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2007/03/26

タミフルに隠された真実　第二の薬害エイズに発展か１

(1)

テーマ：健康管理・増進、病気予防、抗加齢（若返り）、長寿、豊かさ探求(9042)

カテゴリ：病気・医療関連

いつもありがとうございます。
ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家てるです。
毎日毎日、多くの素的なことがあり、感謝しています。

タミフルについては過去のブログにも書きましたが、薬害が心配されます。

インフルエンザ対策の大まちがい
タミフル、ワクチンはあなたを守らない！
インフルエンザの特効薬「タミフル」は信頼できるか
タミフルで約３割に耐性ウイルスが出現

しかし、日経ビジネス最新号「タミフル、販売やめない」　批判浴びても強気を崩さぬ中外製薬社長
と報道されています。

厚生労働省の正しい判断を強く強く期待したい。

コラボレーション先の統合医療ライフ・クリニック

***********************************************************************

タミフル服用による異常行動死問題で、厚生労働省の対応が急展開した。

タミフルによる異常行動死の問題は、２年前の０５年１１月から学会では報告されていた。その頃から、一部の医療関係者からその因果関係を強く疑う意見が公にされていたのに、厚労省はその因果関係をずっと否定し続けてきた。

▼一貫して因果関係を否定し続けた厚労省
０６年１０月には、この問題を無視しきれなくなった厚労省が、研究班を作って、その因果関係を調べたところ、特別の因果関係は発見できなかったと発表した。その骨子は次の通りである。

インフルエンザにかかって、その特効薬として知られるようになったタミフルを服用して、異常行動を起こした患者は確かにいる（その結果死んだ者、死ななかった者、両方含めて）。

しかし、もともとインフルエンザにかかった結果として、異常行動をきたす「インフルエンザ脳症」になる患者が一定の割合でいることが知られている。

そこで、０５年から０６年にかけてインフルエンザにかかった患者（あるいは患者の保護者）２５００余名から異常行動の有無について聞き取り調査をしたところ、異常行動の平均発現頻度は１０．９％だった。

これを、タミフル服用者と非服用者に分けて調べたところ、服用者の発現頻度は１１．９％であったのに対し、非服用者の発現頻度は１０．６％だった。若干、服用者の発現頻度が高めに出ているものの、その差は、統計的に有意な水準に達しているとは考えられない（統計誤差の範囲内におさまっている）。結局、両者の間に因果関係があるとは認められない。

これが厚労省の公式見解で、記者会見でも、国会答弁でも、厚労省はずっとこの論理で押し通してきた。だから、もちろんタミフル服用の危険性について警告を発するなどということもしてこなかった。

▼世界の７割のタミフルを消費する日本
逆に厚労省は、タミフルの効用を大いに認めて、薬の認可と保健薬の指定をわずか数カ月で出すなどという異例の対応をとってきた。それというのも、近い将来、鳥インフルエンザウィルスが変質して、人に感染するようになり、それによって大々的な感染が起こることを心配していたからである。そういう場合にそなえるとして、国家的な備蓄を大々的に進めるなどということまでしてきた。

日本で鳥インフルエンザの恐怖が広がるなかで、「唯一の特効薬、タミフルの準備は大丈夫か？」などといった報道がマスコミを通じて何度も流されるなかで、「インフルエンザの特効薬はタミフルしかない」という刷り込みが、日本人の頭の中に（医者にも患者にも）しっかりとなされてしまった。

それに加えて、タミフルの危険性情報が医者に十分届かなかったために、日本の医者はインフルエンザにかかた患者に安易にタミフルを処方した。それによって日本は、タミフルの世界生産の７割をたった一国で消費してしまうという大消費国になってしまった。

ＦＤＡ（米国食品医薬局）の調査で、タミフルによる異常行動の報告例がほとんど日本に集中している（米国５人、ドイツ２人などに対し、日本は９５人）という結果になったのも、そもそもタミフルをそれだけ大量に消費する国は日本くらいだったという事情があるのである。

２月２７日仙台市で、タミフルを服用した中学生が、異常な行動を起こして高所（マンション１１階）から転落するという事故が起きた。一般のメディアがその異常さ（正常な人間なら絶対にやらないような行動＝マンションのベランダの防護棚を乗り越えて飛び降りた）を特筆して報道するようになって、ようやく、厚労省も、タミフル服用後、子供を一人にしないように警告を発するようになった。

しかし、それでも厚労省は、まだタミフルと異常行動の因果関係については、否定的な見解を表明し続けた。

厚労省がその態度を変えたのは、３月２０日になって、タミフル発売元の中外製薬から、これまでのタミフル服用事故死例の中に、高所からの転落死事例がさらに２例あり、未成年者の転落死が計１５件にものぼることを厚労省に報告してからである。

厚労省は「因果関係なし」としてきたこれまでの見解を大きく修正して、「因果関係を再調査する必要性」を認めることになったのだ。

▼厚労省を突き動かしたネットの力
一般の報道を追っていただけの人は知らなかったろうが、厚労省のこのような方針大転換の背景には、インターネットの大きな働きがあった。

特にニつのサイトの働きである。

一つは、浜六郎医師が主催しているＮＰＯ法人「医薬ビジランスセンター」の「薬のチェックは命のチェック」のインタネット速報版のページである。

このページでは、０５年２月の段階から、「タミフル脳症（異常行動・突然死）」の問題が起きていることを大きく報じ、それ以後も次々とこの問題についての最新情報をアップしてきた。

ＦＤＡの報告や、厚労省の報告（タミフルと異常行動の因果関係なし）が出るたびに、浜医師はそれに注釈を加え、同じデータの読み方を変えるだけで、すでに立派に因果関係が立証できるとしてきた（０６年１１月～１２月）。

そのエッセンスは、ＮＰＯ法人の医薬品治療研究会が発刊している TIP（The Informed Prescriber『正しい治療と薬の情報』）誌の０６年１１月号の「第１図」（ｐｄｆファイルの３ページ目）に示されている。

これは、タミフル服用者と非服用者の間の異常言動の発症割合を棒グラフで対比的に示したものである。

▼証明されたタミフルと異常行動との因果関係
このグラフで、厚労省研究班が、「両者の間に統計的有意差がないから因果関係なし」と結論したのと同じデータを用いて、立派な因果関係があることが一目瞭然で示されている。ぜひこのページをクリックしてグラフをみてほしい。

要するに、異常行動はほとんど、発熱初日の昼間の服用後数時間のうちに起きている。そこで服用初日だけをとって比較すると、タミフル服用者は非服用者の４倍以上の比率でなるのだ。統計的に有意も有意どころか、これを見て因果関係なしという人がいたらアタマがオカシイとしかいいようがないくらい大きな両者の差が示されている。

厚労省研究班は、両者の発現頻度の差わずか０．６％とみて、統計的に有意でないとしたのだが、絶対値で２％程度の差があり、相対的では４倍だから４００％の差があることになる。

なぜ、タミフルによってそのような異常行動が起きるのかの説明も、実にわかりやすく、明快に示されている。

要するにに、こういうことなのだ。

「タミフルは脳の働きを抑制することが動物実験と人に起きる症状から分かっています。睡眠剤や鎮静剤、麻酔剤、アルコールと同じです。アルコールを飲むと、寝てしまう人、興奮して暴れる人などがいます。麻酔剤は、強く作用すると呼吸が止まります。麻酔中は人工呼吸器で呼吸していますので死ぬことはありませんが、人工呼吸しなければ呼吸が止まって死に至ります」

「脳には、それぞれの神経が秩序だって働くようにコントロールしている『統合中枢』という管制塔のような中枢があります。タミフルを飲むと、脳の中にタミフルが入り込んで、まずその部分を乗っ取ります。そうすると、いろんな神経が思い思いに勝手に動きだすために異常行動を起こすのです」

「タミフルで低体温になりますが、熱が下がったと喜んではいられないのです。これは体温中枢が乗っ取られているからです。今まで経験したことのない３４度や３２度といった低体温になる人もいます。これは異常行動や呼吸が止まる前兆です。もっと激しく作用すると、人の命に最も大切とも言うべき、呼吸中枢が乗っ取られてしまいます。すると、呼吸が止まり、命もとまります」

「つまり、体温中枢が乗っ取られると異常なまでの低体温、統合中枢が乗っ取られると異常行動、呼吸中枢が乗っ取られると呼吸困難、突然死になるのです」

（『薬のチェックは命のチェック』インターネット速報版Ｎｏ７７「薬のチェック」の緊急警告！事故死・突然死の原因はタミフル！より）

このようなデータと見解が昨年１１月～１２月に出され、厚労省（厚生労働大臣）には、このＮＰＯ法人から、何度も警告、要望（タミフルの使用中止と医療関係者に対する注意喚起を求める）が出されてきた経緯も、このページですべて読むことができる。

これを読むと、今年１月から一般メディアでタミフル問題が大きく報道されるようになってきた大きな理由が、このページを通じての情報発信にあったことがすぐにわかるだろう。

字数オーバーなので続く

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