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2015/07/25

全世代が受診　健診、項目増えると安心？　目的・年齢に合わせて

テーマ：健康管理・増進、病気予防、抗加齢（若返り）、長寿、豊かさ探求(9884)

カテゴリ：病気・医療関連

予防には三種類あります。

・第一次予防：健康増進、疾病予防
　生活習慣の改善、生活環境の改善、健康教育による健康増進を図り、疾病の発生予防、事故防止による傷害の発生を予防すること
・第二次予防：早期発見、早期対処
　疾病や障害を検診などにより早期に発見し、早期に治療や保健指導などの対策を行ない、疾病や傷害の重症化を予防すること
・第三次予防：リハビリテーション
　治療の過程において保健指導やリハビリテーション等による機能回復を図るなど、社会復帰を支援し、再発を予防すること

日本は健診などの第二次予防ばかりが重視され、病気にならないための一次予防にはあまり関心もなく経費もかけません。

そして、盛んに行われている健診の有効性にも記事以上に疑問があるようで、健診に公費を投入しても無駄かも知れず、さらなる検証が望まれます。

「健康への出費は月３０００円まで」をどう乗り越えるか

米国の医学会は自浄作用があって無駄な医療撲滅運動が拡大していますが、日本の医学会は既得権益を守ることには大変熱心ですが、自浄作用はあるとは感じません。

無駄な健診や医療を撲滅できなくても国民医療費を激減させるのは簡単ですが、国民皆保険に甘えて健康管理を怠り、世界一医療に依存している国民側も大きな障害になっています。

日本は平均寿命こそ世界一ですが、２０１４年厚生労働白書によると健康管理は「何もしない」派が４６％もいるそうです。そんなことから日本人の主観的健康度は主要３６カ国中３６位（２０１５年ＯＥＣＤ調査）と最下位です。
健康的な生活習慣を無視して好き放題の人は、やらない理由を探すのが得意だったり、「一寸先は病み」の現代で将来の健康がいかに蝕まれるかの想像力が乏しいとか、根拠のない自信を持ち過ぎの傾向などがあるようです。

世界２３カ国の健康意識調査で、健康的な食生活は２３カ国平均は５９％が意識しているのに対して、日本は半分以下の２９％・最下位で、十分な睡眠をとる：５４％（ワースト３）、定期的な運動：３９％（最下位）という世界一の健康オンチ国です。

・人生で今日が一番若い。
・やる気よりやること。やる気があるだけではやらないのと同じです。行動こそが勝負です。（百寿医師・日野原重明先生）

・ハーバード大学の研究によれば予防に１ドル投資すると医療費が３．２７ドル減り、生産性が２．７３ドル向上するそうで、健康管理をすると６倍返しになる。

個人的には超健康マニアになって２８年間で、歯科、怪我、検診以外には医療機関にかかった記憶がありません。
また、私のクライアントもＱＯＬ（生活の質）が上がり、医療費は減っています。

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**************************** 【以下転載】

企業や医療機関などで受ける健康診断は、生活習慣病やがんなどの早期発見や治療につながるとされる。長生きするために受けると考えている人も多いだろう。実は、死亡率を減らすかどうかわかっていない項目も含まれている。健診を過信せずに、目的や年齢に合わせて、種類や受け止め方を考えることが大切だ。

今月初めの平日の朝、大阪府済生会中津病院（大阪市）の１階診察室に人間ドックの受診者が並ぶ。大阪府豊中市に住む５０代の会社員男性は「年に１回は受診する」と話す。オプションで肺がんや脳の検査もつける。すべては健康で長生きするためだという。

日本の健診受診率は一般的に高い。例えば、厚生労働省の２０１２年発表の最新の労働者健康状況調査では、労働者の定期健診の受診率は平均で９１．９％だ。

世界有数の長寿国家を支えてきたともいわれる健診だが、日本疫学会理事長の磯博康・大阪大学教授は「健診は有益だが、死亡率の減少に役に立つかどうかまだわからない検査項目も実はある」と打ち明ける。

健診は、健康か否かをおおまかに把握する。特定の病気を見つけるために受けるわけではない。結果から悪そうな臓器などを絞り込めるため、精密検査を促し、早期の治療につながる。

健診は法律に基づいて受けるタイプと人間ドックなど個人の意思で受けるタイプに大別できる。

前者は、労働安全衛生法という法律で、企業などが実施を義務付けられている健診や、４０～７４歳の自営業者や主婦などが受ける特定健康診査などが入る。職場健診は、日本人の死因の中で上位を占める生活習慣病を早期に見つけて治療し、健康で生産性が高い労働力を維持するのが目的。特定健診はメタボリック症候群の予防など、中高年の健康維持を目指している。受診の意味について、磯教授は「知らない間に深刻化する高血圧や高血糖を早期に見つけること」と話す。

検査項目の基本は、自覚症状の有無や身長、体重、血圧などの測定、採血による血中脂質や血糖の検査、尿検査や胸部エックス線検査などだ。受ける人の大半は一見すると健康な人だが、「定期的なチェックが必要」（磯教授）だという。

健診でもっとも重要な項目は喫煙と飲酒の量、血圧、血糖値、血中脂質の５項目。１９６０年代からの調査で、５項目の異常の有無を調べて体質改善をすすめると、心臓病など循環器に関わる病気の死亡率が減るという研究結果が出ているからだ。磯教授は「６０歳ごろまでの健康な人は、原則この５項目を調べればいい」と話す。　

一方、任意の健診である人間ドックなどは検査項目も多く、メニューは実施医療機関によって違う。ＣＴや内視鏡など最新の医療機器を使う検査も含まれる。

近畿大学の伊木雅之・医学部長は「一般の健診より患者数が少ない病気の発見につながる利点があるが、検査によっては副作用が出る可能性もある」と説明する。

健診の中には現段階では、死亡率を抑えると確認されていない項目も多い。痛風の検査に使う尿酸値や腎機能を調べる尿素窒素、膵（すい）機能を調べるアミラーゼなどが代表例だ。

健診が定着したのは戦後、当時国民病だった結核患者の発見に成功し、普及したのがきっかけだ。治療薬や栄養状態の改善もあって死亡者が減り、健診は有効との認識が広がった。

結核の死亡数が減ると、代わりに血圧測定や尿検査、問診が項目に加わった。８０年代には生活習慣病の診断が広がり、項目が増えた。当時は死亡者が減ると確認されていなくても積極的に取り入れる傾向があった。現在の項目はその名残だ。項目が増えすぎると不安をあおり、精密検査を受ける人が増え医療費がかさむ欠点もある。今後は科学的な根拠を持つ項目だけに絞る可能性がある。

一方、海外の研究では健診を受けることで、寿命を延ばす効果を疑う結果も出ている。７０年代の米英の研究では、定期健診を受けるよう勧めた群とそれ以外で死亡数に大きな差が無かった。最近ではフィンランドや米国で住人に健診を勧める地域をそれ以外と比べる研究が実施されたが、両者で心臓病の死亡率が下がったとの結論は出なかった。

加齢に伴い、検査結果の受け止め方や受ける項目も検討し直してみるのも手だ。例えば、高齢者は血圧が上がるため、高血圧が示す生活習慣病のリスクは他の要因に隠れて見えにくくなる。阪大の磯教授は、老化が顕著になる６５歳前後からは基本項目に加えて、「網膜の血管を撮影する眼底検査や心電図検査で動脈硬化の程度を調べ、脳梗塞などの予防に努めるとよい」と助言する。

健診は何のために受けるのかを理解して受診するのが鉄則だ。

■がんなど発見する「検診」　メリットは世代で差

もうひとつの「検診」は一般に特定の病気を早期に発見し、早期治療するのが目的。がん検診が代表例だ。肺がんや胃がんのエックス線検査や大腸がんの便潜血検査、乳がんのマンモグラフィー検査などは、受診で死亡率を減らせる。日本では健診に比べて受診率が低めだが、欧米では逆にがん検診の受診率は高い。

注意したいのが利益と不利益のバランスだ。検診で生じる不安や、エックス線検査などの被曝（ひばく）などの不利益もある。

年齢によって利益と不利益のバランスも変わる。例えば、胃のエックス線検査のため粘性が高い新しいバリウムを高齢者が飲むと腸閉塞を起こしやすい。大阪大学の祖父江友孝教授は「がんの成長には一定の時間がかかる。有益性と不利益を考えれば、（がんの成長が遅くなる）７０歳以上はがん検診を受けない選択肢もある」と話す。

（出典：日本経済新聞）

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