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April 18, 2011
カテゴリ： Other
そもそも皆さんは原子力発電がどういう仕組みによって発電されているかご存知でしょうか？
僕がそういう質問をすると大多数の方の答えは二分されます。しかし、その二大回答には正解がありません。
ひとつは核分裂の熱を取り出して発電している。（？？）
惜しい・・・。熱を取り出しているようなものなんですが正解ではありません。
でも、これはまだ良いほうで、もうひとつは、さんざん考えた挙句に解らない・・・というもの。
フクシマ・クライシスの件があって原子力発電というものがある程度理解されるようにはなったものの、それまで日本人の大半は原子力発電というものがどのように行われているのか知らないどころか興味もないのが現状なのです。
原子力による発電は原子炉内での核反応によって生み出されるエネルギーを利用し水蒸気を発生させてタービンを回し電力に置き換えています。
でも、この発電手法ってものすごく古典的な手法です。誤解されることも厭わずに言うなら水力発電や火力発電と変わらない非常に古典的な手法です。なぜなら、タービンを回して電力を作り出すという一点においてこの３者はなんら変わらないからです。
人類の祖先が狩猟によって糧を得ていた時代から農耕をして計画的に糧を得られるようになったとき、およそ50倍程度生産性をあげたと言われています。農耕へシフトし、さらにそこから産業革命が起きたときにも人間は生産性を上げています。ところが発電・・・ジェネレーターそのものには画期的なジェネレーションがありません。発電用タービンから回生エネルギーを取り出すという部分に未だ留まっているのが現状。素材が水なのか、火なのか、原子力なのかの違いでしかありません。無論発電コストや出力に若干の違いはありますが原子力のアドヴァンテージは安全性において大きなマイナス面を持っています。
風力や太陽光では物足りないのが現状です。性能が上がって今よりも生産性が上がればまだまだメリットはありますが出力を考えた時には心細いです。
そこで早期実現に向けてもっと研究資金を調達したいのが核融合発電です。日本の大学でもたくさんの研究が進められています。
原子力発電と核融合発電はどう違うのか？僕が記述するのは簡単ですが興味のある方はぜひ調べてみてください。そのほうが、核融合発電を自分自身で調べてどんなものなのか確かめることができるはずです。
原子炉の仕組みを知らずに、その危険性を議論せずに、とりあえず電気は必要だから・・・という理由だけで原子力発電の危険性を見てみぬフリをしてきたことへの後悔は良識ある日本人なら今ピークに達しているはずです。
福島第一、第二原発の周辺はチェルノブイリ同様住むことができない町になってしまう可能性が大きくなりました。海も同様です。常磐沖の豊富な水産資源はこの先数十年間口にすることは出来なくなります。現状のままで年間の推定累積放射線量を試算するとチェルノブイリをはるかに上回る汚染数値になってしまいます。
しかもチェルノブイリは１０日間で収束しましたがフクシマは収束どころかまだ最悪の事態回避に躍起になっている有様です。
東京電力はコストだけを重視し、いい加減な安全性をうたい上辺だけの生産性を追及するために日本を原発まみれにしたのです。
回りくどい話は嫌いなので単刀直入に言うと日本に原発はもう要りません。この期に及んでもまだ建設しようとする原発ムラのお役人や科学者たちは国民が糾弾していくしかありません。
いつも原発を無くせ！という声を上げると必ず反論材料になるのが消費電力をどこから稼ぎ出すのか！という声です。
しかし、考えてみてください。
石原都知事の弁もまったく持ってその通りだと思います。いくらでも節電し、抑えることはできます。しかも現状の日本経済は製造業の伸び悩みや低下が著しく、製造工場の稼動をより細かく制限しコントロールすれば10％程度の電力は簡単に削減できるはずです。
すなわち、1,000万キロワットは常に無駄遣いしているわけです。
国産のクルマや家電製品の国際競争力低下によって商品の生産ラインはフル稼働せずとも充分に生産性を維持できるはずですので、メーカー毎に輪番生産体制をとるのも一つですし、夏季休暇の分散統制などでビルごとに休みを決めれば消費電力は簡単にコントロールできます。こうすることで4,500万キロワットあたりまでは下げられる可能性が見えてきます。それなのに、細かな言い訳を探して自身のご都合を最優先し着手しないだけのことです。
核融合発電の早期実現に開発費を投入し、それまで消費電力はダイエットするのが最適です。
それから事業仕分けなどというパフォーマンスで研究開発費を根こそぎ奪ったおバカさんたちは即刻解散してください。これ以上民主党政権が続くと日本という国そのものに、そして日本人そのものにまで風評被害が及びます。そして今、それは現実のものとなってきています。
国際世論では日本の現政権の風評被害が深刻化しています。
原発をお役御免にして今こそ新世代エネルギー開発を加速させましょう。
そのために一つになろうニッポン！
僕がそういう質問をすると大多数の方の答えは二分されます。しかし、その二大回答には正解がありません。
ひとつは核分裂の熱を取り出して発電している。（？？）
惜しい・・・。熱を取り出しているようなものなんですが正解ではありません。
でも、これはまだ良いほうで、もうひとつは、さんざん考えた挙句に解らない・・・というもの。
フクシマ・クライシスの件があって原子力発電というものがある程度理解されるようにはなったものの、それまで日本人の大半は原子力発電というものがどのように行われているのか知らないどころか興味もないのが現状なのです。
原子力による発電は原子炉内での核反応によって生み出されるエネルギーを利用し水蒸気を発生させてタービンを回し電力に置き換えています。
でも、この発電手法ってものすごく古典的な手法です。誤解されることも厭わずに言うなら水力発電や火力発電と変わらない非常に古典的な手法です。なぜなら、タービンを回して電力を作り出すという一点においてこの３者はなんら変わらないからです。
人類の祖先が狩猟によって糧を得ていた時代から農耕をして計画的に糧を得られるようになったとき、およそ50倍程度生産性をあげたと言われています。農耕へシフトし、さらにそこから産業革命が起きたときにも人間は生産性を上げています。ところが発電・・・ジェネレーターそのものには画期的なジェネレーションがありません。発電用タービンから回生エネルギーを取り出すという部分に未だ留まっているのが現状。素材が水なのか、火なのか、原子力なのかの違いでしかありません。無論発電コストや出力に若干の違いはありますが原子力のアドヴァンテージは安全性において大きなマイナス面を持っています。
風力や太陽光では物足りないのが現状です。性能が上がって今よりも生産性が上がればまだまだメリットはありますが出力を考えた時には心細いです。
そこで早期実現に向けてもっと研究資金を調達したいのが核融合発電です。日本の大学でもたくさんの研究が進められています。
原子力発電と核融合発電はどう違うのか？僕が記述するのは簡単ですが興味のある方はぜひ調べてみてください。そのほうが、核融合発電を自分自身で調べてどんなものなのか確かめることができるはずです。
原子炉の仕組みを知らずに、その危険性を議論せずに、とりあえず電気は必要だから・・・という理由だけで原子力発電の危険性を見てみぬフリをしてきたことへの後悔は良識ある日本人なら今ピークに達しているはずです。
福島第一、第二原発の周辺はチェルノブイリ同様住むことができない町になってしまう可能性が大きくなりました。海も同様です。常磐沖の豊富な水産資源はこの先数十年間口にすることは出来なくなります。現状のままで年間の推定累積放射線量を試算するとチェルノブイリをはるかに上回る汚染数値になってしまいます。
しかもチェルノブイリは１０日間で収束しましたがフクシマは収束どころかまだ最悪の事態回避に躍起になっている有様です。
東京電力はコストだけを重視し、いい加減な安全性をうたい上辺だけの生産性を追及するために日本を原発まみれにしたのです。
回りくどい話は嫌いなので単刀直入に言うと日本に原発はもう要りません。この期に及んでもまだ建設しようとする原発ムラのお役人や科学者たちは国民が糾弾していくしかありません。
いつも原発を無くせ！という声を上げると必ず反論材料になるのが消費電力をどこから稼ぎ出すのか！という声です。
しかし、考えてみてください。
石原都知事の弁もまったく持ってその通りだと思います。いくらでも節電し、抑えることはできます。しかも現状の日本経済は製造業の伸び悩みや低下が著しく、製造工場の稼動をより細かく制限しコントロールすれば10％程度の電力は簡単に削減できるはずです。
すなわち、1,000万キロワットは常に無駄遣いしているわけです。
国産のクルマや家電製品の国際競争力低下によって商品の生産ラインはフル稼働せずとも充分に生産性を維持できるはずですので、メーカー毎に輪番生産体制をとるのも一つですし、夏季休暇の分散統制などでビルごとに休みを決めれば消費電力は簡単にコントロールできます。こうすることで4,500万キロワットあたりまでは下げられる可能性が見えてきます。それなのに、細かな言い訳を探して自身のご都合を最優先し着手しないだけのことです。
核融合発電の早期実現に開発費を投入し、それまで消費電力はダイエットするのが最適です。
それから事業仕分けなどというパフォーマンスで研究開発費を根こそぎ奪ったおバカさんたちは即刻解散してください。これ以上民主党政権が続くと日本という国そのものに、そして日本人そのものにまで風評被害が及びます。そして今、それは現実のものとなってきています。
国際世論では日本の現政権の風評被害が深刻化しています。
原発をお役御免にして今こそ新世代エネルギー開発を加速させましょう。
そのために一つになろうニッポン！
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