にも長寿の秘訣があった
これが健康長寿のカギ「６３歳」を元気に
・米国医学会が出した「衝撃のリスト」　全米８割の医師が示した無駄な医療
・長野の長寿　秘密は明治の教育
・運動で４０歳以降医療費１５３万円減　阪大試算
・筋トレでメタボ脱出、データも裏付け　「予防医療」「医療費削減」にも
・生活習慣改善　企業ぐるみ　健保の医療費削減

個人的には超健康マニアになって２８年間で、歯科、怪我、検診以外には医療機関にかかった記憶がありません。
また、私のクライアントもＱＯＬ（生活の質）が上がり、医療費は減っています。

・病院がないほうが死亡率が下がる！　著効がある劇薬！
　国民の健康状態をよくして医療費を減らす著効を見せるこんな最善・劇薬があります。
　市民の病気予防意識が目覚めて、生活習慣を改善したことで実現したわけです。
　市の財政破綻により市立病院が無くなり、街から救急病院が消えた夕張市。
　高齢化率４５％のなか悲惨な現実が待ち受けるかと思われたが、結果はその真逆だった。
　死亡率、医療費、救急車の搬送回数、全てが下がった。

１９７２年、コロンビアの首都ボゴタで、全ての病院が、救急救命以外の全ての科で、５２日間の医療ストライキをしたら、死亡率が３５％減った。が、ストライキが終わったら、死亡率が元に戻ってしまった。

１９７３年、イスラエル全土で、全ての病院が、救急救命以外の全ての科で、医療ストライキをしたら、全国の死亡率が半減した。しかし、ストライキが終わったら、死亡率が元に戻った。（エルサレム埋葬協会）

１９７６年、アメリカのロスアンゼルスで、１７の病院が、救急救命以外の全ての科で、医療ストライキをしたら、手術が６０％減り、死亡率が１８％減った。が、ストライキが終わったら、死亡率が元に戻りました。

現代医療の神は、死に神である。病院は、死の教会である。救急救命以外、９割の医療が、地上から消えれば、人類は健康に生きられる。病院はストを行えば良い。それも永遠に続けば、更に良い。これは、アメリカで、良心の医師と、未だに称えられる、故・ロバート・メンデルソン医師の言葉です。

**************************** 【以下転載】 ****************************

毎日コンビニ弁当、飲み会のシメにはラーメンが当たり前、仕事で疲れるから「運動なんてムリ！」・・・そんなビジネスパーソンも多そうだが、最近では会社が、従業員の「健康」やダイエットに、気を配る動きが加速している。

２０１５年５月には、経済産業省が「アクションプラン２０１５」をまとめた。資料では、「健康経営」というキーワードに言及。従業員の健康支援こそが、生産性アップや人材確保、そして医療費の抑制につながるとの考え方だ。社員の健康に配慮する企業への「認定制度」（「健康経営優良企業認定制度」）も、検討されている。企業によっては、すでに従業員の「ダイエット支援」に取り組むケースまで出てきた。ダイエットに悩むビジネスパーソンたちにとって、福音となるか？

１キロ減量で「５０００円」

週刊誌「ＡＥＲＡ」ではこのほど、「この夏、カラダを変える！」という大特集を組んだ（１５年７月２０日号）。特集では、健康な社員を増やすため、ユニークな取り組みを行う企業を紹介。

事務機器大手イトーキ（本社・大阪）の、東京オフィスでは、さまざまな高さの机が並んでいる。働きながら健康増進を目指す「ワークサイズ」の一環で、机の高さに比例して、デスクワークの消費カロリーが上がるという。３２人の社員が、１日２時間、天板の高いデスクを使って立ち仕事をしたところ、ウエストが６週間で平均０．８センチ細くなったそうだ。

さらに特集では、社員がダイエットに成功したら報酬を出す企業も紹介。ゲームアプリなどを手がけるバンク・オブ・イノベーション（本社・東京）では、「１キロ５０００円」のダイエット手当制度を設けている。

「１キロ５０００円」という数字について、ツイッターでは、さまざまな意見が見られた。「１キロ５０００円か・・・いいな～」とか、「うちの会社もしてくれないかな」という意見が目立つ。一方、「（スタート時）太ってる方が有利ｗｗｗ(--;)なのか？」という、やや不満気なつぶやきも。痩せたらおトク、という制度は、元から痩せている人にとっては、不公平に映るのかもしれない。

「会社に行くストレスだけで、自然と痩せる」

毎日新聞には、「『健康一番』企業が応援」という特集があった（８月１０日）。記事では、ローソン（本社・東京）の取り組みを紹介。同社は、６月から、健康診断の受診や「毎日血圧を測る」など、「健康宣言」をした社員に、コンビニなどで利用できるポイントを付与する試みを開始。一方、「健康診断を受けない」場合、本人は賞与を１５％カット、上司は１０％カットされるようにした。その結果、「健康診断の受診率」は、なんと１００％に達したそうだ。

社員の健康や、ダイエットに気を配る企業・・・だが、ツイッターを見ると、「会社でダイエット」は、なかなか上手くいかないようだ。「ダイエットしなきゃといいながら、会社の人と串カツ食べてます（笑）」とか、「おやつは堂島アイスロール！　会社で配られた。ダイエットはどこへ？」など、「付き合いを断れない」という人も、多そうだ。

一方で、「うちは従業員には黒い会社ですwダイエットにはいいですよ！　倒れちゃうからお勧めできませんが(;＞_＜;)」とか、「ストレス。毎日会社に行くだけで、運動せずともあっとゆう間にほっそりボティ！　これ不健康ダイエットwwww」という声も、結構あった。ダイエットは結構だが、やはり健康的に行いたいものだ。

（出典：Ｊ－ＣＡＳＴ）

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