PR
カレンダー
コメント新着
カテゴリ
カテゴリ未分類
(5)戦争と平和
(393)対中・対韓関係
(122)医療・衛生
(109)音楽
(390)環境問題
(242)登山・自然・山と野鳥の写真
(711)政治
(1046)ラテンアメリカ・スペイン・スペイン語
(120)食の安全
(19)災害
(217)人類学
(16)経済問題･貧困問題
(116)オリンピック招致問題
(48)橋下知事・橋下市長
(35)外国人の権利
(23)PC・通信・IT関係
(111)鉄道・飛行機他乗り物
(95)その他
(410) 2025.04.02
テーマ： ニュース(96635)
カテゴリ： 災害
死者29万人超、全壊235万棟 南海トラフ地震で新たな被害想定
国は内陸を含む29都府県707市町村を防災対策の推進地域に指定し、昨夏に初めて発表した南海トラフ地震臨時情報（巨大地震注意）の対象になった。今回の見直しで、震度6弱以上の揺れや高さ3メートル以上の津波のおそれがある自治体は福島県から沖縄県の31都府県の764市町村となり、指定の拡大につながる可能性がある。
－－－
地震の規模やどういう条件下で発生するかで被害規模も大きく左右されますが、別報道によれば、死者29万8千人は、冬の深夜に発生し、津波からの早期避難率が20％と低く、人口が多い東海地方の被害が大きい場合の想定、ということです。
この場合の死者の内訳は、津波21万5000人、建物倒壊7万3000人、火災8700人ということで、津波による死者がもっとも多いと見積もられています。
あくまでも最悪、ということであって、必ずこれだけの死者が出るという意味ではありませんが、それほどの被害に至る可能性は十分にある、ということは踏まえておくべきでしょう。
問題は、次の南海トラフ地震がいつ起こるか、です。もちろん、これはだれにも分かりません。引用記事にあるように、30年以内に80%の確率、というのが公式の発生確率です。
実際のところ
過去の南海トラフ地震の発生頻度は
昭和東南海地震1944年／昭和南海地震1946年
安政東南海地震／安政南海地震1854年（2つの地震の間隔は約32時間）
（慶長地震）1605年（南海トラフ地震かどうか未確定）
明応地震1498年（東南海・南海地震が同時か近い間隔）
正平地震1361年
永長地震1096年／康和地震1099年
等となっています。
慶長地震は津波被害は明確なものの、揺れの記録が乏しく、南海トラフ地震なのか、それ以外のより遠方の地震による津波なのかが不明です。
いずれにしても、過去最短頻度で発生した南海トラフ地震は、安政地震から昭和東南海／南海地震までの約90年なので、そこから90年を経過する2030年代半ば以降は、次の南海トラフ地震がいつ起こっても不思議はない、ということになります。
最長間隔は、慶長地震が南海トラフ地震だったのかそうでなかったのかによりますが、慶長地震が南海トラフ地震でなかったとすれば明応地震から宝永地震までの約210年が最長間隔、慶長地震が南海トラフ地震だったとすれば、宝永地震から安政地震までの約150年が最長間隔、ということになります。
そして、その場合、1361年の正平地震以降、長くても150年、たいていは100年前後の間隔で、南海トラフ地震がずっと続いていることが分かります。
なお、正平地震以前は、文献記録から推定される南海トラフ地震の発生間隔は200年以上になります。ただ、実際の地震の発生間隔が200年以上だったかどうかはわかりません。平安時代以前の話ですから、記録が残っていないだけかもしれません。
というわけで、もし慶長地震が南海トラフ地震ではなかったとすれば、次の南海トラフ地震まであと100年以上の猶予がある「可能性はあります」。でも、そう甘く決めてかかる勇気は私にはありませんし、仮に慶長地震が南海トラフ地震でなかったとしても、結果として南海トラフ地震想定域を広範囲に地震被害（ほぼ津波のみ）が襲った事実は変わりません。
したがって、早ければ今から10年後以降いつ南海トラフ地震が起こっても不思議はないし、どんなに遅くても今から60年後までには、ほぼ確実に起こるだろう、と推測せざるを得ないわけです。
更に詳細に考えると、過去3回の南海トラフ地震のうち、宝永地震がもっとも規模が大きかったことが分かっています。その150年後に起きた安政地震は、宝永地震に比べれば規模は小さかった（それでもM8クラスだったと推定されていますが）。更に90年後の昭和東南海／南海地震も、M7.9〜8クラスで、宝永地震ほどの規模ではなかったようです。
ということは、地震の規模が大きいほど（プレートの歪みが大きく解放されるほど）次の地震までの発生間隔は伸びる、ということが言えるのかもしれません。ということは、前回昭和地震の規模が（南海トラフ地震としては）それほど大きくなかったとすると、次の地震までの発生間隔は、ものすごく長いということにはならないのではないか、という気はします。もちろん、確実にそうだと断言できるわけではないですけど。
国は内陸を含む29都府県707市町村を防災対策の推進地域に指定し、昨夏に初めて発表した南海トラフ地震臨時情報（巨大地震注意）の対象になった。今回の見直しで、震度6弱以上の揺れや高さ3メートル以上の津波のおそれがある自治体は福島県から沖縄県の31都府県の764市町村となり、指定の拡大につながる可能性がある。
－－－
地震の規模やどういう条件下で発生するかで被害規模も大きく左右されますが、別報道によれば、死者29万8千人は、冬の深夜に発生し、津波からの早期避難率が20％と低く、人口が多い東海地方の被害が大きい場合の想定、ということです。
この場合の死者の内訳は、津波21万5000人、建物倒壊7万3000人、火災8700人ということで、津波による死者がもっとも多いと見積もられています。
あくまでも最悪、ということであって、必ずこれだけの死者が出るという意味ではありませんが、それほどの被害に至る可能性は十分にある、ということは踏まえておくべきでしょう。
問題は、次の南海トラフ地震がいつ起こるか、です。もちろん、これはだれにも分かりません。引用記事にあるように、30年以内に80%の確率、というのが公式の発生確率です。
実際のところ
過去の南海トラフ地震の発生頻度は
昭和東南海地震1944年／昭和南海地震1946年
安政東南海地震／安政南海地震1854年（2つの地震の間隔は約32時間）
（慶長地震）1605年（南海トラフ地震かどうか未確定）
明応地震1498年（東南海・南海地震が同時か近い間隔）
正平地震1361年
永長地震1096年／康和地震1099年
等となっています。
慶長地震は津波被害は明確なものの、揺れの記録が乏しく、南海トラフ地震なのか、それ以外のより遠方の地震による津波なのかが不明です。
いずれにしても、過去最短頻度で発生した南海トラフ地震は、安政地震から昭和東南海／南海地震までの約90年なので、そこから90年を経過する2030年代半ば以降は、次の南海トラフ地震がいつ起こっても不思議はない、ということになります。
最長間隔は、慶長地震が南海トラフ地震だったのかそうでなかったのかによりますが、慶長地震が南海トラフ地震でなかったとすれば明応地震から宝永地震までの約210年が最長間隔、慶長地震が南海トラフ地震だったとすれば、宝永地震から安政地震までの約150年が最長間隔、ということになります。
そして、その場合、1361年の正平地震以降、長くても150年、たいていは100年前後の間隔で、南海トラフ地震がずっと続いていることが分かります。
なお、正平地震以前は、文献記録から推定される南海トラフ地震の発生間隔は200年以上になります。ただ、実際の地震の発生間隔が200年以上だったかどうかはわかりません。平安時代以前の話ですから、記録が残っていないだけかもしれません。
というわけで、もし慶長地震が南海トラフ地震ではなかったとすれば、次の南海トラフ地震まであと100年以上の猶予がある「可能性はあります」。でも、そう甘く決めてかかる勇気は私にはありませんし、仮に慶長地震が南海トラフ地震でなかったとしても、結果として南海トラフ地震想定域を広範囲に地震被害（ほぼ津波のみ）が襲った事実は変わりません。
したがって、早ければ今から10年後以降いつ南海トラフ地震が起こっても不思議はないし、どんなに遅くても今から60年後までには、ほぼ確実に起こるだろう、と推測せざるを得ないわけです。
更に詳細に考えると、過去3回の南海トラフ地震のうち、宝永地震がもっとも規模が大きかったことが分かっています。その150年後に起きた安政地震は、宝永地震に比べれば規模は小さかった（それでもM8クラスだったと推定されていますが）。更に90年後の昭和東南海／南海地震も、M7.9〜8クラスで、宝永地震ほどの規模ではなかったようです。
ということは、地震の規模が大きいほど（プレートの歪みが大きく解放されるほど）次の地震までの発生間隔は伸びる、ということが言えるのかもしれません。ということは、前回昭和地震の規模が（南海トラフ地震としては）それほど大きくなかったとすると、次の地震までの発生間隔は、ものすごく長いということにはならないのではないか、という気はします。もちろん、確実にそうだと断言できるわけではないですけど。
お気に入りの記事を「いいね！」で応援しよう
[災害] カテゴリの最新記事
-
恵みの雨になるだろうか 2025.09.04 コメント(2)
-
寸断された南アルプススーパー林道 2024.09.02
-
いつかは必ず起こる 2024.08.17
【毎日開催】
15記事にいいね！で1ポイント
© Rakuten Group, Inc.
