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2015/01/12

死よりも恐ろしい病気！？　たばこの警告文を「肺気腫」から「ＣＯＰＤ」に！

テーマ：健康管理・増進、病気予防、抗加齢（若返り）、長寿、豊かさ探求(8532)

カテゴリ：タバコ

慢性閉塞性肺疾患（ＣＯＰＤ）は増えていますが、原因の９割が喫煙だそうなので自業自得病だと思います。

酸素吸入しないと生きていけないところまで悪化しても喫煙し続けて、酸素吸入しながらタバコに火をつけた瞬間に酸素に引火して焼死するケースは、年間に数件あるそうで驚きですが、死ぬ時に喫煙していたわけなので喫煙者として実に見事な死に様なのでしょうね。

慢性閉塞性肺疾患（ＣＯＰＤ）もアルコール依存症と同様に女性がかかりやすく重症化しやすいそうですが、女性の喫煙率はあまり下がらないですね。

喫煙は免疫システム全体に重大な悪影響を及ぼし、免疫機能が低下します。詳しく調べるとＤＮＡのあちこちが切断されているので、まさに百害あって一利なしです。喫煙の影響はＤＮＡを通じて子孫にまで及び、喫煙者の子孫は生まれつき免疫機能が低下して病気に罹りやすくなるわけです。

日本は在日外国人から喫煙天国と馬鹿にされ、自宅でも喫煙出来ないカナダから移住しようかと半分本気の冗談がでるほどの禁煙後進国で、恥ずかしい限りです。

タバコの最大の問題は受動喫煙で、ガン、心筋梗塞や脳卒中など年間７０００人近くの日本人の死亡原因となっている他殺行為なので、禁煙後進国の日本も速やかな受動喫煙対策が望まれます。

職場で禁煙・分煙を希望している人が８１％、職場やレストランなどでの全面禁煙の義務化には６２％が賛成するなど国民の受動喫煙防止の意識は高いのに国の禁煙政策は遅れに遅れている禁煙後進国です。

喫煙はよいことは何一つなく、喫煙は日本の死因危険因子の堂々と第１位にランクされ、最も社会的信用をも落としているそうです。

そして喫煙は様々な病気の原因になっています。

◆喫煙と関連する病気
口腔（こうくう）咽頭がん、喉頭がん、食道がん、気道・気管支・肺がん、急性骨髄性白血病、胃がん、肝臓がん、膵臓（すいぞう）がん、腎臓・尿管がん、子宮がん、膀胱（ぼうこう）がん、大腸がん

脳卒中、失明、白内障、加齢黄斑変性、妊娠中の喫煙による先天性口唇・口蓋裂（こうがいれつ）、歯周病、大動脈瘤（りゅう）、若年成人期からの腹部大動脈の硬化、冠動脈疾患、肺炎、動脈硬化性末梢動脈疾患、慢性閉塞（へいそく）性肺疾患、結核、喘息（ぜんそく）、その他の呼吸器疾患、糖尿病、女性の生殖機能の低下（妊孕性＝にんようせい、妊娠しやすさ＝の低下など）、大腿骨近位部骨折、異所性妊娠（子宮外妊娠）、関節リウマチ、免疫機能への影響、健康状態全般の悪化

◆受動喫煙と関連する病気
子供：中耳の病気、呼吸器症状、肺機能の悪化、下部呼吸器疾患、SIDS
大人：脳卒中、鼻の刺激症状、肺がん、冠動脈疾患、女性の生殖機能の低下（低出生体重）

日本は現喫煙者率は２４％と、２１ヵ国中７番目に多い禁煙後進国で、女性１０％に対し男性３８％と、男女差が特に大きく、家庭内で非喫煙者である女性が受動喫煙により肺ガンになる危険があることが懸念され、非常に問題視されています。

また、新たな脅威として話題のＰＭ２．５よりも喫煙、受動喫煙の方がはるかに恐ろしいそうです。

ＰＭ２．５や黄砂、放射線被曝リスクを懸念する喫煙者は、自身の喫煙の方がはるかに悪いと気づき、他殺行為になる人前での喫煙などはご遠慮いただきたいと強くお願いしたいです。

さらに、２０歳から７０歳までの５０年間タバコを吸い続けた場合、タバコ代とタバコを吸うことによって生じる諸費用（医療費やコーヒーなどの嗜好品費）の総額は、１６００万円前後になるそうで、高額ですね。

タバコも酒も女性の方が悪影響が強く出ますが、日本は若い女性の喫煙率が増えている異常国です。

受動喫煙は全員が大きな迷惑ですが、最大の被害者は逃げられない胎児です。
残念なことに最近の環境省の３３，０００人の妊婦を対象にした調査で、全体の５％が妊娠中も喫煙を続け、４％が飲酒しています。
喫煙は２４歳以下の妊婦では１割にもなるそうです。

子供の運命は常にその母が創る（ナポレオン）

また、たばこ１本で寿命は１４．４分短くなるという研究結果が発表されていますが、同様の研究発表で、アルコール依存症が２０年早死にする研究結果もあり、合わせれば３０年も早死にするので長生きはリスクだと感じている人には吉報かも知れません。

・「長生きしたくない」老後不安の未婚者
・「長生きは不安」９割　「長生きはリスク」７割　理由は経済と健康
・「長生きは不安」８割超　若年男性

日本の禁煙政策を牛歩以下にしている本音は、国民の今以上の長寿を望んでいないからでしょう。

１０００人の死を見届けた終末期医療の専門家が書いた

１．健康を大切にしなかったこと
２．たばこをやめなかったこと　

と禁煙は第２位に出てきます。

なるべくうまく卒煙したい人は、「禁煙セラピー　読むだけで絶対やめられる」という本をおすすめします。

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私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。

・たばこと健康に関する情報ページ（厚生労働省）
・禁煙治療に保険が使える医療機関情報（日本禁煙学会）
・タバコ会社の本音
・タバコの生涯コスト１６００万！効果満点の「リセット禁煙」とは

**************************** 【以下転載】 ****************************

現在、日本では、たばこのパッケージに表示されている健康に関する警告文の１つに「肺気腫」という言葉が使われている。これを「ＣＯＰＤ」に変えようという動きが出てきている。

ＣＯＰＤは慢性閉塞性肺疾患（Chronic Obstructive Pulmonary Disease）の略称である。患者の９０％が喫煙者であるため、通称「たばこ病」ともいわれ、さまざまな合併症を生じさせることから「死よりも恐ろしい病気」として知られている。

警告文の変更を訴えているのは、ＣＯＰＤの研究と啓発に力を注ぐ世界組織「ＧＯＬＤ」の日本支部、ＧＯＬＤ日本委員会（代表理事・福地義之助順天堂大名誉教授）だ。ＧＯＬＤは毎年１１月中旬の水曜日を「世界ＣＯＰＤデー」としており、２０１４年１１月１９日、ＧＯＬＤ日本委員会が日本医師会や日本呼吸器財団とともに「日本ＣＯＰＤサミット」を開催。ＣＯＰＤの知名度アップや対策の推進・強化を呼びかけた際、たばこの警告文を変更するよう働きかけていく考えを明らかにした。

ＣＯＰＤは近年になって提唱されるようになった疾患概念で、病理学的に「肺気腫」と呼ばれていた疾患と臨床的に「慢性気管支炎」と呼ばれていた疾患を統一したもの。つまり「肺気腫と慢性気管支炎を同時に起こしている状態」と考えればよい。具体的には、肺気腫によって酸素の取り込み口である肺胞が溶けてなくなり、酸素を血液に取り込むことができなくなる。それと同時に、空気の通り道である気管支が炎症を起こして狭くなり、肺から空気が出にくくなる。このような状態がＣＯＰＤだ。

肺気腫も慢性気管支炎も、長い喫煙習慣によってもたらされる。そのため、パッケージの警告文に「肺気腫」だけを記しても、喫煙による健康被害の実態をきちんと示していることにはならない、というのである。

日本では１９７２年から、たばこのパッケージに「健康のため吸いすぎに注意しましょう」と表示されるようになり、たばこ事業法に基いてパッケージだけでなく広告にも明示するよう規程されている。現在は、たばこ事業法施行規則第３６条により、「別表第一」から１つ、「別表第二」から１つを選び、この２つを組み合わせて表示することになっている。

ちなみにパッケージの警告文の表示にいち早く取り組んだカナダでは、警告文とともに喫煙でダメージを受けた肺の写真などを組み合わせてデザインしている。

ＣＯＰＤの認知度を２０２２年に８０％にまで高める

日本のＣＯＰＤ患者は５３０万人もいると推計されているが、治療を受けているのは全体の５％にも満たない２２万人。９５％以上が治療を受けていなかったりＣＯＰＤと診断されていないと考えられている。

なぜ、これほどまで治療率が低いのか？

ＣＯＰＤは、発症当初は無症状である。階段の上り下りなど体を動かしたときに息切れを感じたり、風邪でもないのにせきやたんが続いたりすると、その疑いが生じてくる。つまり、非常にありふれた症状であるため、発症が見過ごしてしまいがちなのだ。ＣＯＰＤがさらに進行すると、呼吸不全や心不全を起こす。こうなると命に関わる病気だということがおわかりいただけるだろう。また、肺だけでなく全身に影響をもたらして、全身性炎症、心・血管疾患、骨粗鬆症、糖尿病などを併発しやすい。特に４０歳以上で喫煙歴のある人は要注意だ。

この対策としては、まずはＣＯＰＤという疾患の認知率を上げることが求められている。２０１２年７月に策定された国の「健康日本２１（第二次）」の方針の中では、「ＣＯＰＤの認知度を２０２２年に８０％にまで高める」という目標値が設定された。２０１１年の調査で２５．２％だった認知度が２０１２年には２８．１％と３ポイントほど上昇したが、この調子で進んだとしても２０２２年に６０％ほどの認知度にしかならず、目標達成はおぼつかない。

２０１１年の人口動態統計月報年計（概数）で肺炎による死亡が増えていることが明らかとなり、死因の第３位に肺炎がランクインされた。肺がんは指摘するまでもなく、ＣＯＰＤを含め肺に関係した疾患にいかに対処するかが急務となっている。たばこの警告文の変更は、こうした取り組みの第一歩なのである。

（出典：ヘルスプレス）

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