奇 　知 　外 　記

まずは、YouTubeから：

マインドコントロールへの落とし穴！No.1　強制せず、さも自分の意思で

このほか、No.2.3.4と続くようだが、凡人は見ていないのでNo.1のみで話を進める。

このビデオを見る限りにおいては、街中でもそれが発見できるという。
ところが、マインドコントロールといえば、何故、一つの宗教団体だけが非難されなければならないのか

答えは簡単だ。一冊の本『 マインドコントロールの恐怖 』がそれである。

この本が、拉致監禁の改宗業者や反対牧師らの教科書の一つになっている。そして、親たちにも「息子娘たちがマインドコントロールにかかっている」といってはその恐怖を植え付け、拉致監禁の方向へと導き、多額のお金を請求する。

冷静に考えてみてください。これこそが

『マインドコントロール商法』

ではないですか。

ところで、日刊紙・ 世界日報 で、何度かに分けて 『”拉致監禁”の連鎖』 といった企画シリーズ・特集の連載を行っている。最近の連載では「世界から指弾－日本の人権」（凡人お勧め）があり、その中から

世界から指弾－日本の人権（19）　米国では根絶された強制改宗 　11.3.26

を紹介したい。

昨年7月、拉致監禁被害者の後藤徹氏と、この本の著者スティーブン・ハッサン氏と言葉を交わしたというものである。意外にもハッサン氏の回答は

「私は既に、自分の本を根拠に強制改宗をするのはやめてほしいという手紙を、日本基督教団宛に出しています」と弁明した。既に、強制改宗には反対する立場に転向したことをあっさり認めたのである。……後藤氏に対し、ハッサン氏が強制改宗を否定したことは、大きな意味を持つ。

さらには、

　日本の治安当局は、ほとんどのケースで結果的に加害者の弁明を受け入れ、政府もそれに同調してきた。しかし、国際的には、強制改宗の是非についての論争は既に結着が付いているのだ。かつて積極的に強制改宗を支持した"理論家"も、それを否と否定するまでに追い込まれている。

　その意味で日本の方が国際基準に後れを取っているのだ。欧米、国連そして隣の韓国からの非難、勧告に対し、日本政府がこれ以上"知らぬ半兵衛"を決めこむことは許されない、と知るべきである。

（「宗教と自由」取材班）

と文章を締めている。

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