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2004/12/12

ガンは先進国の死因でどの国もワースト３に入ります。
日本は死因の１位で、３１％を占め、うなぎ上りで増えています。
国立ガンセンターの発表では、１９９８年に比べ２０１５年のガン患者は、男性１９１％、女性１５７％になると発表しています。
先進国でこれだけうなぎ上りなのは、日本だけのようで、有効な予防策が実践されていないからでしょう。
不治の病ではなくなってきていますが、予防に勝る治療なしです。
私は最善の予防策を実践し続けていますので、ガンにはならないと確信しています。

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日本経済新聞社はがん治療を行う全国の主要病院を対象にアンケート調査を実施、その結果を評価したところ、最高ランクの「ＡＡＡ」に愛知県がんセンター（名古屋市）など公立病院を中心に１０施設が入った。うち６施設が地域がん診療拠点病院だった。

治療成績が全国平均以下の施設の成績を引き上げれば、治療後５年以上生存する患者を約4万人増やせることも判明。拠点病院を中心に技術レベルを高める必要性が浮かび上がった。集まった患者データは約１３万人分。進行度別の成績を調整して同一基準で比較した調査は国内で初めて。

１．全国がん（成人病）センター協議会加盟病院
２．地域がん診療拠点病院
３．特定機能病院
４．その他放射線治療装置を持つ病院
の計７７３施設を対象に実施、２３３施設（３０.１％）が有効回答した。がん治療の中核施設である１．２．の病院の回答率は７割に達した。

総合評価は、
１．５年生存率や死亡率、平均在院日数など「治療成績」
２．医療の質を高める取り組みの充実ぶりを示す「過程」
３．専門医の配置や治療装置などの充実ぶりを示す「構造」
の３部門でそれぞれ得点化。７０％以上を「Ａ」、５０％以上７０％未満を「Ｂ」、５０％未満を「Ｃ」とした。

「ＡＡＡ」の10病院のうち公立が５施設。愛知県がんセンターを含め、神奈川県立がんセンター、埼玉県立がんセンター、福井県済生会病院、静岡県立総合病院、大阪府立成人病センターの計６施設が拠点病院だった。

愛知県がんセンター
神奈川県立がんセンター神奈川
近畿大病院大阪
埼玉県立がんセンター埼玉
福井県済生会病院福井

北里大病院神奈川
大阪府立成人病センター大阪
国立国際医療センター東京
国立病院機構九州医療センター福岡

「過程」は岩手県立中央病院（盛岡市）と取手協同病院（茨城県取手市）、「構造」は国立がんセンター中央病院（東京都中央区）と静岡県立がんセンター（静岡県長泉町）がトップ。「治療成績」は死亡患者数が多い肺、胃、肝臓、直腸、結腸、乳房の６部位のがんについて、１９９５年から３年間に治療した患者の５年後の生存者数などを診療科別に質問。首位の愛知県がんセンターなど４施設がすべてのがんで最高ランクだった。

治療成績の格差も目立った。調査で治療成績が全国平均以下だった診療科で治療後５年以内に亡くなった患者は約２万７０００人。これらの診療科の技術レベルを全国平均に引き上げることができれば、このうち約８３００人が延命できることが分かった。今回集計した患者数の６.５％に当たり、年間の新規がん患者数約６０万人に当てはめると、約４万人分となる。

◆＜治療成績１位＞誰が執刀しても安定・愛知県がんセンター
治療成績部門でトップの愛知県がんセンター（名古屋市）は、東海地方におけるがん治療の中心的な存在だ。加藤知行院長は「誰が執刀しても安定した成績を残せる治療体制が強み」と語る。最新医療に飛びつくのではなく、技術力を駆使し、効果の実証された治療を確実に行う姿勢を貫く。
現在の医師数は６５人と全国がん（成人病）センター協議会（全がん協）加盟病院の中でも少ない布陣だが、名古屋大を中心に中堅以上の医師派遣を受け、高い手術技術を備える少数精鋭が集う。「高いレベルの医師が集まり、手術技術や治療知識のばらつきを減らす体制が治療水準向上に貢献している」と加藤院長。

併設する研究所の成果を臨床に応用する「トランスレーショナルリサーチ」の効果も大きい。２０００年には研究成果を基に、術後にがんの微小転移の有無を調べる「固形腫瘍（しゅよう）の遺伝子診断」を高度先進医療として開始。遺伝子診断で抗がん剤の効きやすさを調べる研究も進む。

治療成績の公開にも積極的だ。ホームページでは今年度から全診療科が部位ごとに病期別5年生存率などを掲載。「患者の選択の幅を広げるだけでなく、医師のやる気を引き出す効果もある」（加藤院長）

８９年、抗がん剤の投与ミスで患者を死亡させた苦い教訓を生かし、カルテの一番見やすい部分に抗がん剤の投与スケジュールを記載。医師や看護師が二重、三重でチェックする仕組みとした。

コスト削減など経営改革を迫られ、微小がんの発見に威力を発揮する陽電子放射断層撮影装置（ＰＥＴ）などの最新医療機器の購入がままならないといった難題も抱えているが、加藤院長は「地域の病院との連携を強めて変化の波に対応し、最良の医療を提供したい」と強調している。

◆＜過程１位＞情報開示に熱心・岩手県立中央病院、取手協同病院
「過程」部門トップは岩手県立中央病院（盛岡市）。「（県内にはない）県立がんセンターの機能も担う地域中核病院」（樋口紘病院長）だ。全医師が出席して死亡症例の病理所見を検討する臨床病理カンファレンスを毎週開くほか、複数診療科の医師らが参加する症例検討会も開催。院内での情報共有を徹底している。
患者へのがん告知はほぼ１００％実施。希望するかどうかを確かめた後、独自のマニュアルに沿って病名のほか、病状や進行度、治療方針などを段階的に知らせる。病棟の各フロアには、患者、家族が担当医から詳しい説明を受けるための専用の部屋もある。

今年７月、職員向けの図書室内に患者、家族が利用できる医療情報図書館を開設した。検査や治療の詳しい情報を得られるように、担当医は専門書の該当ページを書いた「図書処方せん」を渡す。告知と同様、「患者ががんと向き合って治療を受けることが大切」（樋口病院長）との考えからだ。

同じくトップの取手協同病院（茨城県取手市）は、カルテの開示やセカンドオピニオンへの対応など、情報公開への熱心な取り組みが評価された。情報公開の内容や手続きなどは、患者向けの小冊子やホームページで明示している。

カルテの閲覧に応じる病院は増えているが、カルテ自体の質向上に取り組んでいる点が特徴だ。読みやすくわかりやすいカルテにするため、各診療科のメンバーで構成する「病歴委員会」が毎月五段階で評価し院内で公表、不適切な医師は個別に指導する。

来年には、手術の様子を別室の家族に生中継するシステムも導入する計画だ。

◆＜構造１位＞高度な機器を導入・静岡県立がんセンター、国立がんセンター中央病院
高度な設備を取り入れつつ、患者の視点を重視した治療を進める――。「構造」部門トップの静岡県立がんセンター（静岡県長泉町）は、２００２年開設の先端病院だ。集中的に病巣に照射でき従来の放射線治療より副作用が少ない陽子線治療装置はその代表例。「病状に応じて最適の治療手段をできるだけ多く用意したい」（山口建総長）と約６０億円を投じた。
院内に張り巡らせた構内情報通信網（ＬＡＮ）を活用して電子カルテを導入。エックス線などの検査画像や心電図も電算化し、「電脳病院」と評される。

今回の調査では、開設から５年たっていないため、５年生存率など治療成績の評価ができず、総合得点は上位に入らなかったが、「過程」部門もＡ評価。患者の様々な悩みに対応する「よろず相談」窓口など、患者本位の取り組みが高得点につながった。

同センターとともに「構造」部門で１位となったのは国立がんセンター中央病院（東京都中央区）。１９６２年に国内のがん対策の中核機関として設立され、臨床と治療法の研究を引っ張る。抗がん剤治療に専従する医師を３０人擁するなど専門医の数は群を抜く。

今年２月には「がん予防・検診研究センター」を開設。ＰＥＴとＣＴに内視鏡、超音波検査、組織・検体検査を組み合わせて多角的に診断し、「胃がんでは一般的な検診の約１０倍の発見率」（同センター）という。

（出典：MedWave)

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