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2013/05/17

認知症、身近に専門医　早期発見へ各地に拠点　看護師が高齢者を訪問

テーマ：健康管理・増進、病気予防、抗加齢（若返り）、長寿、豊かさ探求(9884)

カテゴリ：病気・医療関連

おはようございます。
ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家・染谷光亨です。
毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。

最も罹りたくない認知症は何種類かあり、その一つのアルツハイマー病は世界経済危機をもたらすと警告がでるほど増えていますが、よい治療法がないので高齢化国を悩ませています。

日本でも認知症は増加し、最近の調査によると６５歳以上の認知症有病率は１４％（４００万人）でしたが、厚生労働省の最新調査でも認知症３００万人６５歳以上の１割と従来推定より大きく増え、さらに増え続くと言われています。

厚生労働省は、認知症施策推進５か年計画「オレンジプラン」を発表しましたが、例によって既得権益保護から保険外の予防には踏み込まず、早期発見早期治療以降の後工程だけなので残念ですが、予防・改善として注目されるのが学習療法で、
近々学習療法士の受講申し込みをしました。

「ぎりぎりの難しさ」が頭を刺激　シニアのための脳トレ術

しっかり予防するにはよい生活習慣が最善薬になり、運動が一番重要とも言われていますが、日本人はＷＨＯから６５％が運動不足と指摘されていますので、さらに患者が増える心配ネタの一つだと思います。

脳を鍛えるには運動しかない

認知症と生きる3東洋経済1004.jpg

時代は進み、アルツハイマー病の原因と言われている細胞内のアミロイドβのような異常タンパク質をうまく除去することが出来る革命的な発明がされ、これも活用しています。

認知症の予防もむずかしくないと思っていますので予防したい方は、お互いにしっかり明るく楽しく元気に笑顔で顔晴(がんば)りましょう。

私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。

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**************************** 【以下転載】 ****************************

認知症の早期発見・診断に力を入れる取り組みが進んでいる。専門医による確定診断ができる医療機関が増加。厚生労働省は今夏にも、看護師らが高齢者宅を訪問するモデル事業をスタートさせ、早期診断を促す。複数ある認知症のタイプの見極めは、進行を遅らせるための適切な対応にもつながる。患者やその家族のサポート体制を拡充、医療、介護の質向上を目指す。

「生年月日は？」「歩いてみて下さい」。熊本県の北端で人口約５万５千人の荒尾市にある「荒尾こころの郷病院」。４月下旬、認知症専門の男性医師（４１）は、一人暮らしの８０代の女性を初めて問診した。コンピューター断層撮影装置（ＣＴ）の画像や生活状況などから、専門医が下した診断結果は「脳血管性とアルツハイマーの混合型の認知症」だった。

「運動で進行を抑えられる可能性がある」との助言に、女性を支援してきたケアマネジャーらがペンを走らせた。今後、リハビリに重点を置く介護を進める。

型の見極め重要

同市の８０代の男性の妻も一昨年、アルツハイマー型と診断。市の高齢者支援機関を通じ、在宅介護や看護、その後の入院に至った。男性は「物忘れなどはあったが、病気との認識はなく、混乱した。専門医の診断で安心して、今後の生活を考えられた」と振り返る。認知症は主に４つの型があり、それぞれに特徴的な症状も。早期診断による型の見極めは、その後の介護のあり方を判断する上で貴重な材料となる。「専門医が身近にいるため、患者やその家族に合った介護を決められる」（熊本県）

同病院が認知症専門外来を開設したのは、２０１１年。「認知症疾患医療センター」に県が指定したのがきっかけで、より正確な確定診断が可能になった。熊本大が専門医を派遣するほか、診断や治療が困難な場合には治療にも当たる。

県は熊本大付属病院を認知症治療の「基幹拠点」と位置づけ、その下に、地域拠点型の「認知症疾患医療センター」を置く２層構造をいち早く取り入れ、「熊本モデル」と呼ばれるようになった。現在、１０カ所ある同センターの月平均の受診者は約２５００人。初診の約２５０人のうち、約９割が認知症の診断を受け、「着実に実績を積み重ねている」（県担当者）。

厚労省が０８年度から、センターの設置を推進。現在、全国で約１９０カ所に上る。同省は１７年度末までに高齢者６万人に１カ所などを目安に、同センターなど確定診断可能な医療機関５００カ所の設置を目指す。

地域住民と専門医をつなぐ取り組みはほかでも、始まっている。東京都世田谷区は昨年度、「もの忘れチェック相談会」を開始。計１０回、専門医が一対一で物忘れに悩む高齢者の相談に応じた。

看護師が「日付を間違うことはないか」「身の回りのことができるか」などの項目を確認。その後、医師が約２０分、面談する。診断までは下さないがやり取りなどを通じ、認知症の疑われる高齢者には専門外来の受診を勧める。

初年度は約８０人が参加、約２０人に認知症の可能性が浮上。少なくとも６人が医療機関で認知症と診断された。区では「年１０００人ペース」で認知症が増加。「認知症の不安があっても医師に相談となると腰が重くなる。専門医の敷居を下げたかった」と区介護予防・地域支援課の小堀由祈子課長は説明する。

１７年度には３７０万人

厚生労働省によると、認知症の高齢者は１２年度の３０５万人から１７年度には３７３万人に達すると推計される。急増に危機感を募らせる同省は、早期の診断を浸透させようと新たな取り組みを始めた。今年度からスタートした「認知症施策推進５か年計画」（オレンジプラン）では早期診断・対応を柱の１つに掲げた。

看護師らが家庭への訪問などを行う「初期集中支援チーム」を結成、今夏にもモデル事業を全国約１０カ所で行う計画。認知症の可能性がある高齢者らを掘り起こす狙いがある。同省認知症・虐待防止対策推進室は「早く適正な診断を受ければ症状が軽度のうちに、その後の介護の希望を家族らに伝えられる。本人の意思に沿う支援にもつながる」と強調する。診療やケアの充実には早期診断が不可欠といえ、行政を中心とした地域内の連携がカギを握る。

脳の解析技術も進歩

認知症の早期診断を目指し、磁気共鳴画像装置（ＭＲＩ）など検査機器による画像の解析技術なども進歩してきた。

順天堂大の井関栄三教授らは「ＦＤＧ―ＰＥＴ（陽電子放射断層撮影装置）」を活用する。ガンマ線を放出する薬品を検査前に注射で注入。装置を通じ、脳の神経細胞の衰弱具合を早期に検出する。

日常生活に問題は無かった７０代の女性の場合、ＦＤＧ―ＰＥＴでアルツハイマー型の初期に特徴的な脳の一部の活動低下が見られた。「認知症の型によって異なる脳の衰弱部分の広がり方を把握でき、早期診断に役立つ」と井関教授。撮影結果や症状のデータベース化など浸透を図る。

東京工業大発ベンチャーの脳機能研究所（横浜市）は、脳波計によるアルツハイマー型の診断法確立に力を注ぐ。

筑波大大学院の朝田隆教授（老年精神医学）は早期診断の重要性を評価しつつ、「現時点で認知症を治すことができる例は多数ではない」と指摘。「早期の診断だけでなく、完治を目指す薬品や治療法の開発、介護技術の研究などを進める必要がある」と話している。

（出典：日本経済新聞）

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