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米国ETFおすすめ
のリストをお探しでしたら、ぜひ本稿をご覧ください。 2026年8月15日時点の「アメカブETFプロ」の内容をもとに、わかりやすくご紹介しています。現在は無料で公開しておりますので、今後の参考としてお役立ていただければ幸いです。
アメカブETFプロは、米国株式市場の ETF(上場投資信託) のみで構成された、ドル建ての 資産運用 ポートフォリオです。
バイ・アンド・ホールド(Buy and Hold)というパッシブ運用ではなく、その時々のマクロ環境に応じて市況に合った投資戦略へ転換し、高いパフォーマンスが期待されるセクターや資産クラスへ積極的に投資判断を行うアクティブ運用型のポートフォリオです。ただし、デイトレ(デイトレード)とは全く違います。
前号につきましては『 米国株おすすめETF (2026年8月8日号) 』を、ご参照下さい。
それでは、本題に入ります。
先週号で紹介したアメカブドットコムの米ドル売りシグナルは、先週を通じてその有効性を維持しました。米ドル指数は、短期・中期のいずれの時間軸でも弱気基調が続いています。
こうしたなか、アメカブドットコムは米ドル指数連動ETF(UUP)のショートとユーロ連動ETF(FXE)のロングを継続。加えて、9月の日銀による利上げ確率が66%から79%へ上昇したことを受け、日本円連動ETF(FXY)のロング・ポジションを新たに組み入れました。
直近90日間における米ドルと金の相関係数は、足元でマイナス0.93と、極めて強い逆相関を示しています。こうした関係を裏付けるように、金価格は前週比0.8%上昇し、過去1カ月では7.9%の上昇となりました。
イールドカーブは金曜14日の引けにかけて一段とスティープ化し、米10年債と2年債の利回り差は約+50bpと、「成長鈍化とインフレ再加速が併存する局面(スタグフレーション)」での最高水準を更新しました。
アメカブドットコムは、金利ヘッジETF(IVOL)を通じたスティープナーのロング・ポジションを維持するとともに、短期社債ETF(VCSH)のロング・ポジションを新規に構築しました。また、利回りが想定レンジ帯の上限に迫るなか、ハト派的なCPIを受け、アメカブドットコムの最大マクロ・テーマである、米長期国債ETF(TLT)と米投資適格社債ETF(LQD)のショート・ポジションについては、ショートを積み増すのではなく、買い戻しによってそのポジションを最小加重率まで縮小させました。
これらのトレードに加えて、金利感応度の高い高配当株のロングがリターン実績を押し上げました。高配当株ETF(HDV)は前週比+2.0%と大幅に上昇しました。
ディーラーのポジションがポジティブ・ガンマにとどまるなか、今週のVIX指数は投資OKレンジ内で一段と低下し2026年の安値を更新しました。債券市場のボラティリティもようやく低下に転じ、MOVE指数はCPI発表を受けて前週比-9.1%下落。アメカブドットコムが設定したトレンド線の74を下抜けました。
ショート・ポジション候補としてアメカブドットコムが注目している マイクロストラテジー(MSTY)
は、前週比でさらに-6.9%下落しました。一方、リターンで得た新しい資金の投入先として、木材・林業関連ETF(WOOD)のロング・ポジションを構築しました。
WTI原油および銀(シルバー)のポジションは未だ保有していませんが、市場動向として注目に値します。WTI原油は、短期的な売買判断の基準となる80ドルの短期トレンド線を再び上回り、前週比+5.4%上昇しました。また、もし銀が1オンス=66ドルを突破したら、強気の上昇シグナルが点灯します。
アメカブドットコムの「ドル安」をテーマとする米国を除いたグローバル株式指数ポートフォリオでは、上昇銘柄の裾野が引き続き拡大しました。コロンビア(COLO)のロングは前週比+3.7%上昇し、過去最高値を更新。フィリピン(EPHE)とニュージーランド(ENZL)のロング、およびカタール(QAT)のショートも継続しています。
一方、韓国(EWY)および半導体関連(DRAM)のショートについて、踏み上げを待つことなく、短期的なモメンタムが上方にブレイクした段階で機動的に損切しました。
S&P500は木曜13日に史上最高値を更新しました。アメカブドットコムが提示する超大型株以外の幅広いロング・ポジションも堅調に上昇し、前週比ではS&P500均等加重型(RSP)が+1.2%高、マルチキャップ・バリュー(FAB)が+1.5%高、ヘルスケア(XLV)が+1.0%高、ソフトウェア(IGV)が+1.4%高となりました。これらのなかでも、デジタル決済(IPAY)は+3.2%高と際立つ上昇を示しました。
一方、投資ポジションの分散を進めるべく、公益セクター(XLU)のショート・ポジションを新規に組み入れました。公益セクターは、イールドカーブがスティープ化する局面で典型的に最もパフォーマンスが劣後しやすいセクターだからです。
2026年8月15日付の「アメカブETFプロ」の内容は、下記の通りです。なお、各銘柄への投資資金は均一に配分されておらず、不均等になっており、加重する銘柄には優先順位があります。
現在は、オープン・ポジションはありません。
直近12か月以内にクローズされた取引だけです。
アメカブドットコムは、ニュースで踊ったり、チャートでハルシネーション(幻覚)を見るような投資判断プロセスを行っておりません。
アメカブドットコムでは、ユーロ圏を含む世界20ヵ国以上のマクロ環境をモニタリングしています。私たちは主に実質個人消費支出を月間実質GDPの代替指標として活用しています。
米国の主要な証券取引所や金融機関からAPIを通じて取得した市場データ(価格推移、出来高、オプション価格やそのオープンポジション数など)を活用し、どのような株式の属性やセクターに投資資金のフロー(お金の流れ)によるモメンタムが生じるのかを予測しています。
米国株式市場の取引のうち、およそ80%がコンピューターアルゴリズムによるものです。そして、ドルの値動きとそのトレンドに関するデータ予測が、これらのアルゴリズムに組み込まれている計算式のコアなコンポーネントになっています。
アメカブドットコムの定量分析の目的とは、このコンピューターアルゴリズムのコンセンサスを捉えることなので、米ドル指数の動向を細かくモニタリングしております。
定量的分析に基づくアルゴリズムで投資判断を行っているものの、それが必ずしも正しい結果につながるとは限りません。ポジションを保有している期間中にプラスとなったにもかかわらず、利益確定のタイミングを逃した銘柄もあります。また、ポジションを保有した翌日に大きく下落した銘柄もありました。
投資のヒント:投資は確率論です。たとえ99%の確信があっても、1%の結果が出る場合があります。例えばルーレットでも、黒か赤になる確率は97.40%ですが、2.60%の確率で「0」が出ることがよくあります。したがって、ポジションを始める際は、投資資金の1~2%から始め、その上昇(もしくは下降)トレンドが信頼できるようになったら、徐々に増やしていきましょう。熱いお風呂を先ず指先で温度を確かめるのと同じです。このプロセスは、銘柄選定以上にパフォーマンスに大きな影響を与える要因となります。
教えて!アメカブドットコム
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引き続き、ご愛読のほど、どうぞよろしくお願いいたします。
『アメカブドットコム』は、米国株式市場の動向をデータに基づき分かりやすく把握できるよう、アメリカ上場株式およびETF(上場投資信託)の日次パフォーマンスランキングを提供するサイトです。米国株ランキングを時価総額、セクター、サブセクター、ファンドタイプなど多様な分類軸から市場を分析できるため、市場全体の中でどの領域に強さや弱さ、あるいはモメンタムが生じているのかを簡単に見極めることができます。
本サイトは、投資アイデアの発掘とリスク管理の双方を支援することを目的に設計されています。米国主要株価指数だけでは捉えにくい市場の広がりや内部構造を可視化し、大型株が相場を主導しているのか、セクターローテーションが進行しているのか、ETFを通じた資金の流れに変化があるのか、また特定カテゴリー間の相対パフォーマンスにどのような差が出ているのかを把握する際に有用なツールです。
本サイトは、米国株式についてのトレンドの発見、銘柄・グループ間の比較、市場参加者の動向変化の見極めを簡単にし、米国株式市場を俯瞰するための実践的な分析ツールとして活用できます。日々の市場データを投資判断に資するインサイトへと結び付けるうえで、有効な情報基盤となります。
アメカブドットコムの 米国株決算カレンダー では、各銘柄の実績EPSとアナリストから集計した予想EPSを掲載しております。これらの数値に加えて各銘柄の四半期収益成長率(前年比)は、マネックス証券、楽天証券、SBI証券には記載されておりませんので、 実績PERと予想PERを算出する のに役立ちます。
アメリカIPOスケジュール についても、毎週更新しております。今後予定されている新規上場株の予想株価レンジを記載しておりますので、市場の勢いを判断したりするのにご活用ください。
アメカブドットコムが提供している米国経済指標データの特徴は、長期間にわたる推移をご覧いただけることです。例えば、 米国の実質GDP は1929年から、 実質一人当たりGDP は1947年から、 政策金利(FFレート) は1954年から、 消費者物価指数(CPI) は1913年から、 インフレ率 は1960年から、 リテールセールス は1992年から、 耐久財受注 は1992年から、 失業率 は1948年から、 非農業部門雇用者数(ノンファーム・ペイロール) は1939年から集計されています。
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