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2004/07/03

学会が大がかりな手術の評価調査をすることはとても歓迎すべきことです。
アメリカでは病院ごと、医師ごとに評価されていて、患者サイドがしっかり選べるそうですが、先進国として誇りが持てる医療レベルへと変化していく流れになることを期待したいと思います。

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外科系の６５学会が加盟する連合組織「外保連」（出月（いでづき）康夫会長＝東大名誉教授）が、中規模以上の全病院を対象に手術の実態調査に乗り出す。

これまで全国規模の集計がなかった「手術件数」「手術時間」などの統一調査に加え、高難度手術の質の評価につながるデータを徹底分析し、今年度中に公表する。患者が病院を選ぶ決定的な指標になることが期待されるほか、基準が不明確な診療報酬体系に大きな影響を与えそうだ。
調査対象は、日本外科学会など加盟学会の認定・関連施設の少なくとも約２７００病院。１０００種類以上あるとされる保険適用手術のすべてについて、患者の年齢・性別、手術に加わった医師数、手術時間や麻酔をかけていた時間などを調べる。
このうち、心臓バイパス手術、体内に管を挿入し心臓の血管を治療する手術、脳動脈りゅう、肺がん手術など、難度の高い計１１０の手術では、手術後の在院日数、死亡率、合併症の有無、執刀医の経験年数、手術中の出血量、手術後に患者が自宅に戻ったのか、他病院に移ったのかなどのデータを収集する。
その上で、がん手術なら「手術５年後の患者の生存率」、心臓手術なら「心臓バイパスが手術後、一定期間に詰まった割合」など、学会ごとに評価基準を決め、所要時間などコストにかかわる要素も含めて分析する。
調査は、医療不信が深刻化し、医療の透明性を求める圧力が高まる中で、病院や学会ごとのバラバラな情報公開では不十分と判断したもの。今月中旬にも調査項目を最終決定し、加盟学会は９月をめどに調査を開始する。外保連では、調査結果の集計を年内に終え、全国の外科手術の「質」を検証、患者に分かりやすいよう工夫して年度内に公表する予定。

外保連手術委員会の山口俊晴委員長は「医療界が医療の質の評価について明確な基準を示さなければ、医療不信は解消されない。この全国調査を機に、外科手術の情報公開を一気に進めたい」と話している。

手術の情報公開を巡っては、厚生労働省は今年４月、高難度の１１０の手術を行う病院に実施件数のみの公開を義務付けている。

外保連：外科系学会社会保険委員会連合の略。診療報酬の設定に影響力を行使するため、１９６７年結成された。加盟学会の代表が手術の技術度や労力などのデータをまとめて「外保連試案」などを作成、診療報酬を決定する中央社会保険医療協議会（中医協）に提出している。

◆手術実態調査を医療問う「突破口」に　国民的議論の布石期待
［解説］　手術成績についての包括的な全国調査や検証は、これまで行われてこなかった。評価基準の設定が難しいこと、比較を嫌う医療界の閉鎖性、技量はどの医師や病院でも同じという“平等幻想”などがその理由だ。
実態が分からないから、現行の診療報酬体系では、専門性や技術の差が反映されていない。今回の外保連の調査は、限られた医療財源の中で、医師の間で不公平感が根強かった診療報酬体系を抜本的に見直し、適正化する狙いがある。
もう一つの目的として、情報公開という時代の要請に応えることがある。手術件数を基準に病院をランク付けした本が評判を呼ぶなど、医療機関に関する社会の情報ニーズはかつてなく高まっている。
今回の調査は、医療サービスのあり方を問い直す「突破口」となるだろう。医療の将来像を描くには、データを収集・分析し、透明で適正な手術コストを国民に示すことが不可欠だ。医療体制の再編など、国民的な議論の布石になることを期待したい。
（出典：読売新聞）

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