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2017/02/06

メタボ・肥満に「無関心」　やる気引き出す“ニンジン作戦”

テーマ：健康管理・増進、病気予防、抗加齢（若返り）、長寿、豊かさ探求(8822)

カテゴリ：病気・医療関連

おはようございます。
いつもありがとうございます。
毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。

健康管理は自分のために率先してやることに気づいたのは３０年前の４０歳の時で、お陰様で病気は近寄ってきません。
国民皆保険に甘えた日本人は健康管理を怠り、国民の約７割は岩盤のような健康管理無関心層（筑波大大学院・久野譜也教授）で、２０１４年厚生労働白書によると健康管理は「何もしない」派が４６％もいるそうです。
そんな自主性のない日本人でもアメが与えられると健康管理をするようで、成果もでているそうです。

やせメタボはメタボと同数の９００万人もいてリスクはメタボと変わらないことがわかってきたそうです。
最近の研究で、肥満でなくても高血圧症や糖尿病などの生活習慣病になる原因として筋肉の質と量の両方が重要だと指摘されています。

一方では、加齢に伴って筋肉が減るサルコペニア（筋肉減少症）が指摘されています。
筋肉の質を改善して量を増やすには運動が一番効果的で、筋肉を増やす筋トレと脂肪を燃やす有酸素運動を組み合わせるが望まれます。
筋肉は何歳になっても増えますが、４０～５０代までに運動を習慣化することが一番で、私は３０年前の４０歳から始めました。

ウォーキングは、最も取り組まれている運動で、ウォーキングさえしていれば運動的に問題ないと思われがちですが、適度な運動負荷になる心拍数を維持することが重要で、インターバル速歩やインターバルジョギング、スローランニングなどがおすすめです。
しかし、頻繁にジョギングをしても、加齢による速筋筋肉量の減少は食い止められないので、加齢による身体の衰えをカバーしきれず、代謝、ロコモ、メタボやサルコペニア対策には筋トレも重要ですが、あまりやられていないようです。

・ジョギングでは「加齢による筋肉量の減少」は食い止められない
・続けやすい筋トレ法　歩くだけでは不十分

日本人の主観的健康度は主要３５カ国中３４位（２０１６年ＯＥＣＤ調査）と韓国と同率の最下位で、驚くほど低率です。
厚生労働省の平成２５年国民健康・栄養調査結果によると、３０代で運動習慣のある人は１２．９％、４０代は１６．６％、５０代は２０．７％で、減少傾向にあるそうで、健康のために出費してもよいと考える金額の平均はわずか月３０００円と驚くほど低額です。

積極的に体を動かすことで病気の回復も早まり、人間の体と頭脳は、たえず動かし続けることで初めて健康が保たれるようにできています。
しかし、世界２３カ国の健康意識調査で、健康的な食生活は２３カ国平均は５９％が意識しているのに対して、日本は半分以下の２９％・最下位で、十分な睡眠をとる：５４％（ワースト３）、定期的な運動：３９％（最下位）という主要国一の健康オンチ国です。

定期的な身体活動は、心血管疾患、脳卒中、高血圧、２型糖尿病、骨粗鬆症、肥満、ガン、不安や抑うつのリスクを明らかに軽減し、さらに転倒による負傷のリスクも低減します。

自分に最適な運動は運動経験、生活習慣や運動目的・目標などによって異なりますが、よりよい運動効果を望むには年齢、運動経験や体力に合った運動強度と運動量の組み合わせと頻度、休息、的を射たケアそして相応しい食・栄養が重要で、過不足なく習慣にしたいものです。

健康で長生きするための究極の秘訣は、定期的な運動だというエビデンスがあり、要約すると以下のようです。

・有酸素運動を中心に種類は問わない
・１日に３０分以上
・週に３～５回実行する
・ロコモ対策のため筋肉トレーニングも取り入れる

また、座り続けていることの弊害が警告され、アメリカでは立ち机やウォーキング机などが導入されている情報が紹介されていましたが、日本でも同様のことが出てきたようです。
座りっぱなしで体を動かさないことは、単なる運動不足ではなく、最近の医学界ではこれが寿命を縮めると注目されているそうで、昨年くらいから座り過ぎの弊害情報が増えてきています。

・１日１５分のウォーキングで寿命が３年延長！　座りっぱなしの「セデンタリー」は喫煙並みの悪影響
・どんなに運動をしても、座りすぎの生活が糖尿病のリスクを高める
・職場の座り過ぎに注意、２～４時間立つのが健康上理想
・座りっぱなしの生活は、精神的な病につながる
・１時間に２分歩くと座りっぱなしの悪影響が帳消しに
・長生きしたけりゃ「貧乏ゆすり」！　デスクワークの悪影響を帳消しに？
・理想的には３０分の内２０分は座り、８分は立ち、２分間は動き回ってストレッチするのがよい

普通には動いていても筋肉量は、３０歳を過ぎると１０年ごとに５％前後の割合で減少していき、６０歳を越えると減少率は加速し、２０歳の筋肉量・筋力と比べると７０歳では５０％に、８０歳では３０％まで落ち込む人もいるそうで、ロコモとなり、要介護・寝たきりになって寿命まで短くなるなるわけです。

アラフォーくらいになると体重は変わらないのにサイズが変わるのは、「サテライト細胞」と呼ばれる筋肉細胞が脂肪細胞に変化してブヨブヨになるからです。

このような運動不足は、大量の飲酒や肥満に並んで、平均寿命を縮める主な要因だそうで、健康のために運動を習慣として行うことが重要ですね。
高齢になってから運動を始めた人でも、運動がもたらす恩恵は大きいので、気づいた時から行動に移し、遅すぎることはありません。
いつやるか？　今でしょう！！（笑）

・人生で今日が一番若い。
・予防に１ドル投資すると医療費が３.２７ドル減り、生産性が２.７３ドル向上する。（ハーバード大学）
・やる気よりやること。やる気があるだけではやらないのと同じです。行動こそが勝負です。（百寿医師・日野原重明先生）
・運動をする時間がないと考えている人たちは、遅かれ早かれ病気のための時間を見つけなければならなくなる。（エドワード・スタンリー伯爵）
・健康こそ最大の資産であり、史上最高の投資である（リチャード・ブランソン:ヴァージングループ会長）
・健康な身体を維持する意志力がないということは、人生を左右する重要な状況において、積極的心構えを維持する力にも欠ける。（ナポレオン・ヒル）

健康な体で長生きするには「週に１５０分の運動を行い、そのうち２０～３０分は激しく体を動かすのがよいとのことです。
そして、最新の研究によると毎日座り続けている時間が長い場合は、さらに１時間に２分間の歩行を行うことが勧められるそうです。

・長生きしたけりゃ「貧乏ゆすり」！　デスクワークの悪影響を帳消しに？
・理想的には３０分の内２０分は座り、８分は立ち、２分間は動き回ってストレッチするのがよい

高齢者での研究では、運動強度に関係なく、１日３０分の運動を週６日取り入れると、死亡率が４０％減少し、さらに週に数回、きつい運動をこなす高齢者は、ほとんど動かない高齢者に比べて寿命が５年も長かったそうです。
また、健康で長生きの秘訣は何と言っても「日頃の運動」との指摘もあり、毎日の生活の中に運動要素をうまく取り入れたいですね。

自転車、ランニングのような有酸素運動は、心拍数をめやすにして目的に応じた負荷をかけると効率よく出来ますが、運動経験のない・少ない人はスポーツ医にご相談されることをおすすめします。

スマートホンをお持ちの方は POLAR・H６心拍センサーがおすすめです。
今では、より楽な POLAR・ＧＰＳ内蔵スポーツウォッチＭ４００を愛用しています。

有酸素系運動のめやす例

・低強度：認知能力が高まる　負荷は５０％程度
　私の場合は１１０
・中強度：集中力、判断力が高まる　脂肪燃焼　負荷は６５％程度
　私の場合は１２８
・高強度：ストレスを感じ、覚醒する　スタミナ改善　負荷は８０％程度
　私の場合は１４６

しかし、運動にはメリットばかりではなくデメリットもあります。
・筋肉や関節などを傷める
・活性酸素（老化の主犯）の害を受ける
・屋外では紫外線の害を受ける　（ある程度までは有益）
などから心身のケアも重要ですが、軽視されている現実があり、６８％が半年未満でランニングに挫折している大きな原因にもなっていますので、私はこのケア支援にも力を入れています。

厚生労働省の国民生活基礎調査によると、要介護となった人のうち骨折・転倒が原因は１０．２％で、転倒・転落による死亡数は７７６１人にもなり、交通事故死よりも多く、増加傾向だそうです。

人間は動物なので
・動かないと動けなくなる
・動かないと認知能力も低下する
・動かないとＱＯＬ（生活の質）が低下する
・動かないと身体が硬くなり、怪我をしやすくなる
・動かないと老化が進む
・楽をすると楽なことしかできなくなる
そして、サルコペニア、さらに進んでロコモとなり、寝たきりになって寿命まで短くなるなるわけですが、１日１０分程度でも有効という研究結果や運動はどんなやり方でも効果があるなど手軽な運動法がまとめられた記事が出ています。

何から何まで便利な時代になっている現代社会では健康維持・増進はそれなりの努力が要るわけで、食・栄養、運動もヘルス・リテラシーを高めて賢く選択して習慣化しないと不健康になってしまいます。

私もライフログがとれるスポーツウォッチやｉＰｈｏｎｅアプリなどを活用してチェックしていますが、１日１万歩以上にはなります。

・エスカレータ、エレベータにはなるべく乗らず、できるだけ２段早登り
・近所を歩く時は、足指トレーニングに最適な特製草履の活用　
・普段はなるべく大股で速く歩く
・電車などではなるべく座らない、なるべく摑まらない
・週２～３回、加圧ベルトをして２０分ジョギング、週末は３０分以上ランニング
・週２～３回、自転車ＭＴＢで心拍トレーニング３０分
・週２～３回、加圧筋肉トレーニング
・タバタ・プロトコルの活用
程度を楽しく口角を上げて笑顔で習慣にしています。

適度な運動することでフィットネス度が高まるとＱＯＬ（生活の質）が上がり、健康寿命が延び、寿命も延び、さらに心にもよい効果がありますので、運動は習慣にしたいですが、散歩では負荷の軽くてあまり効果が期待できないそうで、運動は３つのバランスが大切です。

・有酸素系運動
・筋肉トレーニング
・ストレッチ

運動目的により変わりますが、よりよい運動効果を望むには年齢や体力に合った運動強度と運動量の組み合わせが重要です。
有酸素系運動なら心拍数をめやすにして目的に応じた負荷をかければいいわけですが、運動経験のない・少ない人はスポーツ医にご相談されることをおすすめします。

加齢とともに筋肉は脆弱化していくので年齢が高まるほど運動の必要性が高まりますが、便利なこと・ものが増えて日常生活は楽になり、日常生活での運動量・強度は減ってきています。

加齢にともなう生体機能の低下.jpg

運動不足を感じている人は日常生活の中にトレーニング要素を入れることをおすすめしますが、やるかやらないかだけで、やらない理由は見つけにくいと思います。

運動指針２００６.jpg

心身の健康状態をよくし、体力をつけることは簡単ですので、お互いに明るく楽しく元気に笑顔で顔晴(がんば)りましょう。

私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。

ランナーなどアスリートにおすすめです。
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メタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）や肥満を改善しようと、国や自治体などがさまざまな取り組みを行っているが、健康管理に無関心な人たちへの働き掛けは大きな課題だ。生活改善や運動による努力と成果を高いポイント付与で評価する“ニンジン作戦”が奏功し、医療費を下げることに成功した事例を紹介する。

◆医療費が大幅減

無関心層を取り込み、医療費を下げることに成功したのは、福島県伊達市、栃木県大田原市、千葉県浦安市、新潟県見附市、大阪府高石市、岡山市－の６市で実証実験として行われた「健幸ポイント」制度。国の支援を受けて平成２６～２８年度にかけて行われ、筑波大大学院人間総合科学研究科の久野譜也教授らのグループが制度づくりに関わった。

６市で参加登録を行った４０歳以上の計約１万２千人に、歩数計の携行で活動量を管理してもらうほか、健康づくりに向けたプログラムを多数用意した。参加者は実行した内容に伴いポイントを獲得、市内の商店街で使える商品券や一部のコンビニエンスストアなどのポイントと交換できる。参加者は、歩けば歩くほど得をする。

これまでのデータで、参加者の１日当たりの歩数が平均で約２千歩増加し、メタボに該当するグループの腹囲、血圧、中性脂肪などの値が有意に改善することが明らかになった。さらに、久野教授らが参加者１７００人の医療費を調べたところ、参加しない人に比べ、１人当たりの平均で年約４万円も低いことが判明した。

このデータを、年齢構成を加味した上で６市の全参加者の医療費に換算すると、年約５億円の抑制となり、制度づくりにかかったコスト１億８千万円を差し引いても、３億円以上の“おつり”が出たことになるという。

さらに効果的だったのは、「これまで健康に無関心だった層が興味を持って参加してくれたこと」（久野教授）。アンケートの結果、「健康づくりや健康情報に関心のない層が、全参加者の７５％も占めていた」という。無関心ゆえリスクを放置し、脳卒中や心臓病を発症する人も多いだけに、大きな収穫といえる。

◆継続へ意識変化

無関心な人たちを動かした要因が、「努力」と「成果」をポイント（金額）として、反映させる仕組みだ。久野教授らが、かつて複数の自治体で行った研究で、付与ポイントを一定の幅の中で高めに設定した方が効果が高かった。加えて、「多くの自治体で実施されているニンジン作戦は、その後の努力や成果にかかわらず参加しただけでポイントが確定するため、継続のモチベーションとなりにくいという欠点を是正した」と振り返る。

無関心層が集まったもう一つの要因として、地域の商店が制度を積極的にＰＲしたことがある。商品券を自分の店で使ってもらうためだったが、従来の自治体の広報紙だけでの告知に比べ、口コミで広がる大きなきっかけとなった。久野教授は「参加者の約８割が今後も健康づくりを続けると答えており、意識も大きく変わる効果があった」と話している。

保険適用目指す

メタボ・肥満改善のモチベーションを上げようと、日本肥満学会（春日雅人理事長）は平成２７年、１２カ国の学会の賛同を得て、血圧や血糖の数値が高めといった症状を合併した肥満を「肥満症」という病気として国際的に定義した。病気として扱うことで、減量など生活習慣改善への本格的な保険適用を視野に入れている。医療側にとっては生活習慣改善の指導などが診療報酬の対象となり、実施しやすくなる。これにより、患者も指導を受ける機会が増え、生活習慣病を発症前の“上流”で予防でき、医療費の抑制につながることが期待されるという。

（出典：産経新聞）

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