雨雲の動きや気温、湿度、気圧などのデータから、10~30分後に落雷の危険性がある地点を2・5キロ・メートル四方の刻みで予測、的中確率は50%程度という。
気象レーダーによる雨雲の観測情報などをもとにコンピューターで雲の動きを計算、落雷の原因となる積乱雲の発生を予測する。落雷がありそうだと、自治体や企業の防災担当者の携帯電話にメールで通報、担当者は専用のホームページで詳しい予測地点を確認する。企業ではゴルフ場などの利用を見込んでいる。
7月末に岡山県新庄村で実証実験を始めた。9月末まで実施し、成果を確認した上で気象庁に予報業務の許可を申請する。利用料金等は今後検討する。電気通信設備への落雷被害は毎年、1000~2000億円規模で出ている。迅速な保守点検を行うためにNTTの環境エネルギー研究所(東京都武蔵野市)が続けてきた研究開発の成果をビジネスに転用する。
出典: http://www.yomiuri.co.jp/atmoney/news/20090815-OYT1T00584.htm
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