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2008/05/01

成人の６人に１人が糖尿病予備軍　４年で１５％アップ、厚労省が推計

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テーマ：健康管理・増進、病気予防、抗加齢（若返り）、長寿、豊かさ探求(9027)

カテゴリ：病気・医療関連

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今日の１通目
メタボ健診は“病”という氷山の氷を溶かす未来に向けた壮大な実験
メタボ健診は“病”という氷山の氷を溶かす未来に向けた壮大な実験　続き

飽食や運動不足などの生活習慣が招く糖尿病は増え続けています。
糖尿病は、過去３０年間に何と３０倍に増え、
１９９７年１，３７０万人
２００２年１，６２０万人（５年で２５０万人増加！成人６．３人に１人）
２００６年１，８７０万人（４年で２５０万人増加！成人６人に１人）
一般男性の６割、女性の４割が耐糖能異常があるという
調査結果もあり、さらに増え続けることは間違いなく確実です。

糖尿病になればどういう人生が待っているかは周りの糖尿病患者を
冷静に観察すればわかります。
頼りになるはずの糖尿病専門医は糖尿病は一生治らないと絶望させ、
治療は血糖コントロールだけなので確実に合併症が口をあけて待っています。

私は１０年間インスリンを打っていた母の糖尿病を２ヶ月で治し、
主治医を驚愕させ、母に感謝されましたが、簡単でした。
糖尿病合併症の予防も同様に簡単です。

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糖尿病が強く疑われる人は、予備軍も含めて、全成人の６人に１人にあたる計約１８７０万人で、４年前に比べて約２５０万人増えたことが３０日、厚生労働省の「国民健康・栄養調査」で分かった。厚労省は「運動不足や高カロリーの食事を摂取するといった食習慣などが影響しているのでは」と分析。４月スタートの糖尿病などにつながるメタボリックシンドロームの考え方を取り入れた「特定検診・保健指導」の取り組みの重要性が増しそうだ。

調査は平成１８年１１月に無作為抽出した全国の約１万８０００人を対象に実施。男女計４２９６人の血液検査などから推計した。

調査によると、糖尿病の診断指標の１つとなるヘモグロビン濃度が６.１％以上の「強く疑われる人」は約８２０万人。同５.６％以上６.１％未満の「可能性が否定できない人」とされた予備軍は、約１０５０万人だった。

年代別の人口に占める割合では、７０歳以上が３４.８％で最多。次いで、６０代（２９％）、５０代（２３％）、４０代（１３.６％）、３０代（４.１％）の順だった。前回、１４年の調査では「強く疑われる人」とその予備軍の合計は計約１６２０万人だった。

厚労省は、２２年度までに「糖尿病が強く疑われる人」を、１０００万人以内に抑えることを目標にしているが、「このペースでは目標を超える恐れもある。調査結果を生活習慣を見直すきっかけにしてもらいたい」と呼び掛けている。

（出典：産経新聞）

◆「運動不足」「食習慣に乱れ」　国民健康・栄養調査から浮き彫り

多くの国民が運動不足で、食習慣が乱れている－。厚生労働省が３０日発表した「国民健康・栄養調査」からは、メタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）をはじめ、生活習慣病に陥る可能性が高い現代人の生活実態が浮き彫りになっている。

■メタボ該当者増加

放置すれば糖尿病や脳梗塞（こうそく）などになりかねないメタボリックシンドローム。４０～７４歳の中高年男性の２人に１人、女性の５人に１人がメタボリック症候群の該当者か、その予備軍であることが判明した。該当者と、その予備軍は計約１９４０万人と推定している。

前回調査よりも若干数字は上がっており、厚労省は「４月から始まったメタボ検診制度の取り組みをしっかりと手がけていく必要がある」としている。

■４割が「運動しない」

日常生活で１日６０分以上歩いたり、自転車に乗ったりといった、体を動かすことをしていない人は２０～５０代男性の４割以上を占め、女性でも２０～４０代で４割以上となった。

年代別でみると、職場で中核となって働いている３０～４０代の男性で、運動不足の人は５割近くに達した。また、１年間継続して、１回３０分以上の運動を週２日以上行っている人は３０代男性が最も低く、女性は２０代が最低だった。逆に男女とも６０代以上は健康に気を使い、運動を習慣的に行っている傾向が見られた。

■働く男性、遅い夕食

食生活の乱れも鮮明になった。午後９時以降に夕食を取る人の割合は平成９年の調査に比べて２０～６０代で男女ともに増加。特に働き盛りの４０代男性で顕著だった。厚労省は「人員削減で社員減少などによる長時間労働が影響しているのではないか」と分析。午後１１時以降に夕食を取る人の割合は３０代男性が７・６％で最も多かった。

朝食を抜く世代は、男女ともに２０代が最も多く、それぞれ約３割、約２割を占めた。一方、３０代以降は世代が上がるにつれて低下。７０代以上では男女ともに約２％で、お年寄りは食生活の乱れが少ない傾向がうかがえる。

（出典：産経新聞）

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