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小生は、未だに「自己宛偽メールを駆除」できていない。
宿題であるが、無視という状態 でもある。
・・・
まず、自己宛偽メールを定義しておきたい。
たとえば、小生のメールアドレスが
「a1&b2@mti.biglobe.ne.jp」 とすると
同じ
受信することをいう。
しかし、小生が発信したのではなく、
他人が小生に成り済ましたのである。
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小生にはどうしようもないが、Gmailという、
親切この上ない味方がいる。
小生が発信していないのに
小生のアドレスへの
メールが届いているから偽者だと分かる。
Gmailチームが「明らかに迷惑メール」であると
判断してくれている。
小生は、その偽者メールを纏めて削除するだけでよい。
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本当は、Gmailで自動的に 自己宛偽メール を
削除したいが、間違って自分宛の正当なメールも
削除するかもしれないから対応できていないのである。
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メールシステムが構築されたときの不備が現在に至るという。
メールシステムは、「差出人からの手紙が無事に相手に届くことを最重視し、
受取人が誰からの手紙を受け取るかは二の次であったらしい。」
この不備を突かれている。
★
日常生活で喩えてみよう・・・
自分の受信箱に、他人が宣伝用のチラシや、選挙広告などを
入れていくのは迷惑の度合いを超えていなければ許される。
しかし、オレオレ詐欺のように、詐称した家族の名前を騙って
投函するようなことがあれば警察沙汰になる、または、
そうすべきと思う。
電話でも、手紙でも、メールでも、本人や、家族を騙り
騙そうとする行為は軽犯罪ではないだろうか。
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小生の実際逢ったケースである。
「息子という人物」から「会社のお金を入れたカバンをなくした」との
偽の電話をもらった。
電話を受けたのは家内である。
その様子から何か不自然を感じて、小生が携帯から息子に通知し、
偽電話と判明した。
もっとも、家内は偽息子に対して
「それくらいのことで会社を辞めなければならない
のなら辞めたほうがよい。会社の部長さんに直接事情を話して
返事を寄越しなさい。」と極めて理論的に話を進めていた。
偽電話と分かると、今度は犯人にお説教をしかねない状態であった。
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地元警察に通知したが、当時は「関わらないほうが良い」 であった。
最近は、おとり捜査方法も用意して、本腰で守ってくれるようである。
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小生が思うに、小生のところにせっせと送りつけてくるのは、
「犯罪すれすれの商品の売り込み」をするためだけに、
自己宛偽メールを利用している知能犯罪である。
彼らは、「詐欺犯罪」を意図していない「軽犯罪」の範疇であろう。
しかし、「なりすましているから、そこで検挙すべきではないだろうか。」
「家の玄関前での投函なので、家宅侵入罪ではない」、と言っても
郵便ポストは敷地内にある。
このような犯罪すれすれの行為を警察は触れたがらないような気がする。
このような弱気の姿勢がネット詐欺の拡大を助長していると思う。
★
自己宛偽メールは「メールシステムが抱える自己矛盾である」とする説は、
成り済まし行為を正当化するものではない。
成り済まし行為は「オレオレ詐欺」と同様に立派な詐欺行為ではないだろうか。
「迷惑相談」でなく「本人偽装詐欺」として警察に立ち上がってもらいたい。
小さな犯罪のうちに対応を考えるのも「公序良俗」を守る立場の方の
お仕事のような気がする。
警察庁公安部にお尋ねをしているが、
年末なので回答はしばらく待ちぼうけであろう。
面倒なので打っ棄られるかも・・
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呆け頭の戯言に過ぎない。
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