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2017/01/23

安田倉庫(9324)---資産面から見て割安なので、少々保有中の銘柄

テーマ：倉庫・運輸(151)

カテゴリ：倉庫・運輸

安田倉庫（9324.倉庫）を見ておきます。

関連日記

まずは、メモ書きです。

・保有銘柄。
・1株配は、8期以上連続で14円なので、増配は期待できない。
・1月18日時点の安田倉庫の時価総額は226億円だが、同社が保有するヒューリック株の評価額（1,019円×29,031,800株）だけで295億円になる。

次に、経常利益の期首計画・実績を見てみる。

2013年（平成25年）3月期　2,600・2,669
2014年（平成26年）3月期　2,600・2,544
2015年（平成27年）3月期　2,650・2,565

2017年（平成29年）3月期　2,450

次に、１Ｑ・２Ｑ・３Ｑ・４Ｑの経常利益を見てみる。

2014年（平成26年）3月期　594・1,354・1,972・2,544
2015年（平成27年）3月期　506・1,206・1,889・2,565
2016年（平成28年）3月期　465・1,136・1,748・2,448
2017年（平成29年）3月期　623・1,414

次に、１Ｑ・２Ｑ・３Ｑの経常利益÷通期経常利益（今期は予想）を見てみる。

2014年（平成26年）3月期　23.3％・53.2％・77.5％
2015年（平成27年）3月期　19.7％・47.0％・73.6％
2016年（平成28年）3月期　19.0％・46.4％・71.4％
2017年（平成29年）3月期　25.4％・57.7％

21年3月期　14円・424百万円・26.7％・1.4％
22年3月期　14円・424百万円・29.7％・1.3％
23年3月期　14円・424百万円・44.3％・1.2％
24年3月期　14円・424百万円・29.9％・1.2％
25年3月期　14円・424百万円・26.6％・1.0％

27年3月期　14円・424百万円・26.0％・0.7％
28年3月期　14円・424百万円・30.5％・0.7％
29年3月期　14円

次に、四季報で株主数・外人比率・特定株比率を見てみる。

・5,436名<13.9>
・5,526名<15.9>・7.1％・44.6％
・6,848名<16.3>・7.4％・45.2％
・7,177名<16.9>・5.4％・44.8％

次に、四季報で時価総額・現金等・有利子負債を見てみる。

2013年12月発売号　375億円・33億円・239億円
2016年03月発売号　211億円・35億円・232億円
2016年06月発売号　214億円・31億円・251億円
2016年12月発売号　224億円・31億円・262億円

次に、自己資本比率・1株当たり純資産・のれん・営業ＣＦを見てみる。

26年3月期　54.5％・2,056.89円・0百万円・3,590
27年3月期　56.9％・2,147.21円・247百万円・4,099
28年3月期　56.0％・1,992.13円・221百万円・3,403

次に、期末発行済株式数（自己株式を含む）・期末自己株式数を見てみる。

26年3月期末　30,360,000・12,258
27年3月期末　30,360,000・12,301
28年3月期末　30,360,000・12,382

次に、短信で、賃貸不動産の簿価・時価を見てみる。
単位は、百万円。

24年3月末　27,490・45,294
25年3月末　27,236・45,207
26年3月末　28,396・45,055
27年3月末　28,148・45,515
28年3月末　23,396・38,960

次に、有価証券報告書で、保有するヒューリック株数・ヒューリック株価・評価額（ヒューリック株数×ヒューリック株価）を見てみる。

28年3月期末　29,031,800株・1,076円・312億円

次に、株価と指標等を見てみる。

1月18日の終値は、747円
予想PERは、13.76倍
実績PBRは、0.38倍
予想利回りは、1.87％
配当月は、3月、9月

1枚保有時の予想利回りは、3.05％
（配当：1,400円、優待：880円）

ＧＭＯクリック証券によると、
・理論株価は、1,518円。（事業価値926円+財産価値1,430円-有利子負債838円）
・理論株価比は、49.2％。（現在値÷理論株価）

最後に、四季報12月号の記事を見てみる。

【決算】3月
【設立】1919.12
【上場】1999.6
【特色】旧財閥系の倉庫準大手。外資系の取り扱い多い。首都圏軸に事業展開し関西強い中央倉庫と提携
【連結事業】物流87(6)、不動産13(31) <16・3>



【足踏み】物流は医療品取り扱い順調増。不動産は再開発で収入減、下期修繕や保守費用増見込むが会社計画はやや保守的、小幅営業増益。不動産開発減損特損消える。18年３月期は横浜の複合新施設が通期寄与。
【上　海】17年初竣工の倉庫に続き同地に新倉庫建設、日系ネット通販等の需要に対応。国内物流はグループ独自の長距離トラック便生かし航空便からの切り替え促す。