新型コロナウイルス（新型ではないとする学者の指摘もあるが、ここではこの表現を使う）に対する恐怖が世界を覆っている。日本も例外ではなく、その恐怖から逃れ、安心を得るために人びとは自らの主権を放棄、世論調査を見ると、社会の収容所化を望む人は少なくない。
こうした状況にあることは本ブログでも繰り返し書いてきたが、今回の騒動が引き起こされる前からそうしたシナリオを発表していた人びとがいる。
例えば、昨年10月18日にはニューヨークで イベント201 が開催され、コロナウイルスが全世界で流行するというシミュレーションが行われている。主催者はジョンズ・ホプキンス健康安全保障センターやビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団。そのシナリオでは、患者が1週間で倍増するというペースで感染は拡大、18カ月後までに6500万人が死亡することになっていた。イベント201は中国の武漢で感染者が現れる1カ月ほど前、武漢で各国の軍人が集まって行われた競技大会が開幕する当日に実施されている。WEFは今年6月、資本主義の大々的なリセットを訴えた。
今回の恐怖劇場を開幕させたのはWHO（世界保健機関）。まず事務局長のテドロス・アダノムが3月3日に新型コロナウイルスの致死率は3.4％であり、1％以下である季節性のインフルエンザを大幅に上回ると発言。11日にWHOはパンデミック（感染爆発）を宣言した。
ここからロックダウンを含む収容所化政策が推進されていくが、それを見通していた報告書が存在する。 2010年5月にロックフェラー財団とGBN（グローバル・ビジネス・ネットワーク）が公表した「技術の未来と国際的発展のためのシナリオ」 だ。この報告書はパンデミック宣言の前から話題になっていた。
そのシナリオによると、2012年に新型インフルエンザのパンデミックが起こり、全人口の20%近くが感染、7カ月で800万人が死亡、その多くは健康な若者だと想定。 このパンデミックで人や物資の国際的な移動が止まり、旅行業のような産業や販売網にダメージを与えるのだが、全ての市民を強制的に隔離した国はダメージが少ないとしている。
さらにマスクの着用、公共施設やマーケットの入り口における体温の測定が強制され、そうした管理、監視体制はパンデミックが去った後も続く。そうした状態を支配層は権力を強化するために望むが、市民は安全と安定を得るため、自らの主権やプライバシーを放棄、電子技術の基盤が整備されている先進国では、全ての市民に生体認証が義務づけられる。
本ブログでも繰り返し書いてきたが、アメリカやEU、おそらく日本でもデジタルIDの導入が目論まれているが、これは2010年の報告書でも触れられていた。また2018年の9月12日には欧州委員会とWHO（世界保健機構）が共同でグローバル・ワクチン接種サミットを開催、22年にはワクチンを接種したかどうかを示すカード／パスポートを導入しようと計画している。
デジタルIDで個人が管理される時代には免許証やパスポートは必要なくなり、それがなければカネの出し入れもできない。つまり生活が極めて困難になり、支配者に服従せざるをえなくなる。そのデジタルIDを導入する方策としてもワクチンの接種は重要な役割を演じることになる。
今回の新型コロナウイルス騒動では中国、ロシア、 キューバ などはうまく対処している。キューバが研究を進めてきたインターフェロン・アルファ2bは今回の伝染病にも効果があったようだ。過去にアメリカから生物兵器の攻撃を受けたと考えられているキューバは各国に医師団を派遣しているが、そうしたことをされては困るのがアメリカでパンデミックを利用して計画を推進している支配者たち。キューバの活動を妨害すると同時に、その成果を封印しようとしているようだ。
