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2016/08/13

日本の医療費はやはり高かった、国のデータに不備

テーマ：健康管理・増進、病気予防、抗加齢（若返り）、長寿、豊かさ探求(8987)

カテゴリ：病気・医療関連

おはようございます。
ツイてるスマートエイジング実践家・染谷光亨です。
毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。

日本の医療費は、先進国の中では多くないと言われていましたが、ＯＥＣＤが公表した医療統計で、日本の医療費の対ＧＤＰ比率は２０１５年版（ＧＤＰは１３年基準）の１０．２％（８位）から１６年版（１５年基準）の１１．２％（３位）へと急上昇しました。

ＯＥＣＤの総保健医療支出統計は、国民医療費の対象に加え、予防、公衆衛生サービス、介護などを含んでいるためです。今までの日本の医療統計では診療報酬を上げたい政治力の都合で、これらは意図的に入れていなかったようです。

世界１８８カ国を対象に、１９９０年以降の健康状態の変化を分析する「世界の疾病負荷研究」によると、２０１３年の日本人の健康寿命が男性７１．１１歳、女性７５．５６歳で世界一だったそうです。
平均寿命から健康寿命を差し引いた疾病を抱えて生きる年数は、男性８．９４年、女性１０．８３年と日本の分析とは異なりますが、疾病を抱えて生きる年数が伸びているので、健康寿命を伸ばすことが大きな課題です。

健康状態をよくして健康寿命を延ばし、医療費を激減するのは簡単でしたが、国民皆保険に甘えて健康管理を怠り、世界一医療に過剰期待している健康意識、ヘルス・リテラシー、自己責任意識が低く、依存体質の国民と既得権益を確保したい業界の２つの壁に阻まれて実現できていません。

厚生労働省の調査によれば、運動など健康増進の習慣がある人は男女とも３割にとどまり、健康のために出費してもよいと考える金額の平均はわずか月３０００円と驚くほど低額です。

・予防に１ドル投資すると医療費が３.２７ドル減り、生産性が２.７３ドル向上する。（ハーバード大学）

・国を挙げて健康に取り組む韓国　韓国人は健康維持に出費惜しまず

日本は平均寿命こそ世界トップレベルですが、２０１４年厚生労働白書によると健康管理は「何もしない」派が４６％もいるそうです。そんなことから日本人の主観的健康度は主要３６カ国中３６位（２０１５年ＯＥＣＤ調査）と最下位で、驚くほど低率です。
健康的な生活習慣を無視して好き放題の人は、やらない理由を探すのが得意だったり、「一寸先は病み」の現代で将来の健康がいかに蝕まれるかの想像力が乏しいとか、根拠のない自信を持ち過ぎの傾向などがあるようです。

世界２３カ国の健康意識調査で、健康的な食生活は２３カ国平均は５９％が意識しているのに対して、日本は半分以下の２９％・最下位で、十分な睡眠をとる：５４％（ワースト３）、定期的な運動：３９％（最下位）という世界一の健康オンチ国です。

・人生で今日が一番若い。
・やる気よりやること。やる気があるだけではやらないのと同じです。行動こそが勝負です。（百寿医師・日野原重明先生）
・運動をする時間がないと考えている人たちは、遅かれ早かれ病気のための時間を見つけなければならなくなる。（エドワード・スタンリー伯爵）

・日本健康会議、指針８項目　民間主導で健康寿命延伸を
・「健康」と｢幸せ｣の好い関係　伸ばそう"主観的健康寿命"
・ブルーゾーン　世界の百寿者に学ぶ長寿と健康の秘訣
・健康寿命のばすカギは「家族以外の３つのコミュニティー」
・健康寿命延ばせるか　くらし工夫で転倒防げ　地域ぐるみで体操、充実感も欠かせず
・座りっぱなしでいると「健康寿命が7年短くなる可能性がある」
・「健康寿命」延ばせば最大５兆円節減　１０年間で推計
・「自分は若い」と感じる人は健康に生きられる「病は気から」は本当
・口の健康を意識して健康寿命長くしよう
・男のアンチエイジングと「食」
・健康的な食事と運動習慣　以外にも長寿の秘訣があった
・これが健康長寿のカギ「６３歳」を元気に
・米国医学会が出した「衝撃のリスト」　全米８割の医師が示した無駄な医療
・長野の長寿　秘密は明治の教育
・運動で４０歳以降医療費１５３万円減　阪大試算
・筋トレでメタボ脱出、データも裏付け　「予防医療」「医療費削減」にも
・生活習慣改善　企業ぐるみ　健保の医療費削減

個人的には超健康マニアになって２９年間で、歯科、怪我、検診以外には医療機関にかかった記憶がありません。
また、私のクライアントもＱＯＬ（生活の質）が上がり、医療費は減っています。

・病院がないほうが死亡率が下がる！　著効がある劇薬！
　国民の健康状態をよくして医療費を減らす著効を見せるこんな最善・劇薬があります。
　市民の病気予防意識が目覚めて、生活習慣を改善したことで実現したわけです。
　市の財政破綻により市立病院が無くなり、街から救急病院が消えた夕張市。
　高齢化率４５％のなか悲惨な現実が待ち受けるかと思われたが、結果はその真逆だった。
　死亡率、医療費、救急車の搬送回数、全てが下がった。

・１９７２年、コロンビアの首都ボゴタで、全ての病院が、救急救命以外の全ての科で、５２日間の医療ストライキをしたら、死亡率が３５％減った。が、ストライキが終わったら、死亡率が元に戻ってしまった。

・１９７３年、イスラエル全土で、全ての病院が、救急救命以外の全ての科で、医療ストライキをしたら、全国の死亡率が半減した。しかし、ストライキが終わったら、死亡率が元に戻った。（エルサレム埋葬協会）

・１９７６年、アメリカのロスアンゼルスで、１７の病院が、救急救命以外の全ての科で、医療ストライキをしたら、手術が６０％減り、死亡率が１８％減った。が、ストライキが終わったら、死亡率が元に戻りました。

・現代医療の神は、死に神である。病院は、死の教会である。救急救命以外、９割の医療が、地上から消えれば、人類は健康に生きられる。病院はストを行えば良い。それも永遠に続けば、更に良い。
　これは、アメリカで、良心の医師と、未だに称えられる、故・ロバート・メンデルソン医師の言葉です。

終末期医療専門医の著書「死ぬときに後悔すること２５」によれば、後悔の１位は「健康を大切にしなかったこと」で、死ぬ時に気がついても後の祭りで間に合いません。
また、５５～７４歳の男女１０６０人に聞いた「リタイア前にやるべきだった後悔」の健康部分の第２位が「スポーツなどで体を鍛えればよかった」なので、後悔しているなら今からやっても十分間に合います。

一方では、長期戦略の苦手な日本は１９６１年からの国民皆保険制度で発展して５０年以上経過した日本の西洋医学は国民の健康増進には貢献できず、５０年間で医療費は国民所得比で３．５４倍にもなっています。
１９６４年から健康増進政策を開始して５０年経過しても国民の健康状態は悪くなる一方という実に情けない厳しい現実があり、２０１４年の人間ドックの「Ａ（異常なし）」＋「Ｂ（軽度異常現在心配なし）」がわずか６．６％という非常事態で、過去の日本の健康増進政策を整理すると、

◆１９６４年　東京オリンピック
　体力つくり国民運動
◆１９７０年
　保健栄養学級の開催
◆１９７８年
　第一次国民健康づくり政策
　成人病予防のための１次予防の推進
　健康診査の充実
◆１９８８年
　第二次国民健康づくり政策
　アクティブ８０ヘルスプラン
　運動習慣の普及に重点を置いた健康増進事業の推進
◆２０００年　
　第三次国民健康づくり政策
　２１世紀における国民健康づくり運動　健康日本２１
　一次予防の重視と健康寿命の延伸、生活の質の向上
　・２００３年５月
健康増進法施行
　・２００６年４月
　　介護保険制度を予防重視へ
　・２００８年４月
　特定健康診査・特定保健指導
５年間の改善成果はわずか０．２％
　・２０１１年４月
スマートライフプロジェクト
　健康寿命をのばそう
◆ ２０１３年
　第四次国民健康づくり政策
第２次　健康日本２１
　健康寿命延伸・健康格差の縮小

この４０年で、
・心筋梗塞
　米国は３５％減少
　日本は１．６倍
・ガン
　米国は１９９４年から減少
　日本は３倍

ポール・ゼイン・ピルツァー氏は、これまで数々の予言を見事に的中させてきた世界で最も著名な天才経済学者です。

彼は、著書「健康ビジネスで成功を手にする方法」にて
以下のように鋭く指摘しています。

●医療産業と健康増進産業は別産業

☆医療（疾病）産業：一般的なカゼから悪性腫瘍まで、病人に対し、「受身的」に提供される製品・サービスで、病気治癒ではなく、高利益の症状対処に専念。
☆ウェルネス（健康増進）産業：健康な人（病気でない人）が、より健康、老化遅延、病気予防するために、「積極的」に提供される製品・サービス。

▼病気を生み続ける医療業界
　・医療業界は、食品会社よりはるかに悪質
　・医者は製薬会社の標的
　・病気の原因や治癒ではなく、高利益の症状対処に専念
　・製薬会社は悲惨な食事ででる症状に効果のある危険な薬を飲ませる

▼メディアは情報不足で無力
　・しかも主たる広告主は食品・医療産業
　・政府も同様に情報不足で無力

このように医師は病気治療のプロですが健康増進のプロではないので、医師も健康維持・増進のために的を射た本当によい生活習慣はあまり知らず、実践もしていないようで、医師の約半数がすでに病人で、普通の国民と変らない残念な現実があります。

・医師の半数が「常用薬あり」の病人（２０１４年日経メディカル調査）
・医師の８割が“不養生”を自覚　「自分の健康に注意する時間と心の余裕がない」
・医師の乱れた食習慣の実態　やめられないジャンクフード、菓子と酒
・医師の不養生　運動する時間があれば眠りたい　過労が運動不足を生む悪循環
・医師の４人に１人がアルコール依存

「「新厄年」の健康リスク対策」によれば、要支援・要介護の原因となり、健康寿命を損なう７大疾患の７５万人以上のレセプトデータから抽出した科学的な分析結果から導き出した現代日本人にとって「本当に危ない年齢」としての新厄年が出ています。

新厄年は、
・男性：２４歳、女性：２５歳
・男性：３７歳、女性：３９歳
・男性：５０歳、女性：５２歳
・男性：６３歳、女性：６３歳

私は的を射たよい生活習慣のおかげで何事もなく新大厄年６３歳を健康なまま通過して５年になります。

健康寿命を損なう７大疾患と８つの健康習慣は以下のようです。

７大疾患
・虚血性心疾患
・脳血管疾患
・糖尿病
・骨粗鬆症
・変形性膝関節症
・ガン
・認知症

８つの健康習慣
・抗酸化食品をバランスよくとる
・「糖化」を防ぐ
・「石灰化」を防ぐ
・骨・関節成分を補う
・適正体重に近づける
・ＳＯＤ活性を高める軽いエクササイズ
・趣味に親しむ
・健康リスクを把握する

超健康マニア暦２９年の私からすると物足りないですが、健康管理に努めている人はお互いに明るく楽しく元気に笑顔で顔晴(がんば)りましょう。

私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。

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**************************** 【以下転載】 ****************************

日本の医療費は、先進国の中では多くない。こうした常識を覆すような統計が出た。

先ごろＯＥＣＤ（経済協力開発機構）が公表した「医療統計」で、日本の医療費（総保健医療支出）のＧＤＰ（国内総生産）に対する比率が、ＯＥＣＤ加盟３５カ国中、昨年の８位から３位へと大きく順位を上げたのだ。

理由は高齢化が進み、医療費が増加しているから、ばかりではない。実は昨年まで日本は、ＯＥＣＤが定める最新基準にのっとった推計を行っていなかったからだ。

最新の基準では、ＬＴＣ（Long Term Care）、いわゆる長期療養や介護も含む。ほとんどの国が最新基準を採用しているが、日本、英国などの４カ国が、最新基準に準拠していなかった。ＬＴＣの計上範囲を拡大した結果、日本の医療費の対ＧＤＰ比率は２０１５年版（ＧＤＰは１３年基準）の１０．２％（８位）から１６年版（１５年基準）の１１．２％（３位）へと急上昇することになった。

一見すると、医療費の定義に関するテクニカルな問題のようにも思えるが、実はそうではない。医療問題に詳しい日本総合研究所の西沢和彦主席研究員は「医療制度改革を考える上でも、医療費を効果的に使う上でも、統計はそのインフラになる」と指摘する。

日本はデータに不備

日本の医療費統計の代表選手で、厚生労働省が発表する「国民医療費」は、医療保険の対象となる病気やけがの治療に要した費用を推計したもので、むしろ「国民治療費」と呼んだ方が実態に合っている。これに対して、ＯＥＣＤの「総保健医療支出」は、国民医療費の対象に加え、予防、公衆衛生サービス、介護などを含んでいる。

例えば、高齢化の進展や生活習慣病の広がりで、医療は治療よりも予防が重要という方向に動きつつある。だが、日本の医療統計では、予防や検診にどれほど費用が投じられているか分からない。限られた人・物・カネをどの分野に配分したらよいかを判断する上で、基礎データに不備があるのだ。

まだある。総保健医療支出では、支出を人件費や薬剤費などの経常支出と、病院建設や医療機器の購入など資本形成費用に分け、後者を除外するように求めているが、日本の場合は資本形成に当たる部分も診療報酬に含まれているため、その費用が判然としない。

つまり、医療機器への過剰投資の結果、費用回収のため過剰な検査が行われているとの批判があるが、統計に不備があるため設備投資の費用対効果が分からないのだ。

ＯＥＣＤの統計は、先進国の中では日本の医療費水準は低いとして、診療報酬引き上げの余地があるという根拠に使われてきた。日本の医療費水準が高いことが明白になった今、厚労省や医師会はこの統計をどう遇するか、見ものである。

（出典：週刊ダイヤモンド）

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