“しょう”のブログ

　気候変動の今後に関する飯田哲也、江守正多、斎藤幸平による対談（討論）が RONDAN
FES 2026 のなかで行われた。「気候崩壊は止められるのか」という論題だったが、決して絶望的な話ではなかった。討論内容のポイントと思われるものを紹介したいが、その前に NHK スペシャル「地球超解析（宇宙から解く！熱波と豪雨の謎：８月放映）」の映像をいくつか紹介したい。詳しい解説は無用と思われるので、ごく簡潔に。

〔左上から〕この夏ヨーロッパ（とりわけフランス、スペイン）は異常な熱波に襲われた。ヨーロッパ付近で偏西風が大きく蛇行し、北アフリカの熱風が流れ込んだためだ。偏西風が大きく蛇行した主な原因は、北極が温暖化し（夏季における）赤道ととの気温差が小さくなったため偏西風の速度が低下し、蛇行しやすくなったのだという。

　近い将来、スーパー台風が発生する危険性も高まっている。

（補足：スーパー台風でなくとも、この夏に千葉で繰り返し発生したような浸水被害が、日本全国各地で引き起こされることを想像してみるといいだろう。急流河川の多い日本にとって「気候変動が進行する」ということは、そのような危険性を呼び寄せることだ。）　

　さて、続いて RONDAN FES 2026 のなかで行われた討論において出し合われた論点をいくつか紹介したい。〔なお、現在でもチケットを購入すれば、​ RONDAN FES討論の全て ​を視聴出来るようだ。〕

江守 　最初に 2050 年天気予報を見てほしい。現状で進みつつある変化を基に予測した天気予報だ。

番組一覧画面 「2050 年天気予報」の検索結果 - Yahoo! 検索

我々が、温暖化を止めることをあきらめるかどうか、これが重要。気候変動対策は、実を結んでいないように思われているが、ある程度成果をあげている。 今世紀初頭のペースで二酸化炭素排出量が増加し続けたときのシナリオは、今世紀末に 4.7 度上昇するというものだった が、それは現時点で回避され、中間のシナリオ（今世紀末 2.7 度上昇）を進みつつある。おそらく背景には、飯田さんがこれから説明される急速な技術革新がある。
飯田 　急速に再エネ化を進めている中国は、１～２年の間に石油・化石燃料の消費量はピークアウトし、１０年後には４０％減らせる。中国で走っている車の６～７割は電気自動車。中国だけでなく世界全体の変化を高市内閣も経済産業省もまったくわかっていない。再エネだけでなく、世界の蓄電池の大部分が急速に変わってきている。日本も中国依存を脱するというなら「ナトリウム」を使って蓄電池を生産すればいいのだが。
斎藤 　科学者の発言は慎重だが、「ティッピングポイント（地球システムの要素がある限界を超えたときに、急激で永続的な変化が始まる境界）」のボタンをすでに押しているのではないか？　新しい技術は（手遅れになったと思われる）気候変動緩和のためではなく、適応に使わなければならないのではないか。
江守 　科学的に言えば、テッピングポイントはエレメント（特定の要素）ごとに存在する。〔例：北極海の海氷の消滅。珊瑚礁の死滅など〕
　確かに「珊瑚礁の死滅」については、すでに後戻りできない点に達している可能性が高いが、全ての部面で人間の営みが無意味になる、ということではない。
　二酸化炭素、メタンなどの排出量を充分に（自然界の吸収量まで）減らして「カーボンニュートラル」を達成すれば、その時点で温暖化を止めることができるということは、ほぼいえる。世界が、生活そのものの崩壊を食い止めるために「気候変動対策をあきらめない」ことは大切だ。
　確かに 1.5 ℃以内で止められるという奇跡は起こらなかったが、それを越えても、今世紀末にカーボンニュートラルが実現するというのが理想的。
飯田 　奇跡は起こりつつあるのではないか？　太陽光も一番安い電力を ( 無駄なエネルギーを熱として放出することなしに ) 生み出しており、蓄電池も含めて驚くほどの早さでコスト・価格の低下がすすんでいる。
2020 年にイーロンがつくった蓄電池は「デジタル慣性（ 蓄電池から瞬時に出力を変化させ、周波数変動を抑える機能 ）」を持っており、再エネ発電による周波数の変動を安定化させることができる。この技術を活用して、デンマーク、ノルウェーなどは、ほぼ 100 ％再生エネルギー。パキスタンやアフリカなど、既得権益者 - 電力会社による（送電などの）システム変更への抵抗がない地域では、急速に再エネ化が進んでいる。
斎藤 　確かに欧州でも市民電力など注目すべき取組みは進んでいるが、システムを変えないと（規制緩和しないと）展望はひらかれない。変えようとすれば、必ず抵抗が起こる。電力会社が既存の発電設備で経営を成り立たせるためには、分散型でやられちゃ困るからだ。
江守 　各国国民にアンケートをしてみると、「気候変動対策は経済にメリットがある」という回答は日本では低い。「気候変動は止められる」という回答も低く、「自分たちにはどうにもならない」という回答が日本では高い。中国、米国もまともに取り組んでいないから、日本だけがんばっても仕方がない、と感じているようだ。
　しかし、再エネ化と技術革新を急速に進めている中国はちろん、米国でもトランプにあれほど邪魔されながら、新規発電はほとんどすべて再生エネルギー。パリ協定から抜けたのも全世界で米国だけ、それも連邦政府だけであって、州単位では（経済規模にして）４分の３は気候変動対策を頑張っている。 気候変動対策が全く進んでいないわけではない。「ある程度進んでいるものを加速させよう」、という認識にたてば、もう少し元気が出るのではないか？
〔コメント〕
　私自身も「ティッピングポイント」については、斉藤と同じ理解（誤解）をしていた。「たとえ 1.5 度（さらには 2 度）を超えることがあったとしても、少しでも早くカーボンニュートラルを達成することをあきらめてはならない」という江守の発言や姿勢は誠実でまっとうだと感じる。具体的にどうしていくべきなのか。
　確かに、「気候変動」の解決のためには、議論の中で強調されていた急速な技術革新とそれを有効に活用する送電や輸送「システム」の改変がもちろん必要だろう。だが、同時に、『人新世の資本論』で斉藤が強調していたような「より多くの物質的豊かさ」をひたすら追い求めるような生産のあり方、消費のあり方を問い直すことも必要だろう。
上記議論に続いて MC は、「システムの改変が必要だとしても、われわれ市井の者には何ができるのか」と質問していた。それに対する、論者の応答も含めて次回記事に譲りたい。

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