リスクの高い「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）ワクチン」が子どもにも接種されようとしている。アメリカのCDC（疾病予防管理センター）とFDA（食品医薬品局）が共同で運用している VAERS（ワクチン有害事象報告システム）への報告 によると、10月29日現在の死亡者数は1万8078名に達した。1週間前より459名増えているが、この数字は自主的な報告に基づくものにすぎない。過去の例では全体の1％未満あるいは10％程度という推計がある。
ところで、現在、FDAに「長官」はいない。ジャネット・ウッドコックは「長官代理」だ。ジョー・バイデン大統領はウッドコックを「長官」にしようとしたが、反対の声が大きく、議会の承認を必要としない「代理」になったのである。ウッドコックの上司だったスコット・ゴットリーブは2017年5月から19年4月までFDA長官を務めていたが、19年6月からファイザーの重役だ。
FDA長官の経験者で医薬品メーカーに雇われた人物はほかにもいる。COVID-19の騒動が始まった2019年12月から21年1月までFDA長官を務めたステファン・ハーンはフラッグシップ・パイオニアイングの幹部になった。この会社は生物工学や生命科学などの分野へ投資するベンチャー・キャピタル。モデルナが2010年に設立される際、ここからも投資資金が流れ込んでいる。また2002年11月から04年3月までFDA長官だったマーク・マクレランは2013年からジョンソン・アンド・ジョンソンの重役だ。
アメリカでは医薬品業界を監視する官庁が医薬品業界に侵食されているわけだが、世界に目を向けても同じことが言える。例えばWHO（世界保健機関）は医療利権の影響下にある。WHOに対する2018年から19年にかけての上位寄付者を見ると、第1位はアメリカ、第2位はビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団、第3位はイギリス、そして第4位はGaviだ。
Gaviはワクチンを推進するため、2000年にWEF（世界経済フォーラム）の年次総会で設立された団体。活動資金はWHO、UNICEF（国連児童基金）、世界銀行、ビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団などから得ている。
こうした構造があれば、医療利権の利益がWHOやFDAを含む機関の幹部の私的利益につながる。リスクの高い「ワクチン」を接種させれば医療利権は大儲けであり、その利権に食いついている人びとがCOVID-19の恐怖を煽り、「ワクチン」を接種させようと必死になることは必然だと言えるだろう。
しかし、カネ儲けだけが「ワクチン」接種の目的だとは言えない。例えば、WEF（世界経済フォーラム）の クラウス・シュワブは2016年1月にスイスのテレビ番組でマイクロチップ化されたデジタル・パスポートについて話している 。単に人びとを監視するために使うだけでなく、最終的には脳へ埋め込み、そのチップと外部の大型コンピュータ・システムをつないで感情や記憶をコントロールしようと計画しているのだ。
モデルナの幹部、タル・ザクスはmRNAの技術について2017年12月に語っている。彼はDNAをコンピュータのプログラムになぞらえ、その技術はOS（オペレーティング・システム）と同じプラットフォームを作り出すと説明していた。その上で「生命のソフトウェアをハッキングする」というのだ。
また、新しいタイプの「ワクチン」によって人口を10から15％減らすことができるとビル・ゲーツは二酸化炭素の問題にからめ、2010年に語っている。CNNのテッド・ターナーも環境問題と人口問題を絡めて語るひとり。彼は1996年のインタビューで、人口を95％減らすのが理想だと主張している。その背景にトーマス・マルサスの「人口論」があることは言うまでもない。
そうした人口削減のためにロボットの開発が急務で、AIの性能を高めようとしているのだが、その危険性をロシアのウラジミル・プーチン大統領は2017年に指摘している。AIの開発が進むと「AIが人間を食い殺す」時が来ると懸念を示したのだ。そうなる可能性は小さくない。
すでに兵器や生産システムのロボット化は進んでいて、AIが搭載されようとしている。シュワブは資本主義を大々的にリセットすると語ったが、それ以上のことを彼らは目論んでいる。その計画にとって「ワクチン」は重要な意味を持っている。
