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2008/12/06

増える低出生体重児出産　「新生児集中治療室」満床の原因にも

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テーマ：健康管理・増進、病気予防、抗加齢（若返り）、長寿、豊かさ探求(9029)

カテゴリ：食・栄養

いつもありがとうございます。
ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家てるです。
毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。

赤ちゃんの平均出生体重は、戦前を下回る異常さです。　　
女性の体格が大きくなっているので非常に深刻な問題で、
同時に低出生体重児も増えています。

・高齢出産
・過度の痩せ志向
・喫煙、飲酒などの生活習慣
以外にも
・妊娠時からの体重増加を抑える指導がされている
・パン食を餌付けされてから間違ったままの食事・栄養教育

栄養摂取量の推移

・食事への関心が希薄

若者は食事嫌い

・ビタミン・ミネラル不足

野菜の栄養価激減

・母親としての自覚が希薄　
などがあります。

子供の運命は常にその母が創る（ナポレオン）

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最新の健康・抗加齢情報をお話しさせていただきます。
１２月７日　ランティス・セフティーネットワーク交流会

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東京都内で妊婦が相次いで搬送を断られた問題で、都内の周産期母子医療センターの「新生児集中治療室（ＮＩＣＵ）」が満床になる一因に、ＮＩＣＵ治療の必要性が高い低出生体重児出産の増加が挙げられている。無理なダイエットで胎児に十分な栄養を与えられないやせ過ぎの若い妊婦や、子宮機能が低下した高齢出産の増加などが背景にあると指摘する関係者も多い。

都内の妊婦（３６）が１０月４日に計８病院から搬送を拒否され出産後に死亡した問題で、搬送拒否の理由で最も多かったのが「ＮＩＣＵの満床」だった。９月２３日には、脳内出血を起こした調布市内の妊婦（３２）の受け入れを断り、約２５キロ離れた都立墨東病院への搬送を要請した杏林大学病院（三鷹市）も同様の理由だった。

なぜ、都内のＮＩＣＵは満床なのか。都では医師不足以外に、ＮＩＣＵでの治療必要性が高まる２５００グラム未満の低出生体重児の増加を指摘する。

都の調査では、平成２年の都内の低出生体重児数は６５８３人だったのに対し、平成１８年には約１・５倍の９５６４人まで増加、全国最多にのぼっている。低出生体重児の出産は子宮機能の低下により胎内で胎児を育てられず、胎児が一定の体重になる前に出産する早産や、不妊治療による双子や三つ子など、母体から受け取る栄養分の量が少ない多胎児を妊娠した妊婦にみられる。いずれも一般的に高齢出産といわれる妊婦に多いのが特徴だ。

実際、厚生労働省の平成１８年の調査によると、低出生体重児を出産する割合は、４５歳以上が１６・２％と最も多い。以下、４０～４４歳は１３・３％、３５～３９歳の１１・１％。女性の初産平均年齢が全国最高の３０・７歳の都にとって、出産の高齢化による低出生体重児の増加の深刻さを裏付けている。

岡山大病院産科婦人科長の平松祐司教授は、無理なダイエットでやせすぎの２０代の妊婦について触れ、「お母さんからの栄養が足りなければ、胎児に補給される栄養も少なくなる。その結果、低体重の子供が生まれやすくなる」と指摘する。

都はＮＩＣＵ満床問題などを受け、周産期医療協議会を開催。新生児救急とは別に母胎救急に対応する拠点病院を設けたり、搬送業務の振り分けを担うコーディネーターについて議論を進めている。ただ、低出生体重児の増加については、「女性側が抱える事情にまで行政が踏み込むことはできない。対応が難しい」と頭を悩ませている。

（出典：産経新聞）

◆国立にＮＩＣＵ（新生児集中治療室）整備の遅れ目立つ　今後４年で整備へ

周産期医療を行っている全国４２の国立大学病院のうち、９病院でＮＩＣＵ（新生児集中治療室）が設置されていないことが５日、文部科学省の調査で分かった。国立で整備の遅れが目立っていることから、文科省は同日、今後４年間で、この９病院にＮＩＣＵを設置するとともに、２１病院では、周産期医療の関係病床数を各２０床に増やす整備計画を明らかにした。

東京で８病院に受け入れを拒否された妊婦が脳内出血で死亡した問題を受けて、同省が１３４の国公私立の大学病院のうち、周産期医療を行っている１１３病院を調査。その結果、分院を除く７９病院のうち、ＮＩＣＵを設置していない病院は１１あった。このうち、国立の大学病院では弘前、山形、千葉、東京医科歯科、福井、山梨、岐阜、佐賀、長崎が未設置で、私立も２施設で整備されていなかった。

ＮＩＣＵやＭＦＩＣＵ（母体・胎児集中治療管理室）などの周産期医療に関する平均ベッド数は、公立が１６・３床、私立が２９・８床なのに対し、国立は１１・４床しかなく、国立に整備の遅れが際だった。

一方、平成１９年度に大学病院で行われた分娩（ぶんべん）件数は、大学病院全体で計５万件と２年前と比べて約２０％も増加。さらに、ＮＩＣＵのベッド稼働率は国立８９・５％、公立８９・２％、私立９６・２％とほぼ満床に近い状況が続いているなど、地域の産科病院が減少する中で、大学病院に負担がかかっている。

文科省は、整備の遅れている国立大病院について、２１年度からの４年間で、未設置の９病院に最低６床のＮＩＣＵを設置するほか、約半分に当たる２１病院でベッド数を２０床に倍増させる計画で、「人員や場所の観点からいきなり増やすことはできないが、着実に環境を整備していきたい」としている。

周産期医療をめぐっては、厚生労働省の研究班の推計で、ＮＩＣＵのベッド数が全国で約１０００床も不足していることが判明。研究班は２００～５００床の緊急整備を訴えている。

（出典：産経新聞）

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