私も死蔵している膨大なCDを
なんとか処理しなければいけない
pcに取り込むのも大変な作業だ
いっそ、捨ててしまうか?
また、整理にために時間・労力を使うという
非生産的な、後ろ向きの作業をしなければいけないのか
と言っても、実際にはしないだろうけれど(笑)
それに
これまた大量のビデオテープ
映画が主だが
ブルーレイに焼き直そうと思ってはいるのだが時間がとれない
私のような年齢になると
時間配分も重要になる
記事 CDって無くなるの?
産経新聞
2018/03/16 15:32
さて、今週ご紹介するエンターテインメントは、エンタメの王道、音楽のお話でございます。
レコードに代わる音楽ソフトとして1982(昭和57年)年に発売されたコンパクトディスク(CD)。記念すべき世界初のCD第1号が、米シンガー・ソングライター、ビリー・ジョエルの大傑作「ニューヨーク52番街」(1978年)だったのは有名な話です。
ところがその後、ネットの普及に伴い、楽曲を違法にタダでネットから取り込む違法ダウンロード問題や、2003年に登場した有料の音楽配信サイト「 iTunes Music Store (アイチューンズミュージックストア)」(現アイチューンズ・ストア)の登場で、音楽はCDではなく、ネットを介し、配信で楽しむものに様変わり。2008(平成20)年にはネット購入(配信)の売上高がCDの売上高を初めて追い抜きました。
さらに、同じ2008年からサービスを開始した北欧スウェーデン生まれの音楽配信サイト「 Spotify (スポティファイ)」のように、当時のアイチューンズストアのような1曲ごとのダウンロード方式ではなく、ストリーミング(逐次再生)技術を用いた“定額聞き放題”という、より簡便な新形態が登場。
CDはますます、窮地(きゅうち)に追い込まれ、売り上げを落としているわけですが、そんなCDが世界最大の音楽市場を誇る米国でいよいよ消滅の危機を迎えているというのです。
というわけで、今回の本コラムでは、いまや“風前の灯火(ともしび)”となったCDと米国の音楽産業についてご説明いたします。
■全米CDアルバム市場1.4兆円、それが10分の1以下に激減
2月2日付の米音楽誌ビルボードや、それを引用した2月6日付の米紙USAトゥデー(いずれも電子版)など欧米の主要メディアが一斉に報じているのですが、
北米に約1000店舗を展開する世界最大の家電量販店チェーン「ベスト・バイ」が、今年の7月1日までに、店頭はもとより、ネット通販も含めたCDの販売をすべて中止するというのです。
「ベスト・バイ」だけではありません。全米に約1800店を有する米ディスカウントストア2位の「ターゲット」も、CDの取り扱いを減らす方向で検討に入ったというのです。
なぜ、こんなことになったかといいますと、当然ながらCDが売れないからです。
「ベスト・バイ」の場合、昨年1年間の国内での総売り上げ(約362億ドル→約3兆8500億円)のうち、ゲームや音楽といったエンターテインメント分野の商品の売り上げは全体の7%しかないうえ、全体の総売り上げが前年比で0・3%減だったのに対し、こうしたエンタメ分野の商品の売り上げは前年比で13・8%と大きく落ち込んだからです。
とりわけ、落ち込みの主要な要素はCDだったとみられ、CDの販売を全面的に止める決定に至ったようです。
米国では2006年に大手CD店チェーン「タワーレコード」が廃業して以降、米のネット通販大手「アマゾンドットコム」は別にして、米の流通大手「ウォルマート」や前述の「ベスト・バイ」や「ターゲット」、「サーキット・シティ・ストアーズ」といった家電量販店やディスカウントストアのチェーンでしか基本、CDは買えません。
しかし、店で売っているから、売れているかといえば大間違い。全米レコード協会(RIAA)の調べによると、CDアルバムの国内での総売り上げは、2001年に132億ドル(約1兆4000億円)だったのが、2016年には何と12億ドル(約1275億円)。10分の1以下に激減しているのです。
一方、前述した「スポティファイ」のような定額の聞き放題サービスの総売り上げは、2016年、前年の約2倍の23億ドル(約2440億円)に急増。かつての「アイチューンズ・ストア」に代表されるダウンロード型の配信サービスは2016年、前年比20%減の約8億7600万ドル(約930億円)でした。
CDの販売中止を決めた小売業大手は「ベスト・バイ」が初めてではありません。2016年には米のディスカウントストア大手「Kマート」がCDの販売中止を決めました。「ベスト・バイ」の決定はこれに続くものですが、あまりにも影響が大きいため、このニュースが欧米で物議を醸(かも)しているのです。
米調査会社グローバル・データ・リテールのマネージング・ディレクター、ニール・サンダース氏は前述のUSAトゥデーに「ベスト・バイやターゲットのような小売業者はまだCDの在庫を抱えているが、今後5年間でこれらの利益はさらに減少する。なので、CDの売り場スペースをより有益な商品の売り場として活用するのが利にかなっている」と指摘しました。
ちなみにサンダース氏によると、小売業者がCDを1枚売って得られる利幅は90セント。日本円にして約95円。それならもっと儲(もう)かる商品を代わりに売ればいいという考えになりますね。
■「邪魔なCDコーナーより儲かるスマホ売り場を」
というわけで、米のコンサルタント会社、AAレートの小売り部門のディレクター、ショーン・マハラジ氏もこのUSAトゥディに「CDを撤去(てっきょ)すれば、ラップトップ型のパソコンやスマートフォン(高機能携帯電)といったハイテク関連機器のための売り場スペースを増やすことができ、利益が増える。また、(顧客が)店内で経験できる事柄が増える」と明言。
さらに「こうした動きは遅きに失するといった感もある」と述べ、貴重な売り場スペースを、もっと利益の大きい売れ筋商品のために提供すべきであるとの考えを強調し、こう予想しました。「ターゲットやウォルマート、ギターセンター(米大手楽器店チェーン)といった他の小売り大手も、こうした動きに追随(ついずい)するだろう」
まさに四面楚歌(そか)といった感じなのですが、追い打ちをかけるように、このUSAトゥデーは、数年前から、米の複数の自動車メーカーが車内のCDプレーヤーの廃止に踏み切ったと前置きし、今回の「ベスト・バイ」の決定は、CDというフォーマットに終わりが近づいているシグナルかもしれないと結論付けています。
確かにそうかもしれません。今回の「ベスト・バイ」の決定を重視した米紙ロサンゼルス・タイムズは3月2日付(電子版)で 「CDの時代はとうとう、ホスピス・ステージ(死期が迫っている段階)に入ったのかもしれない」という長尺の解説記事を掲載しました。
同紙の音楽担当記者、ランドール・ロバーツ氏はこの記事で、昨今のビニール・レコードの復権や、ハリウッドにある世界中の音楽マニアの憧れのCD店「アメーバ・ミュージック」では、今もあらゆるCDが買えるし、世界最大の音楽データベースのサイトで、中古CDの売買も行う「 Discogs (ディスコグス)」での中古CDの昨年の総売上高は、前年比28%増で、CDには、まだまだニーズがあると強調します。
とはいえ、多くの人々は、米国ではそう遠くない将来、CDがカセットテープと同様、マニアのための隙間商品になるだろうとの見方が大勢占めています。
日本でもCD不況が続いていますが、さすがにホスピス・ステージというほど状況は酷(ひど)くありません。しかし、米国で起きた事柄や現象は数年後、着実に日本にも伝播(でんぱ)している事実をかんがみると、日本でもCDというフォーマットが消える日は案外、早いのかもしれません…。
◇
【プロフィル】岡田敏一(おかだ・としかず) 1988年入社。社会部、経済部、京都総局、ロサンゼルス支局長、東京文化部、編集企画室SANKEI EXPRESS(サンケイエクスプレス)担当を経て大阪文化部編集委員。ロック音楽とハリウッド映画の専門家。京都市在住。
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