2014年06月の記事一覧 | 日本と地球の命運

米帝が第２の９１１自作自演で新潟ミサイル攻撃を北朝鮮の仕業と見せ掛けて第2朝鮮戦争を計画

台風８号の過去最大規模は米気象改変兵器による増強犯罪の結果で日本各地原発の爆発を目指したが失敗した2014.7.8；更新： 7.10 　　沖縄に接近中の台風８号は９3０ｈｐで今後９１０ｈｐになる見込みで、最大瞬間風速７５ｍという過去最大威力であると、気象庁が発表した。それは日本横断の進路をとっていて、日本の１大脅威になっている。　創造主らの無数宇宙ブロックス管理界からの知らせによれば、この台風８号は米国CA州のLA：ロサンゼルス郊外に新設された気象改変兵器によって威力が増強された犯罪結果である。　それは、クリントン時代以来歴代米政権が継承してきた「日本はUSの最大の脅威である」という対日観と米経済ライバル日本経済の壊滅路線の一環として、オバマ政権が今回強行した国際犯罪の１つである。日本の福島1原発その他一連の原発の新たな爆発を狙った日本人殲滅犯罪の結果である。米帝国主義は、多くの分野で地球の人類社会の平和・安全と社会進歩の最大の障害になっている。解決は日本独立、台風対策と大雨対策にある：（１）台風対策　　台風８号の被害が大規模になっている。緊急対策が必要だ。台風の目へ上空から飛行機で空砲を投下して爆発させれば、台風を消滅させることが出来る。それは空自の仕事だ。それを決めるのは政府の仕事だ。キャンペーンでそれを実施させるのは、マスコミの仕事だ。（２）大雨被害対策　　梅雨の大雨被害を避けるには、梅雨前線を南下させて、太平洋沖へ必要な距離だけ移動させるだけで良い。それには、梅雨前線の北側に高気圧を発生させればよい。そのためには、高気圧を発生させる高温空気を送れば良い。それは、海上の船から高温空気を発生させれば良い。防災省と環境省はこれら対策のため直ちに行動を起せ。しかしもう遅い。[追加情報] 2014.7.10 　　米オバマ政権は新設した気象改変兵器で増強した台風８号で日本中の原発の爆発を試みたが、この犯罪は失敗した。台風８号は7.10の11:00am現在、威力を弱めていて、高知県足摺岬の南西沖にあり、本州南方沖を東に抜ける見通しである。これは、創造主らの援助のお蔭である。米帝国主義の日本人殲滅作戦は失敗した。　　　ところがＮＨＫＴＶ＝気象庁情報は、台風８号の進路図で中部、関東の直撃方向を示したが、口頭では上記のように放送して、混迷を露呈した。米帝が第２の９１１自作自演で新潟ミサイル攻撃を北朝鮮の仕業と見せ掛けて第2朝鮮戦争を計画 2014.6.26 http://fb.me/1j9lgKR6A 　　宇宙情報によれば、米軍は、こうした第2の９１１自作自演事件を日本の新潟への米ミサイル攻撃で７月中頃に起す準備を進めている。それは、北朝鮮による攻撃であるとのでっち上げ口実により、米帝による第2朝鮮戦争を強行し、手下の日本３軍の部隊を参戦させるためであると、創造主らから警告が与えられた。　　違憲・違法の「解釈改憲」による売国集団自衛権行使の安倍政権による閣議決定・国会強行可決の計画は、そのためである。　　米帝はシリア侵略で失敗したあと、ウクライナ東部でも対露第３次大戦への挑発に失敗しつつあるので、あせっている。米オバマ政権は、戦争体制への移行、全般的ネオナチ支配確立を目指している。陸自愛国者らの地対空ミサイル部隊と海自愛国者らのイージス艦は、至急にそれぞれ新潟周辺と新潟沖で監視に当たって、新潟への米ミサイル攻撃を迎撃して阻止する緊急課題に直面している。　　日本３軍の態度如何に拘わらず、そうした米オバマ政権の犯罪は創造主らにより許されない。米帝はドル崩壊で自滅する。早くも「日刊ゲンダイ」で７．１米ドル崩壊情報が発表されている： http://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/151369

ウクライナ情勢激化による米露WW3は許されない

６.２１にキーエフでネオナチ政権打倒の武装蜂起が始まったウクライナ新人民革命が勝利する　2014.6.23朝 (日本時間）　ウクライナの東部ドネーツク人民共和国の新大統領パーヴェル・グバリョーフは、現地の2014.6.21に首都キーエフでネオナチ政権に対する武装蜂起が始まる、と発表した。Newsland.ruが2014.6.21の10:15に発表した。 http://newsland.com/news/detail/id/1388928/　　　　宇宙情報によれば、この武装蜂起は６．２１に始まった。そして規模が益々広がり拡大していて、勝利する。　　こうして、ウクライナでの新人民革命が現地６．２３に勝利する。　　シェールガス採掘とウクライナ植民地化を目指す東部５州の破滅的な諸条件での売国に関する英国ガス・メジャーShell、EUとのポロシェンコ政権の下記売国協定は破棄される。　　このことは、東欧とロシアの平和、安全を保ち、NATO諸国とロシアの間での第３次大戦を回避する可能性をもたらす。プーチンは、ポロシェンコの偽善的な所謂「平和計画」への賛成を表明して情勢から立ち遅れ、失政に陥ったが、脱線を見直して、ウクライナ新革命を支持する機会があるだろう。ウクライナ情勢激化による米露WW3は許されない2014.6.19　　露のガス会社大手Gaspromは、慢性的なガス料金の不払いの理由で、2014.6.17の10:00amからウクライナのガス会社Naｆtogas of Ukraine社へのガス供給を前払い制に変更すると決定した。露・EU・ウの３者交渉は不調に終った。ウ側は前払い制への移行を何度も先送りしたが、6.16の最終期限の先送りを露側が拒否した。http://newsland.com/news/detail/id/1386028/ 　　　　期限切れの負債金額は４４億５８００万ドルで、１４億５１００万ドルは2013．１１～12月分、３０億１００万ドルは2014.4～5月分だという。露側は2013.12から1000m3当り400ドル（国際価格：500ドル）から268.5ドルへ値下げに応じたが、2014.2に485ドルへ値上げした。今回268.5ドルでの2014第１四半期分８億ドルの負債支払が、３者交渉の唯一の前進になった。　　ウ側はこれまでの備蓄で冬の厳寒までは消費量を確保している。その間に前述した国の財政・経済破綻が起きなければ、負債の支払いへ備えうる可能性がある。　　その後、３者交渉での妥協が不成立で、Gaspromは１９億5000万ドルの負債支払を2014.6.16の10:00迄にしないと、ウクライナへのガス供給を停止すると決定した。露側は否定しているが、キーエフの露大使館への攻撃が影響したという。　　ウ経由のEU向け露ガスの供給割合は１５％で影響は少ないという。　　東部では内戦が続き、ドネーツク人民共和国とルガーンスク人民共和国が合併してNovorossiｊyaノヴォロシーヤ：新ロシアを建国したあと、正規軍の創設を決定した。連邦化運動の義勇軍はキーエフ政権のドンバス大隊を殲滅したと発表した（Newsland,ru：2014.6.17)。　　ネオナチ政権はドンバスの大炭坑地帯を失う。ドネーツク州では国有銀行本店を義勇軍が6.16に占拠した。EUは、ウクライナを経由しない黒海経由で露ガスをEUに送る「南流」プロジェクトを容認すると発表した。米オバマ政権には打撃になった。独とポーランドは対露制裁に反対を表明した。　　ところが他方では、ドネーツク人民共和国の軍総司令官が、義勇軍の武器・弾薬・装備の欠乏と敵の優勢から、露に援助を求めた。ネオナチ軍はルガーンスク州で人民義勇軍の８０人以上を殲滅したと発表した。6月中にウクライナ東南部からの避難民１０万人が東隣の露のロストーフ州へ流入した。露へ入ったウクライナ難民は6.19現在４０万人に達したという。　　　　　　　　　　　 http://newsland.com/news/detail/id/1388218　　　　　ポロシェンコは6.17にプーチンとの電話交渉で、東部での停戦、連邦化を目指す人民義勇軍の武装解除、露への国外追放の方針を表明した。プーチンは双方の交渉を提案した。ポロシェンコの提案はShellとの秘密協定の実現策の一環だから、義勇軍はこれを拒否した。　　米軍は露の西隣ポーランドとバルト３国へ駐留して露に脅威を与えている。そこから米軍用機でモスクワへは15分、S.ペテルブルグへは５分で、第３次大戦の接近が指摘されている。同時に他方、南方が無防備の米国は、カリブ海に遊弋中の露原潜ミサイルからと露軍事衛星からの電磁パルス攻撃で殲滅される脅威下にある。つまり、米国の連邦と州の政府機関と軍隊、産業、発電・送電、メディア、社会生活のあらゆるインフラや、電子機器、自動制御システムが破壊を受け、停電が発生し、通信、石油・ガスパイプラインが停止し、金融・銀行システムはマヒし、水や食料の供給、救急サービスがストップし、宇宙技術も機能喪失する可能性がある。http://japanese.ruvr.ru/news/2014_04_10/271045477/ 　　　露の犯罪調査委員会は、ウクライナの内務相Arsen Avakovとドネプロペトローフスク州知事Igory Petrovskiyを露刑事法典の諸条項で定められた犯罪の実行容疑の刑事事件で告訴した。それは殺人の実行、禁じられた戦争実施手段・方法の適用{毒ガスの使用等]、人の誘拐、ジャーナリストの正当な活動の妨害等の容疑である。　　A.AvakovはI. Petrovskiy、ウクライナ国防省指導部との合意で行動し、意図的に複数市民の殺害目的で、東部諸州での懲罰作戦を組織し、軍人、「右翼部門」と所謂ナチ親衛隊の戦闘員らの行動と、特命大隊「ドニェープル」を自ら指揮した。国際的基準に反して一斉射撃システム"Grad"と軍用機の非管制ミサイルが使用されて、ジャーナリストらを含む民間人らが犠牲になった、と指摘している。　　露自民党党首ジリノフスキーはウクライナ東部の住民と人民義勇軍に15トンの人道支援物資と複数の車を送ったと6.18に発表した。彼はドンバスとルガーンスクがWW3：第３次大戦の始まりで、NATOの露攻撃の日付は決まっていると言った。露の国防相ショイグーは、露軍が如何なる情勢変化にも備えていると6.18に内輪で言明した。　　しかし、いずれにせよWW3は創造主らにより許されない。★ ウクライナ東部でのキーエフ政権の人権侵害犯罪に対する国連の非難：当方のM Lを見よhttp://www.freeml.com/tatsmakijp/18/latest 　　　

住友化学愛媛県新居浜工場で６月８日 (日）に爆発　５５５本の使用済み核燃料棒も爆発した

ポロシェンコは英Shell社等にウクライナ東部５州を５０年間以上売った 2014.6.14；更新： 6.16 　　ウクライナのポロシェンコ新売国大統領がEUとの秘密協定で英国大手石油・ガス会社ShellとChevronに、シェールガス採取関連でウクライナ東部の５州を2014.1.24から５０年間、延長権付きで売った。 http://newsland.com/news/detail/id/1385088/ 　　それは主としてドネーツク州とハーリコフ州の領土で面積７８８６km2である。それに含まれるのは大都市Slavyansk市、Izyum市、Varbenkovo市、大部分のKramatorsk市、Drujhkovka市とＢａｌａｋｌｅｙａ市の一部、またその他数百の居住地である。　　それらのうち最大のものだけ挙げると、Gusarovka、Savintsy、Chervonnjy Oskol、Krasnyj Liman、Seversk、Yasnogorka、Avdeevka、Krasnogorovka、Orlovka、Kamjsevka、Novogrigorovka、Novonikolaevka、Toretskoe、Aleksandrovka、Novoaleksandrovka、Ocheretino、Petrovskoe、Belikaya Kamjshevaha、Chervonyj Shakxtyor、Petrovskoe 等である。.協定で彼等の財産は自分の物ではなくなる。　　ウクライナ憲法は国際条約が国内法に優先すると規定している。Shellとの協定の条項 5.3.3, 5.6.3, 5.6.4, 7.1(l) はウクライナ全国何処でもシェールガス開発区域に加えることを予定している。土地等の財産所有者が協定に反対でも、それらの財産権、常時使用権、賃貸借権、その他の第３者の権利は容認されないで停止される。そうした権利停止対象の全区間は、今後土地区画協定に基づきオペレーターに協定期間供与される。　　Shellが宅地、庭、企業、畑等の地下にシェールガスがあると言明する場合は、Shellがつける値段でそれらの財産を英国人らに売る義務がある。あらゆる補償なしである。　　これで国民の土地・住宅、財産が奪われる。売国の袋小路だ。英国人による領土開発経費は、キーエフ政府が社会保障費の削減と国民の血税から支払い、また採掘したガス代金で当てる。Shellが支出したシェールガス掘削に至る一切の間接経費も、同様にウクライナ側の負担だ。　　キーエフ政権による東・南部の軍事殲滅作戦強行はそのためである。　　スラヴャーンスクでもドネーツクでもキーエフ軍は水、電気等のインフラの破壊を推進し、重火器での攻撃で、東部殲滅作戦をしており、セミョーノフカは焼き払われて月面状態に変っている。大炭坑地帯のドンバスとドネーツクの社会・経済的達成物なしでは、ウクライナ経済は滅亡必至で、国の崩壊に至ると、露では見られている。EU、米国、IMFのウクライナ融資は焼け石に水で、建直せない。EUの財政破綻が進んでいる。　　スラヴャーンスク州では2012年に人口が約11.8万人だったが、今はたった7000人に激減している。ポロシェンコの平和計画とは東部の無条件降伏か、殲滅かの二者択一になっている。だからウクライナ軍は闘わないで崩壊するとの見方も露にはあるが、東部連邦化運動では義勇軍でも、同胞と戦いたがっていないという。　　ウクライナのネオナチ勢力は2014.6.14に、キーエフの露大使館を襲撃して、国旗を引きずり降ろし、火炎瓶を投げ、車をひっくり返して破壊した。露側はキーエフ政権に大使館の安全保障を要求した。露の開会要求による国連安保理では、米・英・仏が露の事件非難決議の審議を拒否して、安保理が機能マヒ状態に陥った。他方ではキーエフ政権軍による露国境の侵害事件が起きている。これらは米オバマ政権による対露制裁政策をウ・露戦争へ拡大させる試みの一環だ。　　EU駐留米軍は約４万人で、それは主として独にいる（事実上のドイツ占領）が、１．５万人がバルト３国と露東隣のポーランドへ東進して、露に圧力をかけている。オバマはウクライナへ軍事介入しないと言明したが、キーエフ軍への軍事顧問団派遣、米軍特殊部隊と民間軍事会社部隊の参戦、武器・弾薬・装備品の供給で代理戦争をやっている。前に書いたように、米軍特殊部隊の１つが殲滅されたが、益々深入りしている。　　しかしイラク内戦の進展から米帝は傀儡政府への軍事・経済援助に乗り出し、７０兆ドル以上の国家債務をさらに増大させて、新たなデフォルトへ向かいつつある。　　2014.6.14に東部の軍事殲滅作戦のためルガーンスク空港へ着陸しようとした将兵４９人を乗せたキーエフ政権軍の露製イリューシン７６型重軍事輸送機Iが武器、食料と共に、東部連邦化運動義勇軍の対空砲火によって撃墜された。またドネーツク州ゴルローフカでもキーエフ政府軍の戦闘機が撃墜された。これらの事件は、土地、住宅、財産を一方的に無償同然に略奪される東部の人民に希望を与えただろう。内戦は拡大している。　　こうしたなかで、19世紀、20世紀前半の強盗帝国主義の略奪方式がウクライナで復活している。日本人も、米帝国主義による非公開の反民主主義的なTPP押し付けで、違った形でこういう悲劇になりかねない。　　しかし時代が違う。米・EU帝国主義の他国植民地化政策とそのための戦争犯罪は、宇宙から、創造主らの無数宇宙ブロックス管理界によって許されない。住友化学愛媛県新居浜工場で６月８日 (日）に爆発事故が発生した５５５本の使用済み核燃料棒も爆発した 2014.6.10 　　 mixi情報によれば、住友化学愛媛県新居浜工場で２０１４．６．８ (日）に爆発事故があった。これは事実だった。　そこには５５５本の使用済み核燃料棒が保管されていた。　宇宙情報によれば、これも爆発した。　放射線で西日本は壊滅する。西風だと関西地方、中部地方も、首都圏も放射線で壊滅的打撃を受ける。　　　朝鮮半島と中国も、ロシアのシベリア、極東とサハリンも大打撃を受けると。　安倍政権もマスゴミも、この亡国大事件を隠蔽している。　 CIA支配下の日本のマスゴミによる洗脳で米国を過信している日本人が多いから、多くの者が信じ難いことだと思うだろうが、創造主らの無数宇宙ブロックス管理界からの宇宙情報によれば、重大なことにこの爆発事件は、保管中の５５５本の使用済み核燃料棒が保管施設への延焼で爆発することを計算した上で、CIAの手先が犯行に及んだ重大犯罪だったと。なお、福島1原発のミニ核爆弾３発による2011．3．14の爆破も、米・イスラエル連合の巨大犯罪だったと、米NSAのJim Stoneが暴露している： http://www.youtube.com/watch?NR=1&v=YSU5bP12mH0&feature=endscreen=endscreen 欧州放射線防護委員会は３．１１から５年間に東北と首都圏の人口の６０％が死亡すると発表している。これらのことは、日米安保条約による軍事同盟が亡国体制であることを示している。その上に、違憲・違法の「解釈改憲」犯罪による売国集団自衛権行使の安倍内閣による閣議決定と国会強行採決は、亡国加速の途である。露が北朝鮮と中国に技術供与した電磁パルス兵器の攻撃は日・米を壊滅させうる。日米安保条約廃棄、日本独立のため立ち上がれ。米国抜きの極東集団安保体制実現を目指せ。

米からソロスの巨額資金国外移動でドルが崩壊、世界金融恐慌が突発する

米からのソロス巨額資金の国外移動でドル崩壊、世界金融恐慌が突発する新アメリカ人民革命が起きて勝利する日本時間2014.6.1 （記事は時系列で上から下へ）　　国際的な大投資家ソロスは、Newsland.ruが報じたように、ウクライナ経済復興へ各国からの多様な投資を可能にするため、無償の投資保険制度の創設をEUに提案した。 http://newsland.com/news/detail/id/1378741/ 　　　ところが、米独裁支配者ロックフェラーの指図で傀儡オバマ政権はEUの支配者気取りで、ソロスの提案に反対して干渉している。オバマ政権は、住民投票で民族自決権行使による独立・露連邦加入を決めたクリミアと、ウクライナ東部の連邦化運動を殲滅する軍事作戦に対外政策の主力を傾けて、キーエフ駐在大使Pyattからポロシェンコ新大統領（６．７に就任式）へ5.30に指図を行った。彼らは米国支配のNWO：新世界秩序樹立戦略を目指して対露戦争への途を展望しているからだ。　　宇宙情報によれば、米オバマ政権の反対に怒り心頭のソロスは、自分の巨額の在米投資資金を引き揚げて、EUの経済センター・ドイツへ移すことを決めた。　宇宙情報によれば、米国では、ソロスが在米資金を総引き揚げしてドイツへ移す措置を米東部時間2014.5.31土曜日(日本時間6.1）にとることを決定した。5.31の09:00とすれば時差で6.1(日）の22:00にドイツの銀行へ入る。　銀行は土日が休みだが、大口資金の移動だからソロスは銀行業務をやらせることが出来る。米マスコミが騒ぎ出すのは早ければ６．２(月）未明からか。　　米東部時間6月2日(月）の０９amは日本時間の同日２３pmだ。日本では、５．３１～６．１に報道なしだから、６．２のマスコミ報道に注意する必要がある。　　これで、米ドルは大暴落して米株式・資本市場は崩壊、世界金融恐慌を来たすことになる。　　その結果、資本制金権奴隷支配体制が大掃除を受ける。新アメリカ人民革命が起きて勝利する。創造主らの無数宇宙ブロックス管理界のサタン類似者が悪の体制温存でソロスの在米巨額資金移動後のドル崩壊を一時しのぎの先送り日本時間2014.6.3夜　　前の記事で発表したように、ソロスは在米巨額投資資金を米国からDeutsche Bank：ドイツ銀行へ5月末に移した。米東部時間6月2日(月）からのウィークデーにそれが明らかになって、米ドル相場の大暴落・ドル崩壊と米株式・資本市場の崩壊から、世界金融恐慌へ発展する見通しだった。　　ところが、宇宙情報によれば、創造主らの無数宇宙ブロックス管理界のサタン類似者が、米国の悪の体制温存のため邪悪な介入に乗り出した。米国マスコミへのマインド・コントロールの結果、６．１(月）と６．２に米国で大スクープ・ニュースは報道されなかった。これでドル相場大暴落とドル崩壊の大変動は一時先送りになっている。　　しかし、宇宙情報によれば、今週に米マスコミがソロスの巨額資金の米脱出とドイツ銀行への入金の事実を暴露するに至る見通しで、そうなれば上記の大変動が不可避になる。ソロスの在米巨額資金のドイツ移送報道： CIAの横槍で禁圧を繰り返したが米地方マスコミが暴露を決定した　　日本時間2014.6.6(金）夜半　　ソロスの在米巨額投資資金全部のドイツ銀行への移送情報の大ビッグ・スクープ・ニュースは、宇宙情報によれば、NYT：NYタイムズが米東部時間６月６日(金）の０９amに発表予定だったが、米ドルと米株式・資本市場の崩壊を来たすから、米CIAが事前に横槍を入れて禁圧したので、発表出来なかった。　　そこでNYTの担当記者は、WP：ワシントン・ポストの同僚記者に情報を伝達して、発表させる措置をとったが、これも事前にCIAが手を打っていて、発表出来なかった。その記者は、ＷＰの同僚記者に情報を伝達して発表させようとしたが、これも既に事前にCIAの手が回っていた。　　米マスコミ界の記者らは、この出来事を米民主主義へのファシスト的禁圧として憤激していて、大手マスコミに発表要請をしている。しかし成果は得られていない。この問題はネオナチ化したオバマ政権への言論界による闘いになってきた。　　そこで、遅まきながらもFL州、TX州、ＣＡ州ＬＡの地方マスコミが暴露を決定した。米東部時間の６月7日（土）朝：日本時間夜中に、この大スクープ・ニュースが発表される予定だったが、またもCIAの妨害で遅れて、同日午後：日本時間６．８午前になる見通しだ。その後の大変動は、既に上述した通りになる。　