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2009/06/27

新型インフル　９割が「第２波」懸念　でも事前準備はなし

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テーマ：健康管理・増進、病気予防、抗加齢（若返り）、長寿、豊かさ探求(9066)

カテゴリ：病気・医療関連

いつもありがとうございます。
ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家てるです。
毎日毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。

新型インフルエンザの警戒度が世界的大流行（パンデミック）を意味する
「６」へ引き上げられ、日本の新型インフルエンザ感染は、収まる兆しを
見せていないですが、関心は遠のき、感染予防策も忘れ勝ちとなっているようです。

最もよい予防策は自己免疫力を高く保ち続けることで、私は過去から
常にやってきています。

◆ご一読をおすすめします。

【家庭の新型インフルエンザ対策～最低限の食料品備蓄を】

新型インフルエンザに備えた家庭用食料品備蓄ガイド　農林水産省
　備蓄リストや、万一のライフライン停止時の対策について解説
新型インフルエンザ　個人でできる対策　厚生労働省
　個人での備蓄物品の例
感染予防、感染拡大防止のための備蓄品を準備しましょう
　「企業における備蓄品の考え方」「家庭における備蓄品の考え方」

【企業の新型インフル対策～あなたの職場は大丈夫？】

新型インフルエンザ　事業者・職場でできる対策　厚生労働省
　事業継続の検討や危機管理組織の設置・運営について
新型インフルエンザ対策ガイドライン、２週間の会社封鎖に備えよ　nikkeiBPnet
企業の対策　新型インフルエンザ対策.jp　
企業のパンデミック対策　influenza.jp
　業務継続や行動計画作成のポイント

【マスクと手洗いの豆知識】

マスク専門ホームページ（マスクのポータルサイト）
　各種マスクを販売　インフルエンザ対策Ｑ＆Ａ
あなたを守るはずの「Ｎ９５マスク」本当に大丈夫か　日経メディカルオンライン
　医療従事者向け記事　プロでも正しく着用するのは難しい
Ｎ９５マスクフィットテストビデオ　YouTube
　動画　医療従事者向け　Ｎ９５マスクの正しい使用法
正しい手の洗い方　和歌山市感染症情報センター
　新型インフル対策として手洗いは有効　共用の布タオルはＮＧ

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新型インフル　食糧備蓄は２週間分　症状出たら保健所へ　厚労省呼び掛け
【豚インフル】「新型インフルエンザ発生」宣言　厚労省
豚インフルエンザ　食べてもＯＫ／ワクチン最短半年？

私のライフワーク：人生３大不安の健康、経済、孤独を解消するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。

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三菱総合研究所が、インターネットを通じて２０歳以上の男女約千人を対象に新型インフルエンザに対する意識調査を行った結果、約９割が流行の「第２波」を懸念するものの、半数以上は事前対策をするつもりがないことが分かった。

三菱総研は「毒性を強めたウイルスが第２波として到来した場合、今回以上の混乱が予想される。事前の準備について、国や自治体が積極的に情報提供する必要がある」と指摘している。

調査は９、１０日の２日間実施。有効回答者数は１０３２人で、男女とも５１６人だった。

「１年以内に再び流行すると思うか」との質問に９４・３％が「流行する」と回答。対策については「今から行う」とした人は３８・３％で、「流行してから行う」（４８・１％）を下回った。「流行しても対策をしない」は７・９％だった。

（出典：産経新聞）

新型インフル、感染第３の山突入か

国内における新型インフルエンザ感染者は、世界保健機関（ＷＨＯ）が４月２７日に初めて警戒レベルを引き上げてから約２か月で１０００人を超えた。

感染は今も収まる兆しを見せておらず、政府の新型インフルエンザ対策本部専門家諮問委員会の尾身茂委員長は「今後も感染が急拡大する南半球からのウイルス流入は避けられず、夏場も今のような状況が続くだろう」と指摘している。

発症日ごとの流行状況をまとめた厚生労働省の集計によると、国内の感染者は兵庫県と大阪府の高校で集団感染があった５月１７日に６７人とピークを迎えたが、休校措置の効果が出て下火になった。しかし６月上旬に福岡市の小中学校などで新たな感染が確認されると、同月１０日に４２人が発症し、２度目のピークを記録。その後も東京都内の高校などで感染が相次いだほか、海外からの帰国者の発症も増えている。同省が集計を週１回に切り替えた１９日以降も感染者は１日４０～５０人ほど確認されており、流行は第３の「山」に入っている可能性がある。

同省によると、感染者の約７割は１０代以下の若い世代。これまで重症化の報告はない。同省の担当者は「海外渡航歴などもなく、感染源が全く分からない感染者が一定の割合で出てきているのは確か」と徐々に感染が広がっていることは認める一方、「感染者の７～８割はすでに完治し、患者が急増しているわけではない」と強調する。

政府は当面、行動計画を現在の第２段階（国内発生早期）から第３段階（まんえん期など）に引き上げず、流行の第２波が予想される秋以降に向け、妊婦や持病がある人など重症化する恐れがある患者の治療を最優先する医療体制の整備などを急ぐ方針。

ＷＨＯの発表（２４日現在）によると、世界の累計感染者数は５万５０００人を超え、最も多いのは米国の２万１４４９人。冬場に入る南半球でチリが４３１５人、オーストラリアが２８５７人などと急増中で、死者も世界全体で２３８人出ている。

（出典：読売新聞）

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