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Dec 14, 2020

「Go-toトラベル」は２８日～来月１１日までは～全国一斉に実施中止という「正常化」へ、　＆　台湾製「DVD-R」をVR形式で初期化できたのが14枚で、22枚は廃棄した。再生機械は幸い壊れていないが～先が思いやられる。

(1)

カテゴリ： PC・家電

★

　「Go-toトラベル」は、今年の残る期間は～

東京都民に加えて名古屋市民も対象となったが～

全国規模ではなく抜け道（隘路？）があった。

　しかし、年末年始にかけては、

全国規模での自粛となった～政府のやっとのことでの

政策視野が正常化である。

　後、一つだけ解らないことがある。

　７５歳以上の２割負担であるが～

括弧が気になるが～年収２百万円以上の条件が

「単身者限定」なのか「全世帯」に対するのか～

解らないのである（報道が不正確）。

　年金は現在は個人に対して支払われており、

扶養家族は夫婦がそれぞれ持てるから、

年金ベースでは「夫婦」の扱いはないはずである。

　単身者の概念はなく～

個々人のはずだが～報道では（単身者）とあり、

「単身者」のいみが

（１）本来の「単身者」（＝独立の一人世帯主）

　　　なら小生は夫婦だから無関係

（２）「世帯当たり」とすれば、

　　「世帯（夫婦など）合算の年収」であるから

　　小生は対象となるかも・・・

　　～５人世帯はどう考えるのか～～～

まったく分かり難い政府の説明ではあるまいか。

　もっとも、小生は東京都以外の県民が都内発着駅を

利用する場合は～Go-to-Tokyo対象と誤解した

＊＊＊＊＊＊
「大歩危小歩危」であるから～

解釈（介錯？）には慎重でなければならない。

https://www3.nhk.or.jp/news/special/coronavirus/
　　 data/?utm_int=news_contents_
news-closeup_001

★

<本文>

　小生が買ったのは上記の１０枚のものではなく

５０枚入りのDVD-Rのスピンドルケースである。

　「ZERO　DVD-R　4.7GB デジタル放送録画用」

のラベルがある。

★

　小生は～性懲りもなく～DVD-Rなどに記録している。

しかし、最近は重要なものだけを記録することにした。

最近は、DVD－HDDレコーダーの中のHDD（250MB）

やSP　silicon　POWER（１TB）の中で保存していたが

満杯になって～不要なものを削除し一部だけを「DVD-R」

に保存したいと思った。

　ところが、「Recorder」でDVD-Rを初期化しようと

しても「これは新規のDVD」と知らせたあと、

初期化（Format）しようとすると、

「初期化できないDVD-R」だという。

　大手の家電販売店YAMADAの専門員に電話すると、

5年以上経つたDVDレコーダーは内部が壊れているかも

しれないので修理に出すか、むしろ買い替えたほうが良い

のだそうである。

　レンズクリーナー購入での解決はあまり期待できない

ようである。

　慌てて～～～

買ってある台湾製５０枚のDVD-Rの未使用分を

初期化Formatしてみたら上の方22枚は全滅で、

下の方の14枚だけが「VR形式で」初期化できた。

　今までも、初期化できないものが随分あって、

捨てたのであるが～最近は３９％しか生き残らない始末。

　機器名は下記の旧式機器である。

「TOSHIBA　VARDIA　Hi-Vision Recorder RD-S304K」

　買った後で直ぐにフォーマットをして置いたら良かった

のであるが～2種類のフォーマット形式があるので迷った

のであった。

　今までは、（１）Recorder　からは内部HDDへの保存、

「DVD-R」への移動・コピー（10枚限定）ができ、

（２）TVに直結の「SP」－HDDは

保存元のTVへのみの送信が可能であるが、

本体が老朽化すると今後は制限がきつくなる。

　台湾製DVDは格安であるが、そのためか～

日本製（太陽誘電など）が撤退してしまい～

技術力や製品保証能力が伴っていないようである。

　家電の品質寿命が5年しかもたないとは～

自分の寿命がその程度かも知れないが～

大変な世の中になってしまったものである。

　別の意味で「大変なのは」～～～

倍増）

となるのも～あと2年であり～

このような無責任政府を絶対に生かすわけにはいかない。

倍返し （～１０倍返し）をするにしても ～

大変な時代になったものである。

　なぜ、もっと細かい階層分けをして老人の負担を

分散できないであろうか。

　公明党も選挙目当てか～分散してくれないのであり、

与党と同じ趣旨かも知れない。

　倍返しを受けないと～解らないのであろう。

　負担実額が倍増になるのは～

もし物価や家賃が倍増になったら～

あなたならどう考えるのだろう。

　世帯についても「単身者世帯」以外の

「二人以上世帯」にも適用となるのか

判然としない。

　年金支給は夫婦でも個人ベースとなっているが

「単身者世帯」と言うからには、

夫婦や二人以上の所帯なら、「二人以上の世帯」となり

「窓口負担倍増」の対象外なのだろうか。

★

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