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2011/07/10
カテゴリ： タバコ
いつもありがとうございます。
ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家てるです。
毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。
７月１９日 私が講師の健康セミナー開催
◆震災関連
首相こそ「ストレステスト」が必要だ
◆原発・放射能関連
閣内不一致 経産相は再稼働に筋通せ
小名浜漁港のカツオ水揚げゼロ 「買い手が付かない」漁師の悲痛
ＷＨＯが発表した二つのニュースでも日本の禁煙後進国ぶりが
わかりますが、牛歩以下でも禁煙規制が強化されるのは時の流れです。
さらに禁煙規制が強化される前に卒煙したい人は、
「禁煙セラピー 読むだけで絶対やめられる」 という本を
おすすめします。
世界１５ヵ国で翻訳され、イギリス、ドイツ、オランダで毎年ベストセラー、
読むだけで９０％の人がやめられるという話題の本であり、
私の周りではこの本で７割が楽に卒煙しています。
卒煙すると毎日毎日がとても快適になり、
もっと早く卒煙すればよかったと感じると思います。
タバコ会社の本音
喫煙は寿命を縮め、ＱＯＬ（生活の質）を下げるのは確実です。
上手に禁煙するコツ と 私の卒煙経験 もご参考にしてください。
私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。
あなたはタバコの害についてどれだけ知っていますか 写真画像特集
厚生労働省・最新たばこ情報
関連のフリーページ
受動喫煙防止
関連ブログ
ファイザーの禁煙薬で心臓病リスク高まる恐れ、米ＦＤＡ
たばこの生々しい警告表示に禁煙効果、米研究
１２年４月から英保健省：たばこの陳列販売禁止へ 箱の簡素化も検討
たばこ増税でも節煙はそれほど ＪＴの利益、前期並み
禁煙３年、１日解禁で「肺に影」急性気管支炎に
「増税を機に禁煙」 ６割が失敗
喫煙後数分で遺伝子損傷の危険、米研究
年末年始は禁煙の好機 補助薬の安定供給が追い風
タバコ値上げのその後 禁煙殺到 薬が年内品切れ
わずかな煙でも肺を損傷 米報告書、たばこの害訴え
中学生向けに禁煙指導へ 横浜市、喫煙生徒の親７割容認
受動喫煙による死者、年間６０万人
妊娠中のたばこの吸い過ぎ、子どもが犯罪者になる確率高まる
喫煙者は健康保険料や自己負担を上げるべき
福岡県庁などを全面禁煙へ 愛煙家の県議は猛反発
ロシア首相、閣僚に禁煙迫る 喫煙者挙手させ警告
受動喫煙で年間６８００人死亡 女性に大被害、半数は職場
フィリピン医師会、国内の医師に禁煙令
１０月１日たばこ値上げ 医療費抑制／税収が減少
禁煙関連市場が活況 たばこ値上げを前に火がつく
飲食店の喫煙、濃度規制導入へ 従業員保護で厚労省
進む「社員禁煙」の義務付け 喫煙者を採用しない企業も
無煙タバコの販売中止要請 日本禁煙学会
職場の受動喫煙防止は「事業者の義務」 厚労省検討会が報告書
中高生の喫煙激減、「格好悪い」定着 厚労省調査
受動喫煙防止：職場の禁煙、ようやく本腰に期待
厚労省が「全面禁煙」通知も 「実効性に疑問」「禁煙は世界の流れ」
全席禁煙で儲かる！？ 全国初、神奈川・受動喫煙防止条例の余波
北区が方針 受動喫煙の訴訟受け 公園の灰皿撤去
２は白鳥、並んでスワン吸わん？ 毎月２２日は禁煙の日
分煙では不十分 飲食店・ホテルも全面禁煙 厚労省通知へ
職場の禁煙義務付けへ 厚労省、飲食店・交通機関も規制
在宅酸素療法：過去６年間、２６人焼死 治療中に引火、厚労省が注意
禁煙社会 喫煙者は採用しない 健康ならよい仕事できる
喫煙と大腸癌（がん）の関連性が明らかに
「ライト」たばこに切り替えると禁煙率が低下
男性の喫煙率、最低の３６％ 厚労省調査、５年で１０ポイント減
鳩山首相殿「たばこ千円」実現を 「千円たばこ」は１石６鳥続編
たばこ１本１０円上げ、１箱５００円に 厚労省税制改正要望
喫煙者には、ほほ笑まない－タイ 違反者に高額罰金 次々たばこ増税
電子たばこの有害性をＦＤＡが警告
ＥＵ域内のオフィス、交通機関を全面禁煙に 欧州委が提案
**************************** 【以下転載】 ****************************
たばこの健康被害を訴える世界保健機関（ＷＨＯ）は７日、ほぼすべての公共の場所で喫煙を禁止する法律を施行している国が２０１０年に３１カ国に上り、０８年と比較して１６カ国増加したとの報告書を発表した。
３１カ国の人口は計約７億３９００万人。特に中所得国で取り組みが強化されている。日本は３１カ国に含まれていないが、ＷＨＯは日本について「たばこの値上げで禁煙に向けた一定の成果が出ている」としている。
ＷＨＯの推計によると、たばこが原因とみられる死者は年間６００万人近くで、受動喫煙によるとみられる死者はうち６０万人。対策を講じなければ、たばこに関連する世界の死者数が３０年までに年間８００万人に達する恐れがあると警告している。
ほかに対策が進んでいるのは、たばこのパッケージでの健康被害の警告。警告を義務付けているのは１９カ国で、０７年と比べ９カ国増えた。
ＷＨＯは、たばこ規制枠組み条約の締約国に対し、禁煙治療への助成や広告規制、増税など、さらに働き掛けを強めるよう求めている。
（出典：共同通信社）
たばこ箱に警告写真、１９カ国実施 日本にも開始要請
世界保健機関（ＷＨＯ）は７日発表した「世界たばこ報告」の２０１１年版で、たばこの箱に写真入り警告の印刷を義務付けるなどＷＨＯが推奨する対策を実施した国が世界で１９カ国に達したと発表した。警告写真はたばこのヤニで黒ずんだ歯やがんになった肺などで、米国やメキシコなどが新たに義務化に踏み切った。ＷＨＯは日本にも実施を求めている。
ＷＨＯが推奨しているのは(１)健康被害を分かりやすく警告する写真や絵の印刷(２)たばこの箱の面積の半分を警告文や写真にする――など。日本はともに義務化していない。ＷＨＯはこのほか各国政府がテレビや新聞広告などで禁煙キャンペーンを実施するよう求め、２３カ国がこれに応じた。日本はこちらも未実施。
ＷＨＯでたばこ対策を担当するベッチャー部長は会見で「日本は値上げで消費を抑えるため、たばこの販売価格に占める税金の比率を６３％に引き上げた」と評価。ただ欧州諸国などは７５％以上に引き上げており、「日本はさらなる引き上げを検討すべきだ」と訴えた。
ＷＨＯによると、喫煙による死者は年６００万人に達し、２０３０年には８００万人を超える見通し。
（出典：日本経済新聞）
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ＷＨＯの推計によると、たばこが原因とみられる死者は年間６００万人近くで、受動喫煙によるとみられる死者はうち６０万人。対策を講じなければ、たばこに関連する世界の死者数が３０年までに年間８００万人に達する恐れがあると警告している。
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ＷＨＯによると、喫煙による死者は年６００万人に達し、２０３０年には８００万人を超える見通し。
（出典：日本経済新聞）
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