医療用医薬品 0
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抑うつ症状がでてるので、あまり書きたくない。原因はオリンピックだから書いておいた方がいいかな。日本では第4次と騒いでいるけれども、アメリカはピークの10分の1になっても一日の感染者は6万人やで、しかもPCR陽性に症状が1つ以上あって感染者としてるんやで。インドはこの1ヶ月で1万人から10万人にふえているんやで。これがあと100日で入国させていい国?PCR陽性なら入国禁止でしょうが、アメリカ屋ったらCDCの基準で陰性ですと言って、感染させる可能性がある人間が入国する可能性があるんやで。今のPCR検査では引っかからないCOVID-19の変異株がでてるんやで。(症例報告やけど。症状だけで入院して、PCR陰性だから、DNA検査を行ったらCOVID-19変異株がわかってんで)東京ではワクチンが効果が落ちるという、変異株が広まってるんやで。今のところ感染拡大は小さいけど、この変異株が爆発したら怖いよ。大阪は数は多いけど、イギリス株というワクチンが効いた変異株やら、ワクチンが回ってきたらなんとかなりそうだけどオリンピックは止めてくれ。 東京はロックダウンしてくれ。
2021年04月06日
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日経ビジネスの「浮上する北京五輪ボイコット、スポンサー企業にも圧力」という記事は有料記事なので、無料で読めるところだけ読んでいると、やばい妄想が浮かびました。2021年4月10日 国連で中国の新疆ウイグル自治区の弾圧を「ジェノサイド」と認定することが、総会で可決。しかし、安保理で反対したのは、予想に反してロシアが賛成に回り中国だけであった。安保理によって中国、アメリカ、フランス、イギリス、ロシアが関与する問題が解決できないと判断した、欧州連合、北アメリカ諸国、イギリス、オーストラリアは国連脱退を表明。日本はその脱退表明にすぐに同調することができなかった。国連を利用した集団自由権の行使に関して不明瞭なことが残ることを危惧したからである。国連脱退組が新しい組織を作るのであればそちらに頼ることも考えられたが、国連に変わる組織の設立は当面無くなり、各国間の同盟がとって変わることになった。WHOはCOVID-19感染に関して世界をリードしているつもりだったが、実際に感染者数の集計はアメリカの大学のデータに頼っているし、個々の薬剤を承認することに対して口を出すことから、国連大量脱退ともに力を失った。ここで世界に驚きを与えたのがICHにおける窓口としてFDAと欧州薬務局が共同して、IND(世界医薬品機構)を創設して薬物承認システムを全てINDに移管することだった。さらにINDにはロシアも参加。日本はフランス語あるいは英語で申請資料を提出することが義務づけられたことから参加を保留。引き続きPMDAに申請書を提出、PMDAは第三者期間である薬事審議委員会でレビューを受けて問題なければ厚生労働省が承認するという立場を保った。中国以外の国は実質上、中国の新疆ウイグル自治区の弾圧を「ジェノサイド」と認定したことになった。経済制裁とともに中国以外の国がとった手段は中国五輪のボイコット。モスクワ大会のボイことは東側諸国という仲間がいたが、今回はジェノサイドの制裁によるボイコットなので、中国五輪ボイコットに対してそれに反対する国は一つもなかった。中国の唯一の対応策は東京五輪のボイコットである。日本政府は中国のボイコットは他の国から参加が認めることから、軽視していたが、柏崎原発がテロ対策が不十分であったことが、世界的に拡散され、まず、反原発政策を行っているドイツがボイコットを表明、その後、日本と原発を共同開発している国からボイコットの表明があいついだ。ヨーロッパと南米では変異株によるCOVID-19の感染が拡大したことから、選手の選考ができず、参加辞退が続いた。ここで東京オリンピックの致命傷になったのが、日本型変異株による感染拡大、医療施設の壊滅であった。新型コロナウイルスは感染力は同じだが、ダブリングタイムが従来株の3倍であり、空気感染するようになった。で東京オリンピックは中止となった。妄想ですから、フィクションですから。
2021年04月01日
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太陽を見つめると網膜に不可逆性の障害が出ます。これは「太陽網膜症」とよばれます。朝に太陽の光を浴びることによって、体内時計をリセットして健康な生活をおくるということと、コンピュータからでるブルーライトのせいで夕方老眼が起こる、寝る前にスマートフォンを見ていると眠れないので、就寝2時間前にはスマートフォンを見ることはやめた方がいいとの三つの健康法の記事を最近よく見ます。何故、そういうことが起こるのでしょうか。かつては人の体内時計は24時間よりも少し長い周期を持っているので光で毎朝リセットする必要があると言われていました。しかし、この説は非常に少数の実験から得られたデータでした。現在では人によって体内時計の周期は異なると言うことの方が有力になっています。個人の体内時計の周期を見る方法というのは確定しているようで、確定していません。体内時計を調節するのは光、食事などの調整因子が存在することは明らかになっています。光には色々な波長があり、その同調作用が強いのはブルーライトである可能性が高くなっています。朝起きたときに、スマートフォンを見ることによって体内時計のリセットは可能という仮説も立てられます。眠気を妨害するのであれば、覚醒を強化する可能性があるということです。このような実験は今のところ、ブルーライトは悪者なので、臨床的な試験が行われたという情報を手に入れることはできていません。仕事中にずっとコンピュータに向かっていると「VDT(Visual Display Terminal)症候群」を発生するから注意が必要です。これは事実です。「VDT症候群」では眼、体、心に症状がでます。これを防ぐにはブルーライトを遮断する眼鏡をかけることが推奨されています。目の症状に関してはブルーライトよりも、瞬きの減少の方が危険であることが分かっています。1時間に10分程度の休憩が適していると言われていますが、意識的にまばたきすることによって、眼球が涙に覆われるようにすることでも目の症状が抑えられます。体の異常は固定した姿勢で長時間仕事を行うことで起こります。これは背筋を伸ばした姿勢で仕事をすることによってかなり防ぐことは可能です。ブルーライト防止の眼鏡よりも、画面に顔を近づける必要がない程度の視力をつけておくことが必要です。また、他の資料を見るために首を無理に曲げることも体に影響することから、ペーパーレスの時代ですから、ディスプレーを利用するか、紙の資料を見る必要がある場合に首を曲げる必要の無い、書見台を使うことでかなり肩こりや肩の痛みは軽減します。体の柔軟性や姿勢は人によって異なります、姿勢を正すためにサポータを使うことも一つの手です。何故、スマートフォンを見ていると眠くならないかに関しては睡眠誘発物質であるメラントニンが網膜がブルーライトで刺激されると分泌量が減ることであると推定されています。(分泌は減りますが、眠くならない理由と因果関係は証明されていません。)どうしても仕事で寝る寸前までコンピュータで作業をする必要がある場合には、1時間前に睡眠導入剤を飲むことをお勧めします。睡眠導入剤は医師に処方してもらう必要があります。しかし、睡眠誘導サプリメントもあります。体内時計に関しては分かったようで分からないことはたくさんあります。例えば、目覚める1時間前から覚醒ホルモンの分泌が始まります。これは訓練することによって、前日の就寝時間が遅くとも決めた時間に目覚めることが可能であることは、臨床試験で明らかになっています。この事実があることから、朝、日光で体内時計をリセットすることにどれぐらい意味があるのかはよく分かりません。ブルーライトでもいいのではないかと仮説を立ててしまいます。20代の後半から1日8時間は画面を見つめる仕事をしてきました。初めの頃はパソコンの機能が低かったので、画面から目をそらすことが多かったですが、50大になってほとんど待ち時間は無くなりました。まばたきが追いつかないときは、目薬(人工涙液)を指すだけで随分違います。まぁ、違う方向から見ると、あたかも事実のように語られていることが、全く無関係であることはよくあることです。
2021年02月24日
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私が原因だと思っているのは1)大学がシーズ(基礎研究)を見つけても、自分とその友達で開発を行おうとする。2)日本人は治験に治療を求めるので、二重盲検比較試験に積極的には参加しない。の二つです。1)に関しては先行するファイザーやアストラゼネカのワクチンの開発とアビガン錠、イベルメクチンの開発方法を比較すれば分かります。ワクチンに関しては、シーズはベンチャー(ファイザー)や大学(アストラゼネカ)です。しかし、早い段階でファイザーやアストラゼネカが協力することによって開発が進みました。さらにトランプ大統領のワープ政策(二重盲検比較試験の結果を待たずに生産工場を建てることにお金を出す。:これは製薬メーカーによって非常に助かります。二重盲検比較試験で想定する結果が出ないと、その投資が無駄になる可能性を政府が負担してくれる訳ですから)によってさらに加速されました。一方アビガン錠の場合には最初大学での医師主導型臨床試験で二重盲検比較試験を行いましたが、途中で感染拡大が一段落したために。症例が集まらず、結果としてよく分からないデータしか出せませんでした。政府がしたことはアビガン錠の製造を許可しただけです。(それまで、アビガン錠は生殖毒性のため、製造販売承認を受けた後も、政府の備蓄以外にアビガン錠の製造を禁止していました。)イベルメクチンも同様に医師主導型臨床試験を行っていますが、結果が出るのは早くても今年の3月です。日本のメガファーマといわれる会社であれば、臨床試験を日本だけではなく、中国、韓国、アメリカなどで実施する能力はあります。実際日本の某武田製薬はアストラゼネカワクチンの開発にイギリス支社が絡んでいます。2)に関しては患者の募集方法が日本独特であることが問題になります。日本では大学病院に治療を目的としてやってきた人あるいは関連病院に治療を目的としてやってきた人が治験施設に紹介されて治験に参加することになります。これはヘルシンキ宣言(医師が守るべき倫理規定)に反した参加者リクルートです。主治医という病気を治すことに頼られた人が、治験という効果を評価するための治療を行うことは倫理的にはやるべきではありません。この状況は私が開発に携わってきたときには最悪でしたが、最近は参加者リクルートを専門にやる会社ができて、慢性病などではその病気の患者のリストを持っている場合もあります。しかし、今回のような急性疾患の場合には保健所しかデータはありません。このデータを製薬会社や患者リクルートの会社に回すことは個人情報法に違反します。しかし、患者に治験募集のチラシを渡すことは可能だったと思います。担当病院を探すのは難しいことなので、うまくやる方法を見つけなくてはなりません。手遅れですが、100人規模の抗COVID-19薬専門の治験施設を作れば良かったのにと思います。本当言えば、感染症専門で第4レベルのウイルスや病原菌を扱うことが可能な長崎大学が大学病院の一部あるいは関連病院をまるまる、COVID-19専門病院にするなど思い切った手をうてば、変異株の感染経路などももっと明らかになったかと思います。国立感染症研究所も病院施設を持っていれば同様のことができたと思います。死んだ子どもの年を数えても仕方が無いので、COVID-19感染が下がってきた今こそ、国立感染症研究所のウイルスのシークエンス解析力をもっと増やすべきだと思います。イギリスや南アフリカでの変異株が日本に入ってきたことが騒がれていますが、日本での検出数と感染者の分布を考えると、日本で変異した可能性があると思います。それを確かめるためには今のPCRによる変異株検出は役に立ちません。シークエンス解析によって初めて分かることです。さらにこの検査によって、変異株というほどの変異はないけれども、その株の出所を追うことは可能です。
2021年02月17日
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2月9日に免疫チェックポイント阻害薬は大腸炎を引き起こすというブログを書きました。化学療法剤では副作用の機序が制癌作用と分離できる場合には、化学療法剤の中止のデメリットを小さくできるために副作用防止剤を使います。この薬剤は保険適応されています;シスプラチンの嘔吐は中枢性なので、5-HT3受容体拮抗薬が使われます。これは予防的投与はあまり行われませんが白血球減少に対しては顆粒球コロニー刺激因子[G-CSF]が対処療法的に用いられます。前のブログでも書きましたが、フルオロウラシルの下痢の防止のためにティーエスワンでは、フルオロウラシル分解阻害剤の他に、消化管でのフルオロウラシルの活性化を阻害するオキソン酸が配合されています。免疫チェックポイント阻害剤で大腸炎が発生したら免疫チェックポイント阻害剤を中止することになります。中止後すぐに大腸炎は回復せず、免疫抑制剤を使わないと大腸炎が治まらない症例もあるとのことです。がんが縮小しているときに、この副作用が発生した場合には、中止による効果の消失と免疫抑制剤によるがんの再発もあるかもしれません。従って、化学療法剤のように予防的に副作用改善剤を投与することによって、抗腫瘍効果の増強が想定されます。PD-1、PD-L1よりもCTLA-4に対する抗体の方が大腸炎を引き起こす可能性が高いようですが、併用すれば相乗(相加?)的に発生率が増えるようです。抗体を使う限りは、腫瘍あるいは腫瘍認識部位に抗体を運んでやる必要があります。体中にある受容体に対して選択的に分布する抗体が必要であるということです。それを考えるとPD-1Lが腫瘍の受容体を抑える事から推奨されるかもしれません。しかし、実データを見るとそれほど差があるようには思えません。化学療法と同じように腫瘍と生体を無差別に効果を示している可能性があるということです。現在は効果の観点から免疫チェックポイントが発生している腫瘍のみに使うと制限がついている免疫チェックポイント阻害剤があります。その薬剤が一番使われています。オブジーボはその縛りがついてはいませんが、それが原因と思いますが、オブジーボはナイーブながん(無治療のがん)を対象とした現在の第1選択薬との比較試験で上回る効果を出すことができませんでした。ひとつには、腫瘍組織の受容体が発現していることで、抗体がその受容体を阻害することで、大腸にある受容体を阻害する量が相対的に減らすという仮説のもと使用患者を絞ることによって、効果の上昇と副作用の減少を求めることです。これは、大腸炎の副作用がでている患者の腫瘍の受容体を測定することで確認は可能です。もう一つは抗体から離れることです。有機化合物で免疫チェックポイント阻害作用を示すものをさがすことです。これは副作用防止の観点からでは大きすぎる課題かもしれません。しかし、抗体の場合には細胞特異性を見つけることは難しいと考えています。有機化合物であれば、可能ではないかと思います。イメージとしては受容体とがっちり結びつく抗体よりも、受容体の一部分に作用して受容体の作用を停めることができれば、別の薬を配合したり、有機化合物の部分改変で細胞特異性が出る可能性があると思っています。
2021年02月11日
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新規医薬品の対照薬に関しては、欧州、米国、日本で作ったガイドラインがあります。これは厚生労働省令「臨床試験における対照群の選択とそれに関連する諸問題」として公開されています。このガイドラインでは臨床試験における対照群は、二種類の重要な特性、すなわち、用いられる治療の種類及び誰が対照群に入るかを決める方法に基づいて分類することができる。対照治療の種類は次の四種類のいずれかになる。すなわち、(1)プラセボ、(2)無治療、(3)異なった用量又は用法の被験治療、(4)被験治療とは異なる実薬による治療である。一つの病院で試験を行う場合には、過去に行われた治療が対照群として扱う場合があります。一つの仮説を検証するためにはこの方法でも可とされて、文献発表しても査読で認められる可能性があります。今回話題にしているのは、新規医薬品の承認ですので、稀少疾患用医薬品のように、疾患が少ない場合は別として、過去治療を対照群とすることは認められません。最近は疫学に関する統計学が発達してきたので、過去対照の選択に関してはハードルが上がっています。単に何年から何年までの全ての患者を過去対象にするだけでは、査読でやり直しを求められることが少なくありません。また、対照群データに関するバリデーション(正確なデータがカルテに載っているかどうかの確認)を要求される可能性があります。前置きがながくなりました。がんの薬の話です。臨床試験で対象となる患者は「他の治療が有効でない患者」となっています。他の治療がないので、対照薬はプラセボが用いられます。がんの薬物治療では一次治療(はじめての治療(手術不能患者)と手術再発例)、二次治療(一次治療が無効または再発した患者を対象)、三次治療(二次治療が無効または再発した患者、癌腫によっては三次治療で打つ手がなくなる場合があります。)臨床試験に入ってくる患者さんは少なくとも一次治療が無効あるいは再発した患者さんです。従って、全く新しい作用機序を持つものは、他の薬剤が効果を示さないので、プラセボを選択することになります。ここまでがガイドラインに従った、新規がん治療薬の臨床試験の対照薬がプラセボである理由です。肺がんで免役チェックポイント阻害剤の効果がマスコミで騒がれて、原価が高いので高薬価になってしまった理由です。また抗体医薬も高薬価になっています。ここでもう一度プラセボ対照による効果に対して考える必要が出てきていると思います。第一次治療で無効または再発、この場合の一次治療には細胞傷害性の薬物が用いられます。しかし、細胞傷害性薬物は標準的には併用が行われます。標準治療は効果が優れていて、副作用が少ないものが選択されています。しかし、副作用は人によって出方が異なることから、十分な治療ができない場合もあります。第二次治療は第一次治療が無効または再発となりますが、第一次治療とは違って、第二次治療の効果に関してはバイアスがかかります。つまり、第一次治療で副作用のために十分な治療ができなかったために無効あるいは再発であった症例が入ってくるのです。がんが無効あるいは再発する場合には、元の治療に対して耐性ができている場合と元の治療が十分でなかった場合が有るということです。副作用で無効あるいは再発した場合に関しては、細胞傷害性の薬物でも副作用の出方が異なれば効果を示す場合があります。実際に個々の症例で他の治療が不可能であると判断する場合には第一次治療で無効あるいは再発であること、さらに第二次治療で無効あるいは再発であることから判断されます。従って、他の治療が不可能であるかどうかは一様ではなくなります。長くなってきましたので、私案を示します。新規作用機序を持つ抗腫瘍剤の場合には、第一次治療が効果不能または再発例を対象として、第二次治療が確立している場合には、二次治療を対照薬として行う。第一次治療が確立していない場合には各病院で行っている二次治療のレジメを行うという形で対照薬を選択するというものです。後者の場合には盲検性が失われる可能性があるので、承認を受けるための試験としては不適かもしれませんが、一つの提案として受け取ってください。実際にその場面になれば、優秀な製薬会社の開発部員が盲検性を保つ方法を見いだすでしょう。なぜ、こんなことを思いついたかというと、免疫チェックポイント阻害剤が一次治療に用いられた場合には、標準治療に勝てなかったからです。抗体治療のように、抗原が発生していないがんに対しては効果が期待できないことが分かってきたということです。オプジーボはがん細胞が免疫を抑えているかどうかを確認せずに一次治療との比較を行い、効果を示せませんでした。キイトルーダは選択基準にがん細胞が免疫を抑えていることをいれて、有意性を示しました。抗体治療ではがん細胞の抗原量が測定して使用するかどうかを決めるように厚生労働省から指示を受けています。(例外は血管新生阻害剤でこれは腫瘍を兵糧攻めするので、他の腫瘍増殖因子をターゲットとした抗体医薬品とは異なります。長々と書きましたが、高い薬が必ずしも効果が高いわけではないと言うことを言いたかったからです。現在、免疫チェックポイント阻害剤の薬価は下がったとはいえ、赤字にはなっていません。ということは、初めに許可された薬価は高すぎたということです。(これは最初使われる患者数が対象を絞ったために高くなったという、製薬会社の戦略が成功したということです)今後は対照薬が入ることになれば、薬価選定は対照薬の薬価+20%ぐらいが、効果からの算定になります。それでは赤字になるので、もう少し加算がつくと思います。なぜ、ながながとこういうことを述べるかというと、もしかしたら低分子で「免疫チェックポイント阻害剤」と同じ効果がだせるものがあるかもしれないと考えているからです。しかし、製薬会社は「免疫チェックポイント阻害剤」の利益を消す可能性があるので、研究は行っていないと思いますし、化合物が見つかっても、「免疫チェックポイント阻害剤」に何か起こらない限りは、化合物の特許さえ取らないでしょう。抗体医薬品も、化合物で実現可能です。チロシンキナーゼ阻害剤は慢性白血病では化合物が存在します。固形癌に対しては、分布の問題と抗体医薬品の出現により、化合物の探索は全く進んでいません。抗体医薬ばかり出ているのでは、開発会社に合成化学者が不要になってしまいます。さらに遺伝子の変異が病気の直接原因になっている場合には、その変異を治療することも可能になり、ニッチな分野の医薬品は合成化合物よりも、生化学的な治療に移行する可能性があります。合成化学者の奮起を望みます。(といってもそれを評価するのは生化学者、薬理学者、毒性学者なのですが。)
2021年02月03日
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禁煙外来について真面目に記載した記事が採用されましたので、良かったら見てください。喫煙する場所が少なくなったとお嘆きのあなた、心臓の病気で禁煙しなくてはいけないあなた、健康保険で禁煙ができます。でも禁煙治療中は車の運転には気をつけましょう。ちょっと大麻に関して思考実験。医療用大麻に関しては前に今のままでは使用許可はでないことを書きました。嗜好用大麻はどうでしょうか。現在の取り締まりでは大麻栽培農家が吸引してしまう可能性があるので、吸引行為は処罰対象ではありません。(変な論理と言えば変ですが)タバコには肺がんや大腸がん、閉塞性肺疾患になるリスクがあります。リスクがあるということは直接の因果関係は不明ですが、タバコを吸っている人のデータをたくさん集めて、吸わない人と特定の病気の発生率の変化にどの程度タバコを吸うことが影響しているかを見た試験で明らかになっています。いいかえると喫煙者が必ず肺がんで死ぬわけではなく、非喫煙者も肺がんで死ぬことがあるということです。タバコの直接効果としては「ニコチン依存症」があります。禁煙のためにはこの病気を治す必要があるので、健康保険を利用して「ニコチン依存症」の治療=禁煙ができます。(詳しくはさっきの宣伝した記事を見てください)で、大麻の嗜好は現在では販売と所持が禁止されていますが、吸うことそのものは禁止されていません。大麻が原因となって幻覚症状や幻聴症状によって他人に被害を与えた事件はほとんど記事にはなっていません。統合失調症や覚醒剤に比べて公共の福祉に反することはほぼないといえます。ですから、個人の嗜好として大麻を所持していることを禁じる法律は憲法違反と言うことになります。大麻は覚醒剤の入り口ということで禁止すべきという意見を述べる人がいます。これに関しては大麻そのものが公共の福祉に影響を与えていないことの証拠の一つであると言い換えることが可能です。お酒が原因で傷害事件を起こすことがあるのは周知の事実です。お酒を飲むことは幸福圏の追求ですが、そのような事件をおこす、ゲロで道路を汚すという公共の福祉に反している部分があるので、禁酒法が成立してもおかしくありません。しかし、禁酒法はアメリカで反社会勢力の力を増やすことになることが実証されていますから、禁酒法は別の意味で法律としては成立させにくくなります。一応抑えとして、お酒を販売するには酒類販売免許がいります。タバコも同様です。よって、この思考実験の結論は大麻の嗜好用に使うことは法で罰すべきではないということになります。解禁条件とは製造、販売に免許を持つものに限る。税金は販売料金の7割とする。非合法の流通に関しては今の取り締まりよりもきつめに行う。これを実行したら反社会的組織の収益を少しでも下げることができることになります。大麻により、将来の病気が増えるかどうかは、嗜好品として認めることによって逆にしっかりしたデータが取れると思います。脳に対する影響が最も懸念されますが、それは現在のところネズミの脳に対する合成大麻成分を与えた場合です。以上、思考実験でした。政府に提言する気も、個人的に運動をやる気もありません。大麻禁止するためには以上の思考実験に対して反証しなければいつまでたっても大麻の使用は無くならないと思います。
2021年01月27日
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COVID-19で外出自粛が政府や自治体から要請されるようになり、家にいる時間が増えているそうです。テレワークや仮想授業が行われています。小中学校は最初の緊急事態宣言は休校をの要請がありました。今回は中学生までは感染にかかりにくい、かかっても重症化する可能性は65歳以上の高齢者に比べれば低いということが示されて今回の緊急事態宣言では休校となっています。理由に関しては、前回はCOVID-19の対して無知であった。今回はCOVID-19に関して分かってきた。その中での判断と言うことです。海外の文献では小児の感染率からシミュレーションを行い、小中学校がクラスターになる確率は少ないことが文献発表されています。日本政府はどのデータを用いて判断したのでしょうか。まさか、一人の医者の提言だけで決めたわけでは無いと思いますが。これは統括省庁から上がってきた報告書あるいは尾見会長の分科会の天元なのでしょうか。議事録を取らないことになってるので、せめてなにを根拠にして決めたものであるのかは公開して欲しい。ほんとにパンデミックになっているアメリカでは、確かに小児がかかりにくく、重症化しにくい傾向にはありますが、なんせ母数が多いので、小児の感染者数が増え、重症例も出始めています。小中学校が自宅で学習する際に先生方が努力して授業のビデオをとってこれを見なさいと言っていますが、その出来は千差万別でYouTubeなどで、授業やってみたと言う表題で動画がアップされており、これが先生方には申し訳ありませんが、出来がいい。デジタル教育を実施していくと、教科担任は不要になる可能性さえ示唆します。義務教育は同じレベルの教育を受ける権利もあるということです。そうなった場合には、個人個人の授業動画よりも、教科書会社が金を出して必要な同科を作った方がいいかもされません。教科書を配るお金で、端末を配布した方がいいのかもしれません。
2021年01月22日
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COVID-19は小児において感染が少なく、重症化するのは少ないとの仮説が日本では定説のように取り扱われています。だから、非常事態宣言においても小学校や中学校、高等学校を今回は休校にしないとしています。ほんまにええのん状況が変わっていることに関して、データがないからそんな風にいっているだけではないの。アメリカでは小児の感染が増えていることが報告されています。1月17日午後8時までのデータでは5-17歳の感染率は9%で、65-74の7.7%を上回っています。(死亡率は0.1%、20.8%と極端に異なります)。これに対してアメリカでは昨年10月に小児患者の全データを匿名化して与えることと資金を提供して小児用のCOVID-19治療薬デバイスの研究をすることを決定しました。日本では何かしているのか?少し話は変わって日本小児科学会は11月に小児の新型コロナウイルス感染症に関する医学的知見の現状と題してその時点の文献のまとめを出してます。その中に「小児では抗体が検出されるようになってもウイルスの排泄が続いていることがある。」という文言があります。両親のどちらかがCOVID-19とされて自宅隔離された場合に小児が感染しているのがほとんどである事も分かっています。この二つを合わせると、無症状の感染者でCOVID-19を市内に巻く可能性は子どもたちにあるということになります。日本ではこんなことは起こらないことを望みますが、神奈川県モデルである自宅隔離は行わないということを継続するためになにをすればよいかを考えることかと思います。人手不足で隔離待機者が出ることは、神奈川モデルがまずいのではなく、運用がまずいわけです。そこを深く考え、早急に手を打つことを望みます。
2021年01月18日
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現役の頃は一塩基多型と言えば薬物の分解能で非常に注目されていました。酵素の設計図であるDNAあるいは細胞に働きかけるRNAの一塩基が異なるだけで、薬物分解酵素の活性が変わり、きちんと働かない、全然働かないというのが一塩基だけを測定すれば分かるということで、副作用の発生や効果が出るかどうかの一つの指標として注目されていました。現在ではその多型の集まりをpolygenic risk scoreとして複数集めて、疾患のリスクファクターとして扱おうとしています。当初は疾患と遺伝の関係を検討するために研究を行っていたようですが、一塩基多型の中には遺伝と関係のないものもあることがわかり、遺伝性よりも早期にリスクを明らかにして、予防に役立てるようになっています。しかし、このpolygenic risk scoreと疾患の関係に関しては、個々の一塩基多型がなにを生んでいるかに対しては検討が行われていません。現在では個々の一塩基多型ではリスク評価に使えるほど高い関係性を持つわけではありませんが、複数の一塩基多型を持つ人を疾患リスク群として取り上げる形になっています。その状態でも、社会的な要因や身体的な要因を凌駕するようなリスク検出因子にはなっていません。これは身体的な要因が一つの代謝異常では説明できないことと関係があるのかもしれません。一塩基多型では何らかの酵素活性が変化しているはずです。しかし、polygenic risk scoreに含まれる一塩基多型で実際に何が起こっているかに関しては明らかになっているものは薬物代謝酵素関連を除けばほとんどありません。実は、身体的要因はその一塩基多型が少なからず影響しているのかもしれません。ゆえに、身体的な要因がリスク因子として高い性能を持っているのは複数の一塩基多型が原因となってその結果をリスク因子としているから有用である可能性があります。polygenic risk scoreは他のリスク因子と重なっているのではないかという疑問です。睡眠時間はいろいろな病気のリスクファクターとして取り上げられています。今日目にした「コロナ禍ウシ年の睡眠“ニューノーマル”」という記事でもCOVID-19感染と睡眠時間が取り上げられています。この中にこんな文章がありました。睡眠習慣にも変化があったと言われているんだよ。例えば、ロックダウン(都市封鎖)や自粛生活が人々の睡眠にどのような影響を及ぼしたのか、日本も含む40カ国、1万人以上を対象にオンライン調査が行われたんだけど、コロナ感染拡大前に比べて、睡眠のタイミング(寝つき時刻と覚醒時刻の中点)は平日には50分、休日には22分遅くなったそうです。つまりかなり夜型生活になったんだね。さて、睡眠のタイミングが平日では50分、休日では22分遅くなったという所に引っ掛かります。50分が(感染後の睡眠タイミングの平均)ー(感染前の睡眠タイミングの平均)なのか、個々の人々の睡眠タイミングの変化の平均値なのかで意味が大きく変わるからです。オリジナルの文献を読めばいいのでしょうが、そこまで興味がないので、当たっていません。文献のアブストラクトを書くのとこのような記事を書くのでは、データの扱いが違うという意見は重々承知のうえで書きます。アブストラクトや解説記事にする際に、いろいろなものが捨てられていくのはわかりますが、その取捨選択の際には結論に関する方法論に関しては捨ててはいけないと言う事です。この記事では対象や方法が記載してあります。代表値(睡眠のタイミング)に関する解説もあります。しかし、差が何を表しているかに関して私のように疑問を抱いた場合に答えてくれません。夜型にシフトしているという結論が信じられないのです。へんかな?最後は、細胞内の脂質交通を追跡できる実験手法を開発~ミトコンドリア内膜における脂質のフロップを計測することに成功~という山形大学の研究です。脂質二重膜の存在は私が現役の時でも常識でしたが、実際にどのような働きをしているのかについては仮説があたかも事実のように語られる、物理学で言えば理論物理と実験物理の区別がついていない状態でした。今回の研究は脂質二重膜の動きを追うことができるという研究です。実験物理学で理論物理学の仮説で始めて立証されるように、あるいはその仮説が間違っていることが分かるように生物学でも測定法が進化することによって今まで、事実のように語られてきた仮説が間違いであったことが証明される可能性もあります。今回の研究は端緒についたばかりですが、これから期待ができるツールを我々は手に入れました。
2021年01月16日
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まず「「日本の基準はゆるすぎる」緑茶の飲みすぎは"農薬中毒"を引き起こす 普通の農薬と違うネオニコのリスク」PRESIDENT Onlineいきなり「※本稿は、奥野修司『本当は危ない国産食品 「食」が「病」を引き起こす』(新潮新書)の一部を再編集したものです。」 とあります。自分の本の宣伝記事であります。「環境ホルモン学会の理事会などでは、お茶が出されなくなったそうだ。なぜ?」「「残念なことに、日本のお茶からは100%、ネオニコチノイド系農薬が出ました。この農薬は水に溶けやすいので、お湯で抽出されたんですね。これは事実として受け止めなくてはならないと思う。ただ、検出された濃度は、残留基準値の数%にすぎませんので過度に心配する必要はないです」う語るのは、この衝撃的な事実を調査したチームの一人、北海道大学の池中良徳准教授だ。環境ホルモン学会の理事会でお茶が出されなくなったことと北海道大学の池中良徳せんせのけんきゅうとどんな関係があるねん。無毒性量の農薬が入っている可能性があるからお茶出すのを止めているのか?理事会に問い合わせるぐらいのことはするべきやん。いずれにせよ、私たちの体は、お茶を飲むことで、農薬に汚染されているのだ。あほか、体内に入ることと汚染されることは分けて考えないとあきません。そうでっしゃろ、薬には副作用を起こす可能性があるから毎日はのめへんけど、高血圧の薬や抗うつ剤の薬はいつやめてええかはきまってへん。高血圧の薬は一生飲んどけというお医者さんもおるさかいに。薬の場合は薬が口に入ってから、肝臓なんかでばらされて、おしっこかうんちのなかではいせつされるやん。いまあげてはる農薬も口から入ってからどんだけ、体のなかで溜まってる?それぐらい調べたらええんちゃう?ちなみに、麦茶やウーロン茶からはあまり検出されなかったという。「焙煎する過程でなくなったのだろう」と池中氏は推測している。通常、ネオニコは270度以上で分解されるからだ。ただし、中国産ウーロン茶からは重金属もよく検出されるので要注意だ。どこに証拠あんねん。中国から文句来たらちゃんと説明できるやろナ。責任者出てこい!な~んだ、そんな微量なのかと思うかもしれないが、実は図表1に示したこの数値、EUやカナダ、台湾、韓国などに輸出すれば検疫ではねられるほど高いのだ。それがなぜ日本のスーパーでは売られているのかと言えば、EUなどにくらべ、日本の残留基準値の設定が信じられないほどゆるいからだ。ええかげんな話を確認もせんとかくな、あんたが紹介した輸出相手国の残留農薬基準値に対応した 日本茶の病害虫防除マニュアルにはしたのずのようになっとるわい。台湾だけじゃ「10年以上も前ですが、緑茶を飲んで痩せようと一日に何リットルも飲むのが流行ったことがありました。当時、急に手が震ふるえる、不整脈もすごい、目がうつろでフラフラ、食欲がない、心臓がバクバク、そんな患者さんがたくさん来られたんです。お茶のせいではないかと疑い、飲むのをやめてもらうと、数週間でけろっと治りました。まさかと思って、ペットボトルの茶飲料を分析したら、本当にネオニコが検出されたのです(*4)。健康のためと思って、せっせと飲んで、病気になっていたのです」お茶の農薬のせいとどこで判断できるん?都合良く持ってくるんじゃないよ。もし農薬の神経毒屋ったらくすりありまっせ。それのましたら、もっとはよなおりまっせ。水中毒の可能性もあるやん。この世に昆虫がいなくなれば、種子植物は受粉できなくなって農業は成り立たないことをご存じないのだろう。人間がこれをやらせようとすれば、ものすごいコストがかかるのである。問題はそれだけではない。ネオニコは人の健康にも影響があるのではないかと言われている。受容体にくっつくという作用は、ホルモンの作用によく似ている。ホルモンも一種の化学的情報伝達物質で、内分泌腺や細胞から血中に分泌され、血液の流れにのって臓器などにある受容体にくっつくことで作用を及ぼすのだが、それはきわめて低濃度で、10億分の1gどころかpg(ピコグラム)、つまり残留基準値よりはるかに低い1兆分の1の単位で大きな変化を引き起こすのだ。人間の脳の中にもアセチルコリン受容体はたくさんある。ネオニコが人間の脳神経に影響することが明らかになっていけば、常時摂取しているだけに深刻な事態になりかねないだろう。たしかに、ネズミで雄が影響を受けることは動物実験で明らかにされとる。しかし、投与量が無毒量ではない。それが人間のADHDに関与するかは研究中というのはどういうことか、あたかも影響があるので詳しく調べているみたいに読む人がでるやないか、これが記者のやりかたか!環境学会では文献のまとめがでている。しかし、状況証拠(農薬の使用量とADHDの使用量)はあるけれど、捕まえれば誤認逮捕のレベルデッセ。あんためちゃくちゃいいすぎやで。あやまり暴言 ごめんチャイあんたは人生幸路か
2021年01月14日
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スウェーデンでは同意があれば老人に対して積極的な治療を行わないことで医療費を抑制しようとしています。がんの終末期治療ではありません。在宅ケアを受けている人々です。これは日本ではさすがに今後の検討課題かなと思っていましたが、ある住宅クリニックの同意書を見てびっくりしました。選択肢は三つ1.基本的にいかなる病状においても救急搬送、緊急受診を優先してほしい。(受診の際にはご家族にもご協力をいただきます)2. 状況に応じた嘱託医の判断に一任する。3. 基本的には病院への受診はせず施設内で可能な対処をしてもらいたい。(状況に応じて救急搬送することもあります)2は嘱託医が「緊急搬送の必要がない」と判断すれば、急変が起こって無くなっても責任は持ちませんよと言っているように思います。羽田雄一郎氏の死亡にいたる経過をみていると「発熱したらすぐ医者に行く」ということを私達に教えてくれているように思います。2を選択した場合に解熱剤で様子を見ていたら翌日無くなっていた。この場合には剖検も行われないと思いますので、COVID-19による死亡とは認定されない可能性があるのではないでしょうか。考えすぎでしょうか。
2020年12月30日
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ちょっと前に医療用大麻に関して解禁すべきだという人がいて、相棒の再放送が見られなくなりましたが、今は見る事ができるようになっています。自分に効果があったとか、依存性はあまりないということで医療用大麻は解禁すべきだという人がまだまだいます。あほかと思います。(暴言陳謝)そう思うならば、臨床試験を行って解禁に値するデータを公開すれば済むことです。日本以外で承認されている国があれば、そのデータと日本人での生物学的同等性を示せば厚生労働省は承認すると思います。ICHの合意があるので、海外で承認されている薬剤があれば、厚生労働省にそのデータと日本人で特異的なことは起こらないことを示せば承認することになります。私が不思議なのは欧米で承認されたCOVID-19のワクチンの臨床試験がどれくらい必要なのかです。中和抗体(単なる抗体産生量では問題があります)の産生量が承認国のそれと同じであれば緊急承認する必要があると思います。ただし、緊急承認なので、副反応と効果については全数調査の必要があることは言うまでもありません。安全性云々いう人が医者でもいますが、欧米人の副反応発生率が明らかになっており、アナフィラキシーショックはPEGにアナフィラキシーを持っている人以外は問題ないと今のところ言われているので、それに従って、承認すればいい。ただし、医療施設のみに接種を限るのではなく、アドレナリン注射が直ちにできる体制であればどこでも打てる。20分ぐらいたたないとそこから離れることは禁止するということが守れるのであればアナフィラキシーショックは発生しても死亡にいたる可能性は非常に低いと考えます。アナフィラキシーショックの恐れのある人はエピペンを持ち歩いているわけですから、接種場所でアドレナリンを用意しておいて後は、救急車にお任せで大丈夫ではないでしょうか。ということが 書きたくて書き出したわけではありません。医療用覚醒剤の話です。これは既に承認されています。ADHDに即効性があり、多動も意識散漫にも効果が見られます。アメリカでは大人になってから覚醒剤中毒になるリスクはこの薬を使っても高くならないことが示されています。まぁ 医療用大麻を認めて欲しいならば臨床試験を行えという話です。
2020年12月28日
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コロナではなくエイズに関する文献を読んでふと思ったこと。文献はDeficiency of Mannose-binding Lectin is a Risk of Pneumocystis jirovecii Pneumonia in a Natural History Cohort of People Living withHIV/AIDS in Northern ThailandPLOSNE;2020.12.23.DOI. 10.1371/journal.pone.0242438.です。内容は2000年7月1日から2002年10月15日までに実施されたタイ北部の前向きコホートにおいて、アーカイブされたサンプルを使用して、MBL発現タイプとニューモシスチスジロベシイ肺炎(PCP)、クリプトコッカス症、タラロマイコシス、トキソプラズマ症、結核などの主要なOIのリスクとの関連を分析したもの632人の患者のうち、PCPは96人(15.2%)の患者で診断され、そのうち45人は追跡期間中(1006.5人年)に新たなエピソードがありました。PCPの全病歴は、低MBL発現タイプと有意に関連していた:高/中(81 / 587、13.8%)、低(10 / 33、30.3%)および欠損(5 / 12、41.7%)(p = 0.001) 、一方、他のOIの履歴は、どのMBL式タイプとも関係を示しませんでした。カプランマイヤー分析(n = 569;ログランクp = 0.011)およびコックス比例ハザードモデルにより、遺伝子型の欠如により、性別、年齢、CD4数、HIV-1ウイルス量、および肝炎に依存しないPCPのリスクが劇的に増加することが明らかになりました。 BおよびCステータス(調整済みハザード比7.93、95%信頼区間2.19〜28.67、p = 0.002)。合併症、特にニューモシスチスジロベシイ肺炎(PCP)の発現はMBL発現タイプが関与している事が分かったと言うことです。マンノース結合レクチン(MBL)は、よく研究されている可溶性PRR / CLRの1つであり、真菌に対する自然免疫において極めて重要な役割を果たします。MBLの補給がinvitroでのマクロファージによる食作用反応を増強することが分かっています。で、COVID-19の重症化のリスクです。年齢がリスクファクターであることは事実として認識されていますが、年齢というものはなんでもリスク要因になるので、実際には年齢によるなにが変化してリスク要因になっているかを明らかにすることは、COVID-19のトリアージに正確性をます可能性があります。MBLは真菌に対する自然免疫に対して重要な役割を果たすことが分かっています。今回の文献でもエイズが免疫を下げている状態でPCPを発生しやすくなっていると言うことかもしれません。MBLの欠損は血液で分かるのでやってみるのもいいかなと思います。と念のためにMBLとCOVID-19で検索するといくつかの記事が見つかりました。GlycoTechnica Official blogsite (MBLの測定キットを販売している)http://www.glycotechnica.com/blog/glycostation/2020/08/covid-19mbl.html新型コロナウイルスのCOVID-19重症化にMBL(マンノース結合レクチン)の遺伝子多型が関係している可能性についてAdmin (2020年8月19日 08:59)Jodele、S、 Köhl、J。Tackling COVID‐19 infection through complement‐targeted immunotherapy. 。Br JPharmacol。 2020 ; 1 - 17。https://doi.org/10.1111/bph.15187補体の活性化、調節、免疫系の他の部分とのクロストークの複数の側面、およびCOVID-19患者の補体を標的とした総説です。一般人が思いつくことは既に研究済ですね。重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2(SARS-CoV-2)に感染したアフリカ系アメリカ人は高い死亡率に苦しんでいることから話が始まっているようです。佐藤 雄一郎, 高マンノース糖鎖を標的とする抗ウイルス,抗がん性多機能タンパク質に関する研究YAKUGAKU ZASSHI, 2015, 135 巻, 11 号, p. 1281-1289,はCOVID-19には触れていませんが、MBLがCOVID-19の治療薬になる可能性を示唆したものです。
2020年12月28日
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ファクトでない記事が出回っているのは何となく分かりますが、ファクトチェックとは具体的な作業としてなにをするかがわからない。私がよりどころにしているのは医学や薬学関連文献のエビデンスの高さです。信用度が高そうということで、真実である可能性の高さを示している訳ではありません。はっきりいえば、真実なんてわからない。クリニカルクエッションに対して正解があるだけではなくて、現状のデータでは一番信頼できそうですであって、新しい発見、特に測定法が見つかればその測定法が確立する頃にエビデンスに対する信頼性は変わりますが、真実がひっくり返るわけではありません。この立場にたつと、専門家の発言はそれが思いつきであったならば、最も信頼できないものです。二重盲検比較試験を複数まとめた内容が頭に入った上での発言であればその発言は信用度が高くなります。二重盲検比較試験を一つすればそれがあたかも事実のようにのべる人がいますが、それは間違いです。複数の二重盲検試験をおこなわなければ薬物治療が効いたかどうかは分かりません。ホットな話題でいうとレムデシビルのです。WHOがおこなった片盲検比較試験で有効性が出なかったということでWHOが勧告を出しましたが、二重盲検比較試験を行って有効であると示されているのを否定したのは間違いです。WHOのデータとその他の国で行われた二重盲検比較試験のデータを併合して、結果どうなるかが知るべき事です。今の医学文献では生データの開示はオンラインで論文発表時に入手も可能になっていることから、使うなという勧告を出すことは、WHOに専門家がいないのかというレベルです。アビガンの薬事審議会で継続審議になった件でまるで厚生労働省がアビガンの効果がないという判断をしたかのような論調で主張している人がいます。これもファクトかどうかは分かりませんが、厚生労働省が薬物を承認する際のルールをしらないからそういうことを思いつきで言ってしまうのだと思います。少なくとも厚生労働省はアビガンを薬にしたかったから薬事審議会にかけたわけで、そこで継続審議になった議論は議事録が公開されれば明確になると思いますが、いらんことゆうたせんせいがおったんでしょうな。薬事審議会の議事録は非常によみでがあります。たとえば、希少医薬品の審議の際に「こんなでーたでくすりにされてもわしらが困る。結局私らが研究的にこの薬を使ってこの研究のくすりのブロフィールをあきらかにせなあかん」(わざと大阪弁にしています)なんて発言はざらにあります。二重盲検比較試験でOKならば大して問題は起こりませんが、希少医薬品や今回のように変則的な試験方法を使った場合に文句をつける「せんせい」がでるものです。しかし、今回は「せんせい」が粘ったのでしょう。もともと、富士フイルムはこの方法でよろしいかと厚生労働省と前もって相談をかけてその方法で有効性が証明されたことから、薬事審議会に提出したということです。(これは事実です)さて、大どんでん返しとして厚生労働省は薬事審議会は結論が出なかったが「早急に必要であり、既に使用例がたくさんあることから、承認する。ただし、全例調査を行う。」があります。あと先日も書きましたが、ICHの合意があるので、アメリカのデータで黄色人種もデータがあり、それによって、差が無いとファイザーが主張すればそれは認められる可能性があります。(しないでしょうけど、もう契約ができているので、安全性に問題なければ日本は買うことになっているので)本当に医療崩壊があるのならば、早急にワクチンを承認して、アナフィラキシーがでても大丈夫な体制(医療機関という意味ではありません。最初の治療ができる医師と看護婦が控えていれば、体育館でも、コンサート会場でも摂取可能です。打つための看護婦さんがたくさん必要ですが。)
2020年12月23日
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今年はCOVID-19の感染拡大があることから、インフルエンザは流行しないのではないかと推定している専門家もいます。これはインフルエンザウイルスがCOVID-19ウイルスがはやっている間は入り込む余地がないという「ウイルス干渉」がおこって、インフルエンザは流行しないという仮説です。ウイルス干渉は細胞レベルでは明らかになっています。個体レベルでもコロナウイルスに感染するとコロナウイルスを中和する中和抗体以外にインターフェロンなどの無差別にウイルスを攻撃する液性因子が増強するので,COVID-19に感染した個体では他のウイルス感染が難しくなるのも、インターフェロンを主とするサイトカインの量を測定することでかなり有力な仮説になっています。ただ集団レベルで考えるとRSウイルスは夏から秋にかけて流行し、インフルエンザの流行期には流行が収束することが知られていますが、これがウイルス感染と言えるかどうかはよく分かりません。RSウイルスが単に季節的な問題で終息している可能性はを否定することは難しいからです。トリインフルエンザは明らかに日本に入ってきています。ニワトリの厩舎でトリインフルエンザで死亡していることが分かるとその厩舎のニワトリは全て殺処分になります。ウイルスは構音で不活化するので、殺処分した鶏肉を焼いて食べれば問題なさそうですが、それをするとニワトリを飼っている人、鶏肉を運ぶ人がトリインフルエンザに感染するリスクが高くなります。そこでトリーヒト感染が起こると死亡率の高い新型インフルエンザ感染症を引き起こすことから、殺処分するしか内となります。インフルエンザといえば抗ウイルス剤である「ゾフルーザ」がiインフルエンザの予防薬としての承認を受けました。予防剤ですので、保険は使えません。インフルエンザワクチンとの比較試験を行ったわけではありませんので、感染予防のために「ゾフルーザ」を飲んだ場合に、予防効果は確実かどうかは分かりません。タミフルもそうですが、予防薬に関してはインフルエンザウイルスが漂っているの部屋に一定時間入り、インフルエンザを発症するかどうかの臨床試験が必要となります。インフルエンザが漂っている部屋のインフルエンザ感染力を見るためにはプラセボ対照群が必要となります。この臨床試験でタミフルも効果を示したことで承認が取れました。ただ同時期行われていた小児に対する効用に関しては薬事審議会で「耐性菌の拡大に関与する可能性がある」ということで、承認は行われませんでした。アメリカのiインフルエンザの治療のガイドライン抗ウイルス剤の使用ガイドラインでは・5歳未満の小児(特に2歳未満)・65歳以上の成人・喘息を含む慢性気道疾患、心血管疾患(高血圧は除く)、腎疾患、肝疾患、糖尿病を含む代謝疾患、てんかんを含む神経疾患・免疫抑制薬服用者やHIV感染者・妊婦や出産後・アスピリンを使用中のライ症候群リスクがある人・BMI 40kg/m2以上の肥満者・高齢者施設に居住する人子どもと老人以外は抗ウイルス剤を使用することは市内で、栄養を取ってしっかり眠ることが推奨されています。特にゾフルーザは耐性菌ができやすい事が知られているので、できればタミフルあるいはその後発医薬品を使うことをお勧めします。
2020年12月15日
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COVID-19に感染した人は2度と感染しないかというとそうでもなさそう。再感染があるという証拠を取ることは結構難しい。C型慢性肝炎ウイルスのように肝臓のどこかに生き残り、抗原も抗体も血中に存在している。再感染なのか再燃なのかを検討するには、コロナウイルスが変異しなければ分からない。全く変異しなければ再感染と再燃に関して区別をつけることができません。ではコロナウイルスはどうかというと変異するのですね。だから前の感染と今回の感染で遺伝子検査(PCR検査のように共通部分を増やして調べるのではなく、実際にどこに変異があるかどうかの検査)を行って初めて分かることです。さて問題です この検査方法は分かりましたが、COVID-19ウイルスが混入していることが分かっている検体を保存しているところはどれぐらいあるのでしょうか。まぁ少ないでしょうね。そこでCDC(米国疾病対策センター)は、再感染の診断基準を新しく決めてます。新しい検体を遺伝子検査することは必須として、前回の感染時のでデータを詳細に集めることです。その時に変異しているウイルスが存在していた場合にはどうしようもないけれど、最初の感染時期のドミナント(数的に優位な)なCOVID-19ウイルスの遺伝子と比べることによって少しでも再感染のケースを拾おうという方針のようです。前後の自覚症状、重症度をきちんとデータベース化して再感染はどのように発症するかのエビデンスを取ろうということです。(現状では再感染はたいしたことがないというケースと重症化するというケースが混在しています。量的にはたいしたことなさそうですが、エビデンスは今後)で、感染した人の抗体はどうなっているかというと少なくなっている、しかし、ウイルスが侵入したときに抗体を産出するメモリーT細胞は長期間存在することがSARSの研究で可能性が高そう(日本政府の考え方では否定すべき査読がまだ行われていない文献ですが)。抗体がなくなっていても、免疫機構はCOVID-19を排除する方向に持って行く可能性が高いと言うことです。しかし、再感染の恐れがある場合には、1度感染した人でもマスクをつけなくてはダメだと言うことになります。アメリカではマッチングサイトで一番持てるのはCOVID-19感染から回復した人らしいけど、あんまり当てになりそうになさそう。日本では感染者数の絶対値が少ないので、まだそこまでいっていませんが、どこかのシンクタンクの人が感染から回復した人を看護婦の雑作業を引き受けさせればいいとかいってましたが、これもエビデンスを作らない限りは危険。
2020年12月09日
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COVID-19の大都市での感染拡大によって本来すべき治療ができなくなっているという話を聞きます。臨床検査を行い、処方箋を書くだけで実際に変化がない病気である生活習慣病に関しては、外来数の減少は本来望ましい状態でないでしょうか。しっかり問診すべき患者の時間を奪ってまで問診する必要はあるのでしょうか。高血圧の場合には血圧は家庭血圧で十分だと感じています。また、血圧が安定しているのだから、薬をちゃんと飲んでいて偉いですねなんて医者や看護婦が患者にいうのは間違いではないでしょうか。血圧は安定しているのだから薬をやめる方向に持っていくあるいは効果の弱いものや薬価の安いものに変えていくという話をするべきかと思います。実際に高血圧に介入して脳、心臓血管障害のリスクを下げることを証明した研究や薬物治療を始める血圧値を決めた試験で使われているのは利尿薬やカルシウム拮抗薬のみです。今高薬価を取っている高血圧用剤は、比較試験をやって結果がいいものが出ていると思ったらそのデータはねつ造でした。しかも対照薬はプラセボ。本当に心血管障害のリスクが上がると考えているならば利尿剤かカルシウム拮抗剤を比較薬として使うべきで、エンドポイントでは価格から考えて、非劣性ではなく、優越性を示す必要があると思います。脂質異常症に関しても、血液検査で異常値が出ていても自覚症状が全くない場合に外来は必要でしょうか。動脈硬化による脳、心血管障害のリスクが高くなるのは分かっていますが、実際に明日にもの脳、心血管障害が発生することを予測可能になっているのでしょうか。そのリスクが高くなってから外来に通う形にしてもいいのではないでしょうか。いやそんなことはない、外来に通うことによって、脳、心血管障害を未然に防いだ人はこれだけいる、とデータで示していただけば私も納得するのですが、異常高脂血症(Ⅰ型はのぞきます)で、そのような介入試験により、効果を示した研究はみつけることはできません。糖尿病に関しては、腎不全、網膜症を防止しなければ薬として価値は非常に低いと考えています。腎不全や網膜症になるとQOLが極端に下がるからです。血糖を厳密に制御しようとした研究はたくさん行われています。しかし、ほとんどの研究がインスリン使用群を作ることによって、厳密な血糖管理がインスリンによる低血糖を招いてしまう事から試験が中止になっています。糖尿病に対しては新しい作用機序の薬が色々と出てきています。高血圧の場合には、発症機序が不明で本態性高血圧として名前がついてそれに対してさまざまな機序の薬が使われています。しかし、糖尿病は血糖値が経時的に測定可能になってきたことから、病態分類としてインスリンの分泌不足、インスリンの受容体の感受性不足と大きく二つあるようになってきていると思います。さらにインスリン分泌不足には処理すべき糖の量が多いことによる相対的な不足とインスリン分泌刺激回路に問題があってインスリンが分泌されない絶対的な不足があると思います。発病機序によって、治療方法は変わると思います。相対的不足な場合には薬物療法よりも食事療法や運動療法の方が効果があると思われます。他の発病機序には、薬物療法の進化により望ましい薬物が出てきていると思います。糖尿病に関してはⅡ型糖尿病を発病機序によって細部類すれば、食事療法(含む運動療法)の方が望ましい病型は明らかに存在すると思います。食事制限がいやという人に関しての薬剤は糖の吸収阻害剤を用いることになるかもしれません。糖尿病用薬の場合には承認を受けるために他の薬剤との併用臨床試験が求められています。しかし、細分化することによって、適応も絞れルことになると思います。また、血糖値を下げることが主要目的の場合にはプラセボ対照試験よりも標準薬対照試験を求めることを望みます。当然エンドポイントの評価は優越性です。効果は同等で作用機序が違うので、薬価算定は生存原価というのはおかしいと言うことです。こんなことをすると新薬開発の意欲が失われると言われるかもしれません。先ほど2型糖尿病を再分化しろといったのは新しい作用機序を持つ薬が優越性を見いだせる可能性があるからです。基礎的な研究が必要ですが、それに関しては公的な研究費を使えばいいと思うし、製薬企業が合同で金をプールしてそこから研究費を出すことによって利益相反になることを少しでも低くすることが考えられます。今のぬるま湯ではゆでカエルになるだけです。コロナ感染価でも通常の手術や治療を行わなければならないということを、思いつきでなくきちんとデータで示したのが「新型コロナウイルスによる受診控えで患者の病状が悪化するケースも ~適切なタイミングで、必要な医療の提供が重要~」というプレスリリースです。コロナウイルス感染による危険性を鑑みて、肝臓移植手術を先延ばしにすると移植受ける側の状態が明らかに悪くなるので、コロナウイルス感染防御を行った上で手術は予定通り行うべきだというデータです。がんの手術はどうでしょう。虫垂炎の手術はどうでしょう。胃潰瘍の手術がβ2ブロッカーの出現によりほとんど無くなったことを思い出す必要があると思います。COVID-19感染のリスクを理由に手術を延期するのは止めませんか?COVID-19の感染を防いで手術を実行するか、手術のかわりの治療を探すということに目を向けて欲しいと思います、
2020年12月08日
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COVID-19で専門家と言えば尾身さんと言うことになるでしょう。管総理と昨日面談して移動が第3派の原因であるかのような説明をしたそうです。それに乗じて非専門家である新聞記者はGOTOがCOVID-19の拡大の原因であると騒ぎ立てています。ホンマか?まず、尾身さんが菅総理に助言したとしても、その際には根拠などを管総理に分かるように説明したとは思いません。このままGOTOを放置しておけばさらにCOVID-19が拡がるということに対して、たまたま時期が一致していたということ以外にどんな専門的な話があったのでしょうか。また、あったとしても管総理に理解可能な形で話せたのでしょうか。医師会の会長さんもこのままでは医療崩壊がおこるからなんとかしてくれという話はよく分かります。GOTOは原因てどこにデータがあるの?移動そのものが原因になる可能性があるかどうかというと、それほどではないということは誰もが理解していると思います。故に、旅行先でどんちゃん騒ぎが原因だとするマスコミもいます。そうすると正月に実家に帰ることは、カラオケは避けるとして、その他は換気に気をつけて、フィジカルディスタンスを保てない場合にはマスクをする。ということを守ることで、自粛下でも規制は可能でしょう。なぜそういうことまでいわない!例え国際的に認められている専門家であってもその人の個人的な発言はエビデンスレベルでは最も低いものの一つと見なされます。せめて、流行している国で再び感染が広がった理由はどのようなものがあって、それはどのような疫学的なデータで裏付けられているのかをいわない限り、その発言はこのブログの信用度と変わらない(信用してはいけない)ということです。ここまではかまわないと言って後から責任を取らされることに過敏になりすぎだと思います。また、感染が拡大しているのは、北海道、関東5件、静岡、名古屋、大阪、兵庫、福岡、沖縄に限られるのではないでしょうか。GOTOで人混みの増えた京都に関してはあと1週間ぐらい感染が拡大しなければGOTOの感染拡大に関しては関係なると思います。11月23日前後の連休の人手を考慮すれば関係誘うではありますが。(数例が十数例になった場合には感染拡大とはいわない)ならなにが原因かこれが分からないから、GOTOを犯人に仕立て上げているように見えて仕方がありません。マスコミはほとんどが先ほど上げた都道府県に本社があるので、感染拡大、第3派と記事にしますが、その他の県ではとても感染拡大とはいえる状態にはありません。しかし、油断はできません。関西でいえば本来は看護婦のプールがあるはずの大阪で不足が出ています。奈良や滋賀は看護婦を派遣することにして具体的な人選に入っています。なんでもとめておけば、後から責められることはない。でも、いらないことをしても、データをきっちりと見なければいらないことかどうかわからない。こういうときに自衛隊の出番ではないでしょうか。元々規模が少なくて感染拡大ですぐに医療崩壊につながる地域を考えて派遣を待っているというかもしれませんが、目の前に死にそうな人がいるのに、来週増えそうだから目の前の人を助けないのは信頼を生まないと思います。防疫用の準備はすぐできるはずです。はっきり言えば、移動型の重傷者治療施設を有しているはずです。でないと南米などに派遣させられない。疫病を持って帰る可能性の方が高い。もしかしてこれが当たってる? そんなわけないよね。濃厚接触者の定義はあるのだけど運用によって2週間隔離しなくていい人も隔離されている可能性もある。でも、きっちりと隔離すべきです。必要があれば、休業補償をしても。そのかわり、外出したら危険物所持で処罰するようにすれば、一番法改正が簡単。危険物にコロナ濃厚感染者と認定されたの一文加えるだけだから。このブログをよんで考えました。みんなが心配していたファイザーの中和抗体は少なくとも3ヶ月はデータによって裏付けられました。今後この期間は増えていくでしょう。さらに来年3月になれば-70℃保存も少し緩和されるかもしれません。脱毛症に使われるfinasterideにうつ病や抑うつなどの精神的副作用があり、自殺企図のケースが356例、その他の精神的な副作用が2,926例が市販後安全性ファイルに載せられているそうです。オッズ比で見ると使わない場合が1000人に10人とすると自殺企図は1000人に16人ぐらい、精神的な副作用は43人ぐらいになるそうです。finasterideを使っている人で最近、落ち込むという人は主治医か精神科の人に相談することをお勧めします。
2020年12月07日
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大阪の現状を知らせるニュースを見ていると医療崩壊はこのまま対策を立てないと目の前という雰囲気でした。大阪だけなら総選挙はありかと思いましたが、東京は公表データで重症患者のカウント法が異なるので、東京が重症患者数が低く見えるのは数字のマジック。埼玉の先生は悲鳴を上げている私が務める埼玉医大総合医療センターは、届出病床数からすればまだ空床があるのですが、この「届出病床数」というのは行政上の手続きに基づくものです。現場からすると実際に余裕があるのか些か疑問です。うちの場合、今まではCOVID-19患者を感染症専門医が診ていましたが、最近は感染症以外を専門とする内科のみならず、外科にも対応してもらってます。つまり私たち専門の医師だけでCOVID-19患者を診るには限界を迎えており、結果として他の専門科の診療にも支障が出始めているのです。大学病院は本来、高度な医療を提供するのが役割です。現在のような体制では癌や脳卒中、心臓病のような命にかかわる病気の診断が遅れ、治療も滞ることになります。いわば、不慣れなパイロットまで動員して飛行機を飛ばし、「飛行機(しかも未整備で本当に飛ぶかは分からない)はまだ余ってるから大丈夫」というのが現在の政治判断なのです。皆さんは安全だと思いますか?政治判断に関しては理由をきちんと文書に残さないと、マスコミは憶測か流さない。憶測も方針がころころ変わる。(マスコミは自分の書いていることが後から検証できることが分かっていないのか?朝日新聞や毎日新聞が過去の記事を含めて有料にしているのはそこのところをわかって、有料にしているのかな。)コロナに限らず、先の予測に基づいて方針を決めたなら、その予測の方法は公開すべき。憶測はもうたくさん。文献でさえ、レビューがないもののコロナ回復したというものが減っている。疫学調査は第1次の感染がやっと公開されてきただけ。Googleはすごいなと思うよりも、どうすれば近づければと考えるべきでしょう。
2020年12月02日
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マインドフルネスという言葉は最近はやりです。瞑想法です。実際に始めてMindfullnessという概念を使ったのは(諸説あります)1977年発表のcounterclockwise studyを立案したランガー博士だと私は思っています。counterclockwise studyは比較試験で、1958年の話を行った老人と1958年にも取ったようにテレビやラジオ、新聞、住居を変えて過ごした老人の認知機能や生理機能を比較したものです。心を満たすためには思い出を話すよりも、思い出の世界に放り込んだ方がいいという、現在地またにあふれている瞑想法としてのマインドフルネスとは違ったアプローチです。実験結果は認知能力、免疫力、肌のはりなどが20年とはいいませんが、10年程度は若返ったそうです。この試験の目的は高齢化社会でも高齢者が老いなければ問題は生じないという目的から実施されたものです。目的は果たされました。しかし、運用を考えると過去に閉じ込めてしまうという見方もできることから、それに類似した方法が色々試され、インド由来のヨガや仏教の禅の思想が混じって現在のマインドフルネスにいたっているようです。ウィキペディアなどではこのcounterclockwise studyの効果が触れられていないことから、マインドフルネスの作用機序が多説林立となっていてわかりにくくなっています。ここまで大がかりな実験は再現性を試すにはコストがかかりすぎますが、ホテルの従業員が運動不足を訴えている場合に、自分の労働がどれほどの運動になっているかを教育したところ、運動不足に基づく体の不調は回復したとの研究もあります。脳を騙してやれば病気が治るまたパイロットは視力が高いという前情報を与えた群と与えなかった群でフライトシュミレーターを使用後の視力の改善度が前者で高かったという研究もあります。最近はやりの言葉でいえば」可能性があるかもしれません。これはプラセボ効果も含まれますが、与える情報の強さによって差があることから、だまし具合によって、病気の治り具合は違うと言うことになります。ここからは妄想ですが、色々なサプリメントを飲むよりもバーチェルリアリティーで定年前の世界で1週間過ごせば、定年前の年齢相応の仕事ができるようになるかもしれません。その中でゲームの役割は多くなるのではないでしょうか。e-sportsは競技としての意味だけではなく、本当にアンチエイジングの方法として、効果があるのではないでしょうか。副作用としては脳に体がついていかなくて筋肉痛が想定されます。今読んでいる本ワールドデータの解析が大きな役に立つという俗説があります。ワールドデータの解析は一筋縄ではいかないとうことを理論武装しようとして読んでいます。最終章のデータのバリデーション部分は心が折れそうです。昔、保健のデータからスタチン系薬剤とCVD(心血管障害)の発生率の検討を行ったことがあります。薬剤に関してはコード化されているので、(アドヒーランスは別として)処方の状況はかなり分かったのですが、CVDを定義するのにとても迷いました。1年名に過去10年ぐらいのデータでスタチンを飲むことによってCVDのリスクは下がったというデータになったので、これは来年もやらされるということで、CVDの抽出プログラムは仕様書をしっかり書いて、プログラムを残しておきました。翌年、1年間のデータが追加されて再解析すると結果は有意差無しになりました。データを切り出すときに間違いがあったようでした。(去年のカットオフで同様のCVDの抽出を行ったら結果が違う) データカット会社に差し戻しましたが、結局一致せず、続報を書くのを楽しみにしていた先生は、データカット会社に怒鳴り込んだそうです。医学論文の難解な統計手法が手に取るようにわかる本 超絶解説 [ 康永 秀生 ]価格:3520円(税込、送料無料) (2020/11/30時点)楽天で購入
2020年11月30日
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新規医薬品を開発している会社にとっては、効果に関する臨床試験をやらずに、血中濃度尾同等性試験を行うだけで市場に薬剤を出せるのだから後発性医薬品はずるいなあ、と感じることがあります。保険財政を健全化するための一手段として採用しているといわれると反論しようもないです。しかし、自分が後発性医薬品を処方されて嫌だなあと思ったことを書きます。医師は精神科の薬を処方しています。自立支援医療(精神通院)が適用されているので、負担は1割です。その1割を市が負担してくれます。上限を超えると無料になるありがたい制度です。保険の負担を増やしたいので後発性医薬品を使っています。薬局の問題なのですが、今まで使っていた後発性医薬品の供給が止まったので、他の後発性医薬品に変えると言うことがありました。これは後発性医薬品がどのような承認課程を経て承認されているかを知っている自分にとっては断りたかったのですが、自立支援医療(精神通院)では治療する医療機関と院外処方箋を使って処方を行う薬局は最初に登録して他の医療機関や院外処方箋を処方する薬局を使うことはテンポラリーにはできません。したがって、その申し入れを受け入れるしかないので、文句を言えませんでした。その文句をここに書きます。後発性医薬品は先発医薬品の血中濃度のプラスマイナス20%であれば許可されます。その方法ですと後発性医薬品同士の血中濃度の同等性は承認レベルにあるかどうかは分からないというのが本当の所です。極論すれば下限で許可を得ている後発性医薬品から、上限で許可を得ている後発品に変更する場合には、活性物質の血中濃度の最高血中濃度あるいは血中持続時間、血中濃度下面積は倍近くになる可能性があるということです。当然逆もあります。個人におけるばらつきが多い場合にはマスクされる可能性がありますが、ばらつきの少ない医薬品でプラスマイナス40%の変化が起こりえるということです。二つの血中同等性試験を併合解析すれば、同等性が証明されるかもしれませんが、そのようなことは要求されていないので、実施したという話は寡聞にして聞いたことはありません。私は慢性心不全と糖尿病を抱えているので、そちらは別の病院で診察を受け、院外処方箋をうけて薬局で処方してもらって3割を負担しています。最近、精神科の看護婦さんと話をする機会があったので、合併症のある薬に関してどれぐらい処方しているかについて聞いてみました。他科の薬を精神科で処方して自己負担を自立支援医療で減らしている人は結構いるそうです。自立支援医療による支援は精神科に通院している人の自立を支援するために経済的な負担を減らすのが目的ですから、この方法は必ずしもまずいとは思いません。私が使わないのは、負担できるだけで合って、他科の処方が経済的に問題になっている人ではその方法を用いるべきでしょう。但し、収入はきちんと把握したうえでこの方法を続けてもらいたいと思います。後発性医薬品同士の同等性の問題は、各メーカーが負担すべきものではないので、申請資料から厚生労働省が行うべきかと私は思います。(そんなことは不要であるという意見はあるとは思いますが)今日読んだ本:昨日は3DS(製造中止になったそうですね)のファイアーエムブレム(キダタロー先生と一緒や)にはまって、コミックも本も読みませんでした。
2020年11月20日
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デジタルセラピューティクスって何?て記事を読んでみると、まずは「CureApp SC ニコチン依存症治療アプリ及びCOチェッカー」が治療用アプリとして国内初めて承認されましたという内容。厳密には「CureApp SC ニコチン依存症治療アプリ及びCOチェッカー」によって治療を行った場合には薬価算定が出来るということです。(承認ということばは医薬品医療機器の世界では製造販売承認と薬価算定の二種類があるのをこの言葉づかいでは勘違いされてしまう)勘違いとして腕時計型端末「Apple Watch」の心電図アプリケーションおよび不規則な心拍の通知プログラムが家庭用医療機器として承認されるとこちらは「家庭用医療機器」ということばが入っているので、知っている人にはわかるけど(日経メディカルだから知っている人が読む前提かな?)医療用医療機器として糖尿病の治療に関してブレークスルーを起こす可能性のある24時間血糖値測定装置。このポテンシャルをアップルの心電図計は持っているとお医者さんも知ったうえで使用方法を考えてほしい。血圧では病院で測定する血圧よりも家庭血圧の方が測定点が沢山あるので、高血圧症を評価するためには有用であると認められています。では心電図はどうでしょうか。病院の心電図計の最大の欠点は、狭心症などの発作時にしか心電図異常を検知できないことです。アップルの場合はどうでしょう。異常派が出れば知らせてくれるわけですから、肝心な時の心電図データを与えてくれるわけです。医療用検査方法としては24時間心電図計は確かにありますが、アップルの場合は常時心電図計の絵わけですから、専門家もどのようにして利用可能かを評価してほしいところです。慶應義塾大学医学部循環器内科特任講師で、小川聡クリニック(東京都港区)で週に1度、心臓ヘルスケア外来を担当する木村雄弘氏によるとApple Watchによる健康管理=医療ではない」とも強調する。Apple Watchの心電図アプリケーションは、家庭用医療機器にすぎず、医療機関で行う心電図測定と同等ではない。「Apple Watchの家庭用プログラムは、ユーザーが自分の変化に気づくためのものであり、あくまでも次の医学的・専門的検査へつなげるための“きっかけ”にすぎない」そうですが、血圧計や24時間測定ができることに関してほめているのにこの結論では全然探求心というものがないと感じられます。データの一致率とうをデータとして出したうえで、上記のことを述べるのならば納得しますが、理由が「家庭用医療機器」というのが理由ではこの人は臨床研究や治験に参加したことがないのではと疑ってしまいます。狭心症発作の回数をしっかり数えることが出来るならば、狭心症の薬の治験の際に非常に役立つと思うのですが。それこそ、無症候性心電図異常が見つかったりして。今日読んだコミックス中華一番!極(8)中華一番は前回の引き続きで話が進んでいきます。ジャンは子どもだった麻雀に走ったり瞑想しましたが、こちらは一本道。ただし敵方がだんだん分からなくなっていくのではと不安。ドラゴンボールみたいに人間業ではなくならないことを願います。中華一番!極(8)【電子書籍】[ 小川悦司 ]価格:462円 (2020/11/17時点)楽天で購入
2020年11月17日
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徹夜明けに気分が爽快になるのはなぜかと思って調べてみるとずいぶん前に論文にまとめられていました。その文献はDrew Dawson & Kathryn Reid. Fatigue, alcohol and performance impairment. NATURE | VOL 388 | 17 JULY 1997これは深夜労働者の活動量を調査したもので、それがアルコール摂取量に換算するとどれぐらいに当たるかを検討したものです。徹夜明けの爽快感は体内時計によるものと仮説が提供されています。体内時計は睡眠から次睡眠まで覚醒状態を維持するように働き、睡眠から覚める直前に覚醒状態に戻すという仮説です。この仮説は覚醒に働く体内時計は睡眠に関係なく働いていることになります。したがって、徹夜明けには覚醒を促すように働くことから、爽快感をもたらすということが、経時的に活動量を測定することによって確かめています。前にコルチゾールの血中濃度を調べた文献(文献名は忘れました)では、目覚める1時間前から2時間前にコルチゾールの血中濃度が上昇することを確認していました。しかし、この目覚める時間は前の晩に自分が起きようと定めた時間で変化させることが可能であることもその論文にあったはずです(これは文献を探さねば)ということでこの文献は以下池田 大樹、林 光緒;自己覚醒が日中の眠気に及ぼす影響 心理学研究 2012 年 第 83 巻 第 1 号 1-9ということで、これは意志によって体内時計の周期を変化させることになるので、状況証拠的にはDawsonの仮説とは少し合いません。体内時計の文献はたくさん出ています。自分は教科書を買わない人なので、どこまで通説になっているかは分かりませんが、ここ3ヶ月ぐらい、体内時計に関する文献を調べた限りでは、各文献を付き合わすと微妙に仮説が異なるような気がします。話がそれてしまいました。徹夜明けの爽快感です。これはうつ病の治療に応用されて断眠療法というものが存在します。うつ病患者の抑うつ感を徹夜明けの爽快感で回復しようとする方法です。越前屋 勝;うつ病に対する断眠療法:日本生物学的精神医学会誌 22 巻 3 号によると効果が持続しにくい,患者側・治療者側の負担が大きい,診療報酬請求ができない,といった欠点があり,今日まで我が国では普及してこなかった。そうである。有効性は60%、即効性があるので最近は(2011年)選択肢の一つと考えられるとのことである。日本うつ病学会治療ガイドラインIIうつ病(DSM-5)/大うつ病性障害2016にも断眠療法の項目があります。そこでピンとくるのは2019年に注意欠陥/多動性障害治療剤として発売されたビパンセです。この薬剤の発売とともにコンサータとビパンセの治療は登録制になりました。理由はビパンセで顕著ですがアンフェタミンのプロドラックだからです。コンサータは容易にアンフェタミンに変化させることが出来るからです。コンサータは劇薬、向精神薬(第一種)処方箋医薬品の指定ですが、ビパンセは劇薬、覚醒剤原料、処方箋医薬品の指定を受けています。さあ、ここで抗うつ剤の薬剤設計で即効性というものを一つのキーワードにしましたが、結局はそのような物は作る事は出来ませんでした。アンフェタミンに関しては手を付けてはいけないものであるという頭があったからです。注意欠陥/多動性障害治療薬でビバンセカプセル20mgが承認されたのですから、抗うつ薬の抑うつ感の即効性対処療法としてビバンセが適応拡大しないかなということです。今の覚醒剤を使わせないキャンペーンで覚醒剤そのもののイメージが悪くなりすぎているので、難しいのは理解できます。しかし、サリドマイドは不眠症などほぼ健康人に使って大きな問題を起こしましたが、多発性骨髄腫という難病には切り札的効果があるのに薬価収載されるまでにとても時間がかかりました。もっといえば現在抗COVID-19薬として申請中でかつ抗インフルエンザ薬として承認されているアビガン(ファビピラビル)も催奇形性があるので、サリドマイドのような副作用が出る可能性があります。アンフェタミンの依存性が問題になるかもしれません。アンフェタミンの依存性に関してはアンフェタミンによる爽快感のレベルが異常に高い人が存在し、その人たちが依存症に陥るという仮説もあります。でなければ、戦後アンフェタミンが眠らないで仕事ができるという薬として大々的に発売されていることから、高齢者にもっとアンフェタミン依存症のひとがおおくてもおかしくないはずです。これはコンサータが抗うつ剤としての承認を取り消された理由は自殺企図が増えると言うことです。うつ病は寛解途中に自殺企図が出ることが多いというデータが存在します。これから導き出される仮説は現在の抗うつ剤が自殺企図を生じるほどうつ病を治せていないという仮説も生じます。(さすがに無理筋、うつ病の自殺企図は寛解途中に出やすいと言うだけであって100%寛解途中に自殺企図が出るわけではありませんから。)いったん取り消した効能効果でも、現在の科学水準で再検討した場合には効果があるということが分かれば積極的に見直して欲しいと考えます。効かない薬の効能を再審査で取り消すことも重要なことですが、逆に関しては誰かが声を上げなければ日の目を見ません。抑うつはとてもつらいものです。その症状が取れるのであれば、まずは断眠療法の薬価収載、その資金は今の抗うつ剤を減らすことができれば十分ペイすると思います。最近読んだ本双星の陰陽師 23話が本格化してきたというかややこしくなってきました。次の章ぐらいで終わりにしないと、最後はバタバタしそう。双星の陰陽師 23【電子書籍】[ 助野嘉昭 ]価格:502円 (2020/11/16時点)楽天で購入超人類6 Reanimator 4分冊版はやめて 間違えて何冊かかってしまった。分冊にするメリットがよく分からない。合本で値引きしてくれるのは有難いが。超人類6 Re-Animator (5)【電子書籍】[ 鹿賀ミツル ]価格:733円 (2020/11/16時点)楽天で購入
2020年11月16日
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我が国の人口動態平成30年版の死亡原因の推移です。(https://www.mhlw.go.jp/english/database/db-hw/dl/81-1a2en.pdfの18ページ)がんののびがあまりに大きいので、見逃されがちですが、心臓病の伸び率が高いことが注目されます。現在の高LDL血症、低HDL血症、高トリグリセライド血症の薬剤使用目的の多くは将来の心臓病の予防のためです。高血圧症に薬剤が使用されるのも同じ理由です。上記薬剤は脳卒中にも同様の理由が示されています。コレステロールに関する薬剤は家族性でない、つまりいわゆる生活習慣病と診断された人に多くの健康保険料が使われています。生活習慣病の高血圧も同様です。保険負担0をめざすには生活習慣用薬の再審査あるいは特別審査をすることで本当に必要なものかを見分ける。高血圧薬の市場は2017年は4614億、脂質調製剤および動脈硬化用剤3730億円で合計8300億円あまりでこのうちの7割が健康保険でまかなわれています。これらの薬は上記の死亡数推移を見る限りは目的を果たしていないことから、再審査あるいは特別審査を行って、心・脳血管死亡のリスクを減らすことができるかを判断すべきです。死亡者数の統計はほぼ全数調査に近いので、この仮説は十分検証に値するものであると考えています。今の死亡率は10万人中158.4人ですから、10万人中100人をきれば合格でしょう。臨床試験を行う場合には発生率が1000人にすると今の死亡率は1.584人/年なのでこれをプラセボとして(実際に薬剤投与群が入っていますが、新しい薬剤が出ているのにもかかわらず死亡率に影響を与えていないことからそれで仕方ないでしょう)がんの保険適応は不変以上を適応として、悪化の場合は製薬会社の負担とする。これは既にイギリスの健康保険が高額ながんの薬に対する保険治療の負担を減らすために行っている政策です。ここまでしなくてもいいかと思いますが、新規薬剤は標準治療に対して医学的に有効でなければ標準治療の薬価しか認定しない。医薬品メーカーは副作用に対する補償に関しては特例的に認められているのですがからそれぐらいはハードルを上げてもいいと思います。癌学会や癌治療学会には日本人におけるエビデンスをもつ標準治療の確立を急いでいただきたいと思いますし、特区で地方の税金を巻き上げる力のある内閣官房はその確立のための資金を厚生労働省に予算を配分していただきたいものです。制がん剤の
2019年03月11日
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働き方改革の法案で最良労働制と高度プロフェッショナルに関する法案は後にするという話が自民党からも出ています。まとめて出して、色々不備が見つかるのならば一つ一つ真剣に検討するためにも、一括で審議することの危うさは安全保障関連法案で懲りてないのか。これは廃案を要求することを目標にしてしまっている野党にも当然問題があります。懐かしの社会党の土井党首の「ダメなものはダメ」発言で思考を放棄した社会党はもうなくなる寸前です。憲法に関しても第9条の議論で自民党が「これでは国民に納得を得られない」というのは、作業放棄です。必要であるならば国民の納得を得るためにきちんと説明すべきでしょう。また憲法改正はまとめてしなくてはならないのでしょうか。第9条は確かに早急に変更する必要がありますが、集団的自衛権を認める法律は今のままでは違憲でしょう。しかし、国が私立大学にお金を出すことを禁じている憲法第88条は早急に変更するのか、今の補助金制度を変更するのかを検討する必要があります。義務教育以外を無償化することに関しても憲法に引っかかるのではないでしょうか。個々の法案の合憲性に関しては法制審議会がありますが、トップを変更することによって意見を変えることができるということは既に明らかになっています。三権分立の立場から立法府に合憲性の判断を行う権利はなく、最高裁判所にあると思いますが、行政府に忖度した判断しか行わないことは原発訴訟を見ても明らかです。野党は廃案を求めるよりは、違憲であれば最高裁あるいは憲法を改正して憲法裁判所の設立を目指してはいかがでしょうか。(たしか元維新の代表の橋本氏がこんな話をしていたように思います。憲法は行政府を縛るために存在するものであることをもう一度肝に銘じて憲法改正議論を行ってほしいものです。9条は自己防衛以外の戦力は持たない。この自己防衛に関しては集団的自衛権は含まない。危険が明らかに察知される場合の先制的事故防衛権はこれを破棄する。あるいは、日本は軍事同盟を結すび、自己防衛の指揮権は軍事同盟側にこれを委任し、かかる費用の負担、基地の設置も委任する。但し、国内における軍事裁判の権利はこれを委任しない。前者がいいとは思いますが、現状は軍事裁判の権利云々以外は後者になると思います。
2018年03月05日
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今から話をする生活習慣病とは脂質代謝異常症、高血圧、2型糖尿病です。この3種類の病気は生活習慣が健康的でないとかかる病気といわれています。ではその生活習慣を正常にすることが1番の治療と考えます。しかし、非健康的な生活による脂質の異常値、血圧の上昇、ヘモグロビンA1cの上昇(インスリンの抵抗性)がモトに戻るかというと、10年間の不摂生は10年かけないと治らないという具合に考える人が多くて、脂質や血圧、ヘモグロビンA1cを下げる薬による治療を行います。生活習慣病の薬が承認されるためにはプラセボあるいは標準薬と二重盲検比較試験を行い、先ほどの指標がプラセボより上回り、標準薬と同等あるいは上回るエビデンスがでることが必要です。しかし、これだけでいいのでしょうか。生活習慣病の最終目的は先ほどの指標を下げることではなくて、心疾患や脳血管性疾患や失明、神経性疾患を予防することが最終的な答えです。高血圧の薬が使われるようになって心臓や脳の血管性障害による死亡率は年々減っています。脂質異常症に関してははっきりとしたエビデンスが出ているわけではありませんが、スタチン系の薬剤が出現してから心臓や脳の血管性障害は減っているようです。糖尿病の薬に関しては糖尿病性腎症や神経症、眼疾患は減っているかどうかわかりにくく、返って心臓や脳血管の死亡率が増えるという試験もあります。私が問題と考えるのは2つあります。新しい作用機序をもつ薬剤に関してはプラセボとの比較試験を行って高薬価がつくことがたくさんあります。しかし、生活習慣病の薬は既に多くの種類が出ており、その中で標準治療といわれているものも出ていると思います。その薬との比較試験を承認条件にすることが一つ。これで同等性しか得られなければ高薬価をつけることができないはずです。もう一つは本来のエンドポイントに関する試験の必要性です。オランダなどでは日本のマイナンバー制度と同じようなものがあり、それらが全ての処方せんと死因と紐付けすることが可能になっています。そのためかなり精度の高い疫学データを得ることが可能です。今のところマイナンバーは日本では脱税防止目的にしか使われようとしていませんが、処方せんと死亡報告書とできればカルテが個人を特定することなく、紐付けすることは仕組み的には可能になっています。国は早急にマイナンバーのコストを医学的なメリットによって回収することを考えてはいかがでしょうか。日本は中途半端に色々できるから、中国のように蛙跳びで進歩を受け入れることはできないのでしょうかね。
2018年03月01日
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亜鉛が褥瘡に対して効果があることが初期臨床で明らかになってきています。(褥瘡治癒の決め手は「亜鉛」にあった)ゼリア新薬の胃潰瘍治療薬は味覚障害でトライしたことがあったと思いましたが、2018年2月6日現在のゼリア新薬工業のパイプラインには記載されていません。上述の記事によれば症例報告として2か月弱でポビドンヨード配合軟膏からハイドロゲル創傷被覆材に変更出来とのこと。作用機序としてはPNAS2017 114 12087-8で亜鉛トランスポーターが炎症性サイトカインの制御と上司細胞の形成に必須である事がマウスや培養細胞で明らかになっています。Clin Nutr.2005 24 979-97によれば総患者数で16人ではありますが、亜鉛・アルギニン・ビタミンCを加えた患者は通常食群、高タンパク・高熱量群に比べて褥瘡の状態が有意に改善したというデータもあります。少数例であるから信用できないという向きもあるかもしれませんが、少数例で有意差がついたと言うことは明らかな効果があるとの見方もできます。褥瘡は皮膚の局所治療でいろいろな治療を行い、高価な塗り薬も治療の選択肢です。胃潰瘍治療薬であれば1日80円ほどで患者のQOLを改善できるので、開発に乗り出してもいいのかもしれません。
2018年02月15日
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禁煙に関しては、受動喫煙が問題になるのであれば室内はすべて禁煙にすべきです。これは国会議事堂、学校(大学を含むすべて)、飲食店、公開の場所すべてです。日本は屋外の喫煙に関してはとても厳しいですが、屋内に関して甘すぎます。受動喫煙の害に関しては、自分よりも他人の病気の発生率を上げるのですから当然取り除かなければなりません。屋外に関しては、マナーを守って喫煙は可能だと思います。屋内の喫煙に関して賛成する議員は自分が喫煙者かどうかを明らかにしてから反対を述べるべきです。データは禁煙にした方が売り上げが増えることを示しています。反対意見のほとんどが売り上げの低下を示しているので、根拠のない反対理由です。このあたりはきちんとマスコミが調査の上、反論を潰してもらいたいものです。諸外国の室内禁煙実施でどの程度、小規模なお酒を飲ませるところが売り上げが下がったのかどうか。(交際費の課税よりも軽微だと感じますが、裏付けデータは個人では持ち得ません)喫煙者数が減っているのに肺がんで死ぬ人が増えているのは、喫煙で増えるのは特定の肺がんだけである事と、年齢も肺がんのリスクを上昇させるものであるからです。このあたりも公平な立場で説明が必要でしょう。個人の喫煙者が10,000人に100人の肺がんリスクが500人に増えるとした場合に、リスク比は5倍ですが、かからないオッズ比は9,500÷9,900=0.96となりあまり変わりません。国全体では禁煙により肺がんの治療費が減るかもしれませんが、たばこ税がへります。ここもだれかきちんと調べて欲しいところです。最近の新聞やデレビバライティは結論と合致するデータのみを引っ張ってくるので、その結論が最もらしく見えてしまいます。SNSはその傾向をもっと強烈にしたものが一杯転がっています。テレビニュースは結論を伝えるだけ。憲法に関しても、美智子妃殿下のお言葉のように日本国憲法は結果として、今のものになってしまっていますが、多くの人が憲法私論を公開していた時代があったのです。今は、例えば立憲民主党の枝野代表のように「安倍首相のウソを明らかにする」などと言う発言は立憲民主党という名前が泣きます。安倍首相の私案(これも問題です、少なくとも自民党が長い間議論してきたことを無視しているわけですから)の是非に国会の貴重な審議時間を使うのではなく、対案を示して、各々の主張をし、折り合うところは折り合い憲法の発議に持って行って欲しいと考えます。私の中では憲法89条「公金その他の公の財産は、宗教上の組織若しくは団体の使用、便益若しくは維持のため、又は公の支配に属しない慈善、教育若しくは博愛の事業に対し、これを支出し、又はその利用に供してはならない。」を早期に。改正すべきです。私立学校に関しては税金を使ってはいけないと明示しているのですから。これだけ明らかに憲法違反がまかり通っているのは憲法が間違っている都考えるべきで早急に改訂すべきです。
2018年02月12日
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ビタン剤のCMで「サプリメントじゃないんだ、だから効くんだ」ということばがあります。嫌いな言葉です。先発医薬品、後発医薬品、市販用医薬品、サプリメントで、主成分がほぼ同じものがありります。(ビタミン剤、EPA)この言い方を薬学をかじった人なら後発医薬品じゃないんだ、だから効くんだとどう違うかをきちんと説明できる人はいるでしょうか。市販用医薬品に関してはOTC医薬品を別とすれば、効果があると認められている成分を混ぜ合わせるだけで薬にすることができます。しかも、臨床試験は評価に値するようなものでなくてでもです。効果がないと言っているわけではありません。確かに市販用医薬品は効果があるでしょう。しかし、サプリメントも同様の効果がある可能性が十分あります。上記の言葉はサプリメントと二重盲検比較試験を行って始めて言える言葉であってとても日本の製薬企業のリーディングカンパニーがCMにする言葉とは思えません。葉酸のサプリメントは、妊娠を望む女性は飲むべきだと思います。しかし、本当に必要であれば市販用医薬品にして、購入に関して医療控除を認めるべきです。PL顆粒がやっと薬局で販売されるようになりました。かぜの症状緩和に関しては、医療用医薬品として一定の評価があり、抗菌剤が入っていないので、きちんとしたお医者さんがかぜ症候群に使いやすい薬でした。非ピリン系の抗炎症剤に抗ヒスタミン剤が入っていて、かぜをひいたかなと思ったときに寝る前に飲むと(抗ヒスタミン剤が入っているので眠気がでます)わりといいと思っています。Googleの検索エンジンのロジックの変更により、一気に仕事がなくなってしまいました。毎日論文を読む気力も少し失せていました。頑張らないと血管性の認知症になりそうなので、まずはブログから再開です。
2018年02月04日
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体内時計の研究がノーベル賞を取ったので、体内時計の研究がでてきて喜ばしい限りです。私が日内変動に関して最初に直面したのはウラシルの代謝です。フルオロウラシルの代謝に関して、分解系であるウラシル分解酵素の働きが夜に盛んになるという文献が20年以上前に出ました。その頃のフルオロウラシルの使い方は24時間持続点滴法が主流でした。持続点滴しているのに血中濃度が変化することを見つけた人がいて、これは代謝酵素の日内変動によるものであろうということでした。同時期にフルオロウラシルの分解阻害剤の研究が盛んに行われていました。その中で人間に使われていて、指標になっていたのが5-ブロモビニルウラシルでした。その時に大事件が起こりました。ソリブジン事件です。ソリブジンは腸内細菌で分解されて5-ブロモウラシルになります。これは多分申請資料の中の代謝の項をみれば記載されていると思います。ソリブジンは帯状疱疹に関して現在も使われているアシクロビルよりも少量で有効であることから非常に期待されていた薬剤ですが、基礎の段階でフルオロウラシルと併用すればフルオロウラシルの分解を止めて、有効性と毒性が一挙に増加することはフルオロウラシルの研究をしている人間にとっては当たり前のことでした。しかも帯状疱疹は癌化学療法によって免疫が落ちたときによくでます。そして、その頃の化学療法はフルオロウラシルの経口剤や24時間持続点滴が有効である事が話題になっている時期でした。そこで、フルオロウラシルを飲んでいる人にソリブジンを投与して、重篤な血液障害を起こし、死亡例が15例でました。これは治験中にも死亡例が発生ており、しっかりとデータを検討していれば避けられたかもしれない事件でした。しかも死亡例がでたということを知った日本商事の社員が、ソリブジンの発売で上昇した自社株を、高値で売り抜けたことでインサイダー取引でも逮捕されるという、前代未聞の薬害でした。この薬害を受けて、申請資料、機構による審査過程、審議会の議事録が公開されるようになりました。その後、イレッサという肺がんを対象とした薬剤での間質性肺炎での死亡例が問題となりましたが、これは薬害にとはよばれていません。審査過程で間質性肺炎の発現が因果関係は不明ですが、報告されていました。また、肺がんであれば効果の確認に肺のX戦やCTがある程度定期的に行われることから、間質性肺炎は比較的早期に発見されるはずでした。しかし、マスコミが夢の薬のような報道を行ったことから、肺がん以外での使用が相次ぎ、子宮頸がんや大腸がんにも用いられたことから、間質性肺炎が見逃されて、死亡例が多発しました。しかし、公開されている資料をみれば、間質性肺炎だけではなく、他の重篤な副作用も発現しており、けっして「夢の薬」ではありませんでした。そのため、イレッサによる間質性肺炎に関しては厚生労働省と製造販売会社に責任がないことが最高裁で確定しています。つまり、薬害ではなく、使用した医者とマスコミの記事を鵜呑みに肺がん以外の患者でイレッサを使って下さいと要求した患者に問題があったということです。患者さんの問題は今のようにインターネットは発達して折らず、新聞が「夢の新薬」とかけば使ってみたくなるので、新聞を始めとするマスコにも大きな責任があると思います。成長因子の抗体医薬品がでるまでは、実は日本発の薬が海外で評価されて海外では標準治療、日本では使われないという変な事態が起こったことも思い出しました。その薬剤名はイリノテカンです。(イリノテカンの場合には黄色人種では重篤な下痢がでやすいという問題もあったことが後からの研究で分かりましたが)現在も、マスコミでよく効くと言われる制がん剤がでてきます。高薬価が話題のオプジーボなどがその例でしょう。効果があるが高薬価というのがはやり言葉ですが、標準治療との比較試験では、特殊な人だけに効果がある事が分かりました。オプジーボの免疫回避抑制機能を必要としているがんには100人の患者を集めて、比較してみると50番目に死ぬ人の生存期間を3か月ぐらい延ばすことが分かっています。これを有効とするかどうかは医者と患者の哲学に基づくものであり、けっして、血液がんの寛解と言えるような状態が得られたわけではありませn。制がん剤の効果をは先ほど述べたように、50番目に死んだ人の生存期間がどれぐらい延びているかで薬剤は評価されて、世に出てきます。実際には、2年たてば両薬剤とも全員が死亡していても効果があるということで、高薬価で承認されています。2年生存率や5年生存率で薬剤の最終的な効果が検討できればいいのですが、この方法ではもしかした聞くかもしれない薬が世に出るのが遅れてしまいます。しかし、薬剤の再審査時までには8年あるので、その薬剤と発売時点の標準治療の比較試験を行い、再審査できちんと評価すべきだと思います。抗体医薬の場合には後発医薬品は規模は小さいとは言え、患者を用いた臨床試験が必要なことから、あまり薬価も安くできません。2年生存率を有意に上昇させなければ薬価を大幅に切り下げればいいわけす。海外では短期間で死亡した場合に高薬価のものに対しては、製造販売会社に払い戻しを求める制度も試行的に行われています。
2017年11月04日
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日本の医療は国民皆保険精度によって素晴らしいものになっているのは間違いないと思います。しかし、問題点があります。 1)財政の問題 2)高齢者の退院問題 3)保険金詐欺3)に関しては警察に任せておけばいいとは思いますが、レセプトが電子化され、ビックデータとして利用可能となっているならば、AI技術を用いて、すぐに警察に届ければ済むのではと思います。1)に関して、保険点数を小手先で選んでいますが、薬価制度の大幅な見直しが必要と思います。具体的には診察、手術と薬剤処方の分割は可能ではないかということです。もうすこしつっこんでいえば内科の初期治療はAIに任せて、今のAIでは不可能なことのみ内科医が処方せんを発行するということです。 そのため、検査も処方せん化が必要です。 もう一つは本格的な医療経済の導入です。例えばがん治療において、標準治療に勝ることのできない抗体医薬品は薬価は標準治療(併用治療ですから単剤的には高くなります)プラス標準治療よりも上回るリミットを付加するということです。そのメリットは生存期間であれば少なくとも1年以上上回らなくては病人に取って使用する価値はないということを(癌種やステージではもっと長くないといけないものがあるでしょう)。その際に指標となるのは、第一段階退院可能、第二段階復職可能で評価すべきです。たかだか1か月程度の統計学的な有意差などはがん治療として進んだものとして取り上げる必要はないと考えます。生活習慣病に関しても、リスク比で評価するのではなく、その病気を発生していない人の合併症(高血圧なら冠動脈疾患)の発生率と薬を飲まなかった人の発生率及び薬を飲んだ人の発生率の疫学調査を偽むずけるべきです。(厚生労働省が税金を使っても構わないと思います。ノバルティスのデータ偽造事件の医師の陳述を読んでいると、たくさん有効例を集めたかったという発言があります。この人たちは医師免許を取りあげるぐらいのプロトコールを作成して試験を実施すべき)降圧剤、抗血中脂質異常症に関しては前述の試験が済めば、OTCになってしまうものがたくさんあると思います。あとは病院の新しいビジネスモデルの作成です。急性期ー長期療法の2段階でなく、急性期ー長期療養+医師が定期的に訪問する老人ホームを大企業が一つの地区で作ってしまうことです。救急医師は夜勤16時間を週2回あと外来週2回行えば週40時間になります。あとは休みにし、標準的な報酬を出すようにすれば救急医の数は確保できるのではないでしょうか。長期療法+老人ホームは、その施設で働く人の託児所以上の人数を作ることによって保育所の不足も減るのではないでしょうか。現在の保育所は一種の中小企業なので、政府、自治体の補助金がなければやっていけない状態のところが多いと思います。上記の方法で急性病院-長期療養施設ー託児所を一つの土地で大企業としてやっていく方法をとることによって補助金等も減らせる気がします。
2017年08月07日
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ヨーロッパやアメリカでは認知症の発現率が減っているという大規模疫学調査の結果がでています。認知症の発現率が減ったとしても老人人口が増えれば認知症患者数は増えていきます。特に高齢者が急増している日本や韓国では高齢者の数の増え方が大きいので、発現率が少々減っても患者数は増加していくしかないでしょう。認知症の原因と見なされているベータアミロイドの蓄積に対する薬剤はことごとく失敗しています。現在はベータアミロイドの少量蓄積の発見方法とそれに対する介入(薬剤投与や生活習慣の改善)が期待されていますが、少量蓄積者に対する薬剤の臨床試験方法はどうするのでしょうか。エンドポイントを認知症の発症とすると膨大なコストがかかります。また、ベータアミロイドの蓄積速度を抑えるに関しては1年ぐらいの連続投与によって臨床試験は可能かもしれません。久山町の疫学調査の結果では認知症の危険因子としては高血圧、糖尿病、リスク回避因子としては「主食(米)に偏らず、積極的に野菜や牛乳・乳製品を摂取する食事を心掛けるよう伝えることが認知症の発症リスクを下げるには有用となる」という結果があります。前向きの疫学調査ですが、発症率を減らすためには介入試験を行って検証する必要があります。中年、晩年の高血圧の人に関しては、降圧剤治療で血圧が低下しているかどうかも因子になりえると考えられます。(単純にベータアミロイドが発生しても血圧が高ければ流されてしまうのではないかという仮説です。)高血圧治療剤は脳血管や心血管の事故の発生率を下げることは明らかになっていますが、認知症の発現率、全体としての健康寿命の増加に対して意味があるかどうかのデータは今まで見たことがありません。(ご存じのかたは教えてください。)仮説としては高血圧で治療しなければ認知症が増加する。高血圧で血圧を下げ続けると中年や老年では認知症が増加するということを検討した臨床試験の存在です。
2017年06月06日
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日本においては血圧を下げることによって生存率が高くなることが明らかになっています。一方、その生存期間の延長とともにアルツハイマー型認知症のぞうかが前向きの疫学調査で明らかになっています。各々独立した疫学試験ですが、対象は同じです。アルツハイマー型認知症の原因は明らかになりつつあります。その原因の一つにベータアミロイドの脳細胞への蓄積があります。血圧と認知症に関してはもっと研究する必要があると考えます。
2017年06月02日
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朝鮮人民共和国は韓国の大統領戦が終わったらミサイルの実験をおこなっています。 稼働している原子力発電所をたーげっとにしたばあいはドウナルノデショウカ。 これは想定可能な事態ですので原子力規制委員会はそれでも安全ということで許可をだしているの?
2017年05月31日
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低用量アスピリンは脳梗塞患者の再発予防薬としての効果はいくつかの試験で確認されています。また心血管のリスクの高い患者では1次予防で効果があったというっ前向きの試験がありました。日本では2型糖尿病患者を対象として2539人規模で心血管イベントの一次予防を主要評価項目としたJPADという試験が行われましたが4..4年の追跡期間では効果があるともないとも言えない結果でした。さらに6年の追加追跡期間を取ったJPAD2という試験が引き続き行われて、結果が米国心臓協会学術集会で発表されました。効果はあるともないとも分からない結果となっています。リスク比は1.14(95%信頼区間0.91-1.42)となっています。個々での問題は消化管出血がアスピリン群が1262例中25例、プラセボ群1277例中12例と有意にアスピリン群が多かった事です。これは年齢、高血圧の合併、抗潰瘍薬の併用の有無で調整してもこの差は変わらなかったということです。JPADではこのような消化管出血の有意の増加は見られないとのことでした。結果を私なりに解釈すると、あなたが糖尿病2型と診断されて、低用量アスピリンを処方された場合には断る方が賢明です。飲み続けても心血管イベントの一次予防にはなりませんし、長期に処方が続くと心血管イベントのリスクよりも消化管出血のリスクが多くなります。低用量アスピリンの長期投与の消化器障害に対してPPIの再発予防効果が認められていますが、低用量アスピリンを飲むこと自体に意味が見いだせないことから、PPI処方も無駄です。糖尿病2型で消化管障害がない人では低用量アスピリンとPPIの併用は無駄であることが、かなりの率で明確になったので、厚生労働省あるいは社会保険は無駄削減のために今すぐ、この処方が行われている場合には薬価を認めなくするべきです。かなり負担軽減につながると思います。コエンザイムQ、クレスチンみたいに再審査を待つ必要は無いと思います。
2016年12月08日
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医療費が多くなって、財政の負担が大きくなるのでセルフメディケーションが大きな役割を果たす可能性があります。現在、医療用医薬品の売り上げのうち、生活習慣病(高血圧、高脂血症、抗糖尿病薬)がおおきな割合を占めています。これらに対する薬剤に関しては、3ヶ月ぐらいの処方が社会人用に行われています。重症でなければ年1回の検査でも済むはずです。それから考えると(糖尿病の場合には低血糖の問題がありますが、患者が糖質を適切に取っていれば問題は非常に小さくなります。)、一度だけ、診察を受ければあとは自分で薬を選択すればいいのではないでしょうか。少なくともジェネリック医薬品になるような薬に関しては、保険の適用外にしてしまうことです。自由診療ですから、薬価を定める必要がないので製薬メーカーはOTC医薬品のように製剤的な工夫を行って利益を上げることも可能でしょう。第1弾としてはOTC医薬品が認められている抗アレルギー薬に関しては、保険に基づく薬の処方をやめて、すべて、自由とし、医療用医薬品に関しても、薬局で発売可能とする。第2弾としては、副作用の予防薬として第1選択として用いられているPPIに関してH2ブロッカーとの比較試験をPPI阻害薬を販売している会社に求めて、有意性がなければ、H2ブロッカーを使用するしないを患者に任せてしまう。H2ブロッカーは薬局で処方箋なしに入手可能なので、保険財政的にはとても助かるでしょう。第3弾は高血圧薬、高脂血症薬のジェネリックを保険から外して、薬局で入手することにすればかなりの薬剤費の軽減になります。第4弾は高齢者の薬剤の優先順位を医者がエビデンス的に決定して、薬剤を減らすことでしょう。その患者の持っている病態に対してすべて薬剤を出すことは副作用のリスクが高まるので、老人医学会はパンフレットまで作成して薬剤を減らすことを推奨していますが、患者はそんなことはできないので、エビデンスを集めて、薬剤をいくつ増やすとリスクが上がり、いくつまでは病態の改善に伝わるかのマニュアルを作ってはいかがでしょうか。慢性病の新薬を出している製薬メーカーに1年の再審査期間の延長を引き替えにその分の費用を提出すれば、新規にい保険財政で金を出す必要は無くなる可能性もあります。湿布薬は今すぐでも実行すべきかと思います。
2016年12月07日
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トレードオフという言葉は経済学で使われる言葉です。大辞林によれば「複数の条件を同時にみたすことのできないような関係。失業率を抑えると物価が上昇し,物価を抑えると失業率が上昇するといった,物価安定と完全雇用が二律背反になるような経済的関係などにいう。」ということです。病気の予防にもこんなことが存在しているような気がします。体制が整った中で長年の疫学調査が行われている久山町の疫学調査では別々の報告ですが、高血圧は薬剤によってほぼ安定期に入っており、心血管酒害が減っています。同時期にアルツハイマー型認知症の患者は増えています。単純にかんがえれば、脳卒中と隣り合わせではありますが、脳血管の圧力が高ければ、ベータアミロイドは血流によって流され、蓄積することはありません。がんは例外もありますが、ある年齢層に達すると発症率が上がります。がんの原因を遺伝子のミスコピーの蓄積による細胞の変化とかんがえると、寿命を延ばす予防策はすべてがんの発現を増やしているこQOLとになります。心不全の薬ではベッドから離れる時間が有意に長くなったのに、寿命そのものは有意に低下しました。これもQOLと寿命のトレードオフの気がします。高血圧の薬は高血圧そのものにはほとんど自覚症状がありません。しかし、心血管障害で死ぬ率が高いので血圧を安定させます。糖尿病も血糖は普段から動いていますが、インスリンの働きが弱くなると、目、神経、腎臓に副作用が現れるために薬剤治療を行っています。心血管障害で死ぬ率が減ることによりあるいは糖尿病性の疾患が減ることにより寿命は延びていますが、認知症やがんが増えています。各々が独立したパラメーターであればよいのですが、トレードオフの状態ですと、平均寿命はある一定のところでのびがとまります。
2016年11月15日
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がん治療中に化学療法、免疫療法以外のいわゆる補完療法と称するものがあります。学会発表やHPのみで、論文になっているものは皆無です。象は体が大きいのにがんになることは少なくなっています。細胞分裂回数を考えれば、もっとがんになってもいいはずなのですが。この理由はp53癌抑制遺伝子の種類が他の動物に比べて多いからと推定されています。確かに象の遺伝子には10種類ぐらいのP54癌抑制遺伝子が分かっています。しかも、他の動物から奪い取ったような形で遺伝子に組み込まれているようです。でも、p53癌抑制遺伝子の種類が多いことと象のがんの少ないことは単なる仮説でしかありません。因果関係が証明されていないのです。今のところ現実とデータが一致しているのであたかも事実であるかのように見えますが、がんを抑制する他の機序が見つかればあっという間に、指先が黄色いと肺がんになりやすいとかサラリーが高い人は高血圧になりやすいという過誤になってしまいます。ここでp53遺伝子の話をしたのはそれを頭文字にするがんの補完療法のインターネット広告をよく見かけるからです。効果に関しては、In Vitroの実験データとせいぜいマウスの実験データ、および効果があったと患者が判断した症例報告のみです。いやだ、いやだもし本当に効果のある、補完療法が見つかったとしても、臨床試験を受け入れてもらうことが、うさんくさいという理由で難しくなる。(オプジーボ点滴静注も臨床試験を始めるときにはうさんくさいといっている先生もいました。今のところ、データをみると、腎癌以外は、800万円もだす薬とは私は思っていませんが。)
2016年09月12日
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熱帯夜までいかなくても23℃を超えると眠れません。 老化が進んだから? 朝早くには目覚めないから睡眠障害? タブレット端末のせい? いや 読んだ本がおもしろくて色々妄想が浮かんだせいでしょう
2016年07月08日
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副作用被害救済制度の認知率が30%を切っていると、医薬品医療機器総合機構は発表しています。今後市民への認知を上げる努力をするとの方針が出ていますが、認知度が上がっても利用率が上がるのでしょうか? 副作用被害救済制度は医薬品を適正使用したにもかかわらず、入院するような事態、副作用が一生残る事態、死亡する事態が起こったときに国(窓口は副作用被害救済制度)が補償する仕組みです。申請者は患者本人(死亡の場合には感受あの家族)です。となっていますが、医師の協力がなければ申請はできません。適応外処方や過量投与に関しては申請できません。 法定予防接種とがんその他の特殊疾患に使用される医薬品で厚生労働省がしているものは対象外になります。(任意の予防接種は対象となります)何が問題かというと、申請して、不承認になった場合には申請した医師の方に賠償責任が出る可能性があります。特に適応外処方(患者にインフォームコンセントをとっていなかった場合)や過量投与に関しては、医師に賠償責任が出ます。 認められやすいのは、後発医薬品が出ているような長期使用の薬剤で既に入院するような副作用がある場合です。発売直後調査でも入院するような副作用はたくさん見つかるものがありますが、因果関係を明らかにすることは、患者、医師共に難しいことから、給付の対象にならず、長期にデータが集積されてから同じ副作用でも給付対象になる場合があります。重篤な有害事象は医師、あるいは製薬会社に報告義務があります。報告しなかった場合には罰則を科すなどをして、その書類により給付が決まるようにすれば、手間がはぶけると思いますが以下がでしょうか。医師、薬剤師には医薬品の副作用情報を収集する義務があります。これを見逃した場合には罰則義務を課すと言うことです。さらに、製薬会社のMRも副作用情報を新薬発売時には最低2週間ごとに使用している医師に副作用の有無を問い合わせる責任があります。この書類を転用することができれば患者の負担と当局の事務処理は大幅に減ることが想定されます。特に死亡の場合には遺族年金と葬祭料が出ることから残された家族のためにも事務処理を速くすることが必要です。医師の負担を減らすために、製薬会社の報告書が副作用被害救済制度の患者報告用に用いることができるようなことが早道だと思います。(医師が取り次げば個人情報の問題は生じる可能性は、製薬会社、医師に悪意が無い限り無いと思います。)
2016年05月01日
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最近英国とアメリカで成人2型糖尿病を対象とした大規模試験が発表されました。 糖尿病は血糖を下げることが目標でなく、高血糖状態が続くことによる、脳疾患、心疾患、腎障害などの死亡に至る病気にかかることを下げることと、失明することを避けることだと思います。血中のブドウ糖濃度が下がると、脳のエネルギー不足が発生することから、代替的に筋肉や肝臓に保管されている脂肪酸からブドウ糖の生産が高まります。このとき副産物として生じるケトン体は有害物質です。さらにブドウ糖が不足すると脳のエネルギー不足が症状として表れて、意識消失などが起こります。 かつて2型糖尿病の成人を対象としたインスリンを含む強力な治療法と薬剤治療の比較試験が企画され、試験が始まりましたが、第1回の中間解析でインスリンを含む強力な治療法群で低血糖症発症及び死亡が明らかに多かった事から中止になりました。英国での研究では約47万人の成人2型糖尿病患者で単剤と併用療法で 失名、下肢切断、重篤な腎不全、高血糖、低血糖をOUTCOMとして検討を行っています。調整因子は年齢、性、喫煙、糖尿病罹病期間等です。その結果、メトホルミン単独療法はメトホルミンとチアゾリジンあるいはDDP-阻害剤を併用すると腎不全リスクが上昇した。メトホルミンとDDP-4阻害あるいはチアゾリンジン系薬、SU薬の散剤併用薬では低血糖リスクが有意に上昇したが、失明リスクは低下することが判明したとのこと。 アメリカの試験は心血管疾患を合併する成人2型糖尿病試験でDPP4のサキサクリプチン、アログリプチン及びその成分を含む配合剤を投与した群では心不全による入院リスクが増えたと報告。申し訳ないですが後者のデータはFDAが添付文書に心不全リスクを追加したということしか目を通していないので、文献の正当性に関しては検討していません(FDAがちゃんとやっているでしょうが) 前者はDiabetes treatments and risk of amputation, blindness, severe kidney failure, hyperglycaemia, and hypoglycaemia: open cohort study in primary careBMJ 2016; 352 doi: http://dx.doi.org/10.1136/bmj.i1450 (Published 30 March 2016) http://www.bmj.com/content/352/bmj.i1450で私が目を通した限りしっかりした文献だと思います。因果関係が分からないから間違っているのではないかとのコメントが多くありましたが、、血糖が上昇していることが腎不全に至ることは厳密に言うと食塩と血圧ほどに明らかになっているわけではありません。血糖低下以外の要因で薬剤が腎不全を誘発している可能性と腎不全に高血糖が関係していない人がいる可能性があるので、今後の研究が必要だと思います。何万人のDNA解析が比較的短時間でできる時代になっています。遺伝子レベル以外のものの方が生活習慣病では高いと思いますが、少数例は何らかの代償的な遺伝子が存在している可能性があるのでやってみる価値はあるとは思います。(これはつい最近、遺伝性疾患をの遺伝子を持っているにもかかわらずその遺伝性疾患を発病しない人がおり、その周辺遺伝子に違いがあるという140人ぐらいのでーたが発表されたからです。140人は確かに少ないですが、遺伝子病遺伝子を持ちながら、その病気を発症していない人ですからよくこんなに集めたなと思います。)
2016年04月15日
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1年前にNHKスペシャル「ネクストワールド第2回 寿命はどこまで延びるか」が放送されました。それまでの研究で病気と事故がなければ人間の寿命は120歳~140歳といわれていました。番組の中では将来の夢として、68歳の夫人が10年間意識不明の状態になり、目が覚めると同年齢の人々が若返っており、子どもを生めるようになっているという内容が流れました。 その若返りの薬の実現性がある薬物によって実現に近づいたという内容です。 その薬物はNMNと略されるニコチンアミド モノヌクレオチドです。2015年4月1日からサプリメントとして販売が始まっています。60粒で25,380円1日良が2粒ですので、1日約800円です。現在のところ、MNMの効果が判明しているのは、マウスの腹腔内に投与して、高脂肪食で血中NAD濃度が正常レベルになり、高脂肪食によりグルコース負荷後の高血糖とインスリンレベルの低下が正常に戻ったこと。 腹腔投与により、神経幹細胞の数が回復したこと。糖尿病の回復にはサーチュイン遺伝子の活性化が関与したことが示唆されています。文句はなさそうですが、 薬としての観点から見るとまだ、効果があるかどうかは不明で、ヒトで臨床試験を行うレベルではなさそうです。理由は1. 動物で効果があったのは腹腔内投与であるということ 経口投与だと消化管酵素で分解を受ける可能性があります。2.人間の2型糖尿病と高脂肪食によるマウスの糖尿病の相同性 マウスの効果があったが、人間では全く効果がなかった新薬開発業務に関わったヒトなら結構あることはご存じだと思います。3. 思わぬ副作用が発生する可能性があること。特に長期投与によって。 ナイアシン製剤にはトリグリセライドの低下作用があり、HDLコレステロールを上昇する効果があるので、脂質異常症の適応を持っています。しかし、紅潮という副作用が長期に投与するとかなりの頻度で出現します。そのまま放置しておくと黄疸を始めとする肝機能障害、視力障害、高血糖の悪化、痛風を合併している場合には痛風の悪化が出ます。 NMNはナイアシンが活性化する前段階で生産される合成中間体です。 長期投与によってナイアシン製剤の様な副作用が出る可能性がありますし、中間体が人為的に増加すると、体内では恒常性を保つためにナイアシンの吸収低下や活性化ナイアシンの消費量の増加が起こる可能性があります。 ステロイドの長期投与による下垂体ホルモン生産低下がその例です。あとは、若返る薬というのは、老化というヒトの個体数調整を破綻させるので、人口爆発を起こすか、ますます高齢化(現在の高齢化とは違います)が進み、若年層の仕事がなくなり、国として破綻するかを想像しますので、あんまり欲しいものではありません。
2016年01月17日
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過去の「かってにいって委員会NS」で「安保法案」を違憲とした学者について竹田氏が「憲法学者は9条は改正してはならないもので、一般人との考え方と解離している」といっていたので、ちょっと調べてみました。 私は憲法89条に関して前から疑問を持っていました。全文を引きます。 第八十九条 公金その他の公の財産は、宗教上の組織若しくは団体の使用、便益若しくは維持のため、又は公の支配に属しない慈善、教育若しくは博愛の事業に対し、これを支出し、又はその利用に供してはならない。(Wikipedia)後段の文章では、私立大学の運営のために助成することに関しては違憲に当たるのではないかと考えます。違憲、合憲、解釈的合憲の説があります。日本大学の甲斐教授のまとめが一番わかりやすかったので、以下に要約します。公的資金を支出した際には、支出を受けた者は憲法83条の定めることに従い、国会の財政権に服することとなる。学説及び実務の問題点全面的違憲説公の支配に属しない事業とは「国または地方公共団体の監督・指導によって、組織・運営の自主性が失われていない私の事業と解すべきであろう。」とした上で、現に私立学校法で定められている程度の監督では、「事業はなお自主性をもち、公の支配に属するものとはみられないから、助成との関係からみて、憲法上の疑義が残される。」としている(清宮・憲法I、215頁より引用)。この見地から種々性にこだわって援助を渋るのは、憲法自身の矛盾である。二分説違憲説の中で、注目すべきものに、伊藤正己の見解がある。それによれば、補助を、経常費補助と非経常的な補助とに区分し、経常費補助については本説に従いつつ、非経常的な補助については公の支配に服しない団体にも支出可能としている(伊藤・479頁参照)。ただし、そう解する根拠は示していない。甲斐教授の意見は、大学の自治は23条で補償されている。私学の特定の施設・設備を調達したりすることによる私学助成は監督が厳密に行われるべきであり、しかも大学の自治に対する干渉にもならないと考えることが重要であるということである。第9条の改正につながることから、第89条は合憲とする憲法学者小嶋和司の財政統制説「、「公の支配」の語を、支出された公金に対する個別具体的な財政統制と読み換える」こうした無理な立論をしているにも拘わらず、現実に行われている私学補助を合憲とすることはできないという点で、説そのものの本来の目的を達成できていない、という致命的な欠陥をも有しているのである。すなわち、この説に立つ場合の最大の問題は、私立大学に対する補助は、当該大学の有する「大学の自治」に対する尊重の必要から、補助金交付の形態に重大な制約が課されるという点にある。9条を改正することがイヤだから他の条文でも明らかに法律が憲法89条に違反しているのにもかかわらず、無理に解釈をつけている憲法学者が明らかに存在します。今回、違憲と判断した人に第89条はどう思われますがときく新聞社はあったでしょうか。 新聞に関してイレッサ発売時の魔法の制がん剤と記事にしたことで、その新聞をみた肺がん以外のがんに係っている患者さんが医師に頼み込んで処方をしてもらい、肺がんの場合は肺を観察しますが、それ以外のがんでは普段の検査では肺を観察しない、ことから、間質性肺炎の多発につながっりました、間質性肺炎によって死亡した患者さんの癌腫が明らかになったことでそのことが明らかになりました。 会社の説明が悪いと新聞社は記事を書きましたが「夢の新薬」と書いた自らの失態に関しては記事は私の見る限りありませんでした。 何かの会合でその話をすると、それはタブーの話のようなことを言われました。結果イレッサの間質性肺炎は薬害とはされていません。以上のことを目の当たりにしたので、新聞に対して、自分が犯罪に関与したときには記事にしないから、新聞購読を止めています。
2015年12月27日
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J-ADNI研究に関する外部の委員会による調査・検証の実施について 出典:プレスリリース 2014年8月28日厚生労働省は東京大学に対し、J-ADNI研究に関して報道等で指摘された疑義等について、本研究に関与していない外部の有識者から構成される 外部の委員会による更なる調査・検証を要請する文書を発出しました。厚生労働省が養成した調査・検証事項は以下の通り。 記憶再現検査の検査時間及びMCI(軽度認知機能障害患者)の症状の記載におけるデータの改ざんの有無 適格性について個別の判断が必要となる被験者等の研究参加の適否 被験者からの同意手続きの適否 厚生労働省からのデータ保全要請後のデータ修正の適否 その他更なる調査・検証が必要と思われる事項 データの改竄とデータのクリーニングを混同して、報道しているところがあるので、イライラします。ただ、J-ADNIはデータの保証という観点が開始時には全くなく、それに関する作業の見積もり、後からまとめてやることの無駄、一度判断が出たものに関しても再度問い合わせを行うことの無駄を省く必要があったと思います。患者ボランティアからデータをいただくという気持ちが全くないので、データに対する信頼性が欠けがちになっていることは、先日の東京大学のコメントからも明らかです。 臨床研究においては、研究責任者と実施責任者の責任および義務の範囲を明確化していく必要があると考えています。特に主観的な検査が入るようなものの場合には、実施責任者(実施者を含む)の集合教育などの判定の同一性をはかる努力をするべきかと思います。適格性の判断に関しても同様であると思います。 また、判断の適格性を第三者がレビューできる形で生データの保存を行うべきだと思います。大変面倒なことですが、カルテはコピーして封印の上、関連学会の管理の下保管する方法を検討して欲しいと思います。これは介入の有無にかかわらず、患者ボランティアのデータを取り扱う場合に必須かと思います。これが揃っていてはじめて監査が可能になります。
2014年09月02日
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Five days at outdoor education camp without screens improves preteen skills with nonverbal emotion cues出典:文献Computers in Human Behavior Volume 39, October 2014, Pages 387–392 DOI: 10.1016/j.chb.2014.05.036 Available online 15 August 2014カリフォルニア大学、カリフォルニア州立大学、北カリフォルニア大学は共同で5日間小学校低学年の生徒をディスプレイのない状態で自然の中に暮らした場合と普段の生活の場合の非言語的な感情の合図に対する理解力を検討した結果、5日間ディスプレイを見ない生活をすると、非言語的な感情の合図に対する理解力が高まることを確認したことを「Computers in Human Behavior」に投稿し。その内容はOnlineで2014年8月15日に公開となった。結果は上の図です。私のバックグラウンドから言うと、は統計を実施するまでもなく、Preで差があり、Postは同じと読みます。従って、この介入は群分けの際に問題があったことになります。また、このグラフには標準偏差が示されていません、つまりばらつきが分かりません。こういう心理学の認識のテストは医学統計では分からないというところで、1週間ぐらい悩みましたが、詳しく述べるのは止めときます。
2014年09月01日
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臨床研究に係る制度の在り方に関する検討会出典:ホームページ 2014年8月27日 厚生労働省において第5回臨床研究に係わる制度のあり方に関する検討会が行われた。議事次第は海外制度について(研究代表者からのヒアリング)論点整理に向けた議論その他となっている。当日の配付資料のなかに、検討委員からの主なご意見(まとめ)が示されている。 賛同できる意見は 一定の社会的な影響を与えるような研究については、信頼性を確保するために、ICH-GCPに基づく必要があるのではないか。データの信頼性を確保するためには、データ管理、モニタリング・監査、生物統計家による統計解析が重要モニタリング・監査の費用について、公的支援を考える必要があるのではないか。研究者に被験者への情報提供について責務を課し、被験者参加型の臨床研究の文化を日本でも創っていくべき。資金提供を受けることそのものを問題視すると、産学連携による健全な学術の発達は望めない。透明性確保していくことが重要。規制を強化するだけでは意味がなく、それに対応できるような研究者の教育を進める必要がある。研究計画の内容や研究の結果、研究グループの構成員等について公開することが、研究の信頼性・透明性の向上に資するものではないか。それはないでしょうと思った意見は 法律の対象は、介入・侵襲のある研究に限定してはどうか。(患者が参加する場合にはすべて対象にすべきと思います)研究が社会に与える影響の大きさという観点からは、研究成果が広告に用いられるか否かについても重要な視点(広告等は関係なく、質を保証する必要がある。今回の事件はたまたま虚偽の事実を広告に載ったことで大きな問題になっている。その研究を投稿ベースで考えればいいと思う。結果を文献に掲載したい場合は、実施計画ができた段階で試験を登録する仕組みが現存します。それを義務化すればいいと思います。)モニタリングについて、詳細な実施方法に至るまで一律の規定を定めるのは慎重にし、柔軟な対応ができるようにするべき。(絶対するべきではない。モニタリングの手順、頻度、範囲は事前に決めておくべきこと。また、それを逸脱するようなことがあった場合にはその研究報告書に記載することを法律で決めるべきだと思います。現状では税金を使ってもかまわないと思います。一種の投資。将来の健康の為の投資と言うことで説明がつくと思います。)当日の議論に関しては、このブログを各時点で入手していません。
2014年08月28日
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出典:人口動態統計月報 2014年8月5日、厚生労働省は2014年人口動態統計月報(概数)を発表 出生数は、前年同月に比べ3,166人(3.8%)減少、死亡数は、前年同月に比べ3,156人(2.9%)増加、主な死因別死亡数は、悪性新生物が前年同月に比べ615人(2.0%)増。当月を含む過去1年間の自然増減数(出生数-死亡数)は△247,079。 老衰で死亡する人が昨年5,986人から6,719人と悪性新生物の増加率2.0%に対して12.0%と増加率では1番であった。不慮の事故も昨年3,443人から3,661人と6.3%増加した。(交通事故は7.7%の減少)。 自殺は前年2,351人から2,182人と169人(7.2%)低下。 悪性新生物の内訳では、膵臓が前年2,478人から2,601人と増え方がおおきい。肺にも前年5,891から6,188人と増加している。 すい臓がんの増加は糖尿病の増加とリンクしていることがうかがわれた。肺がんは喫煙者が40%を割ったにもかかわらず、増加していることから、煙草以外にもリスクの大きなものがある可能性が示唆された。胃癌に関しては4,116人から4,044人と少し減っている。ヘリコバクターピロリ除菌の胃癌に対する予防効果に関しては再検討の時期に来ているのではないか。肝癌も前年2,570人から2,560人と10人減。C型慢性肝炎から肝癌への進行は落ち着いてきた。(リスクの減少、INFを含むC型慢性肝炎の効果)? 不慮の事故の増加は溺死と原因不明が大きな割合を占めている。 自殺は減少。セイフティーネットは機能せず、景気を良くする方が自殺を減らしている(これはさすがに言い過ぎ)
2014年08月06日
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出典:新聞 長野県の諏訪マタニティークリニックが行っている、夫の父親からの精子提供による不妊治療の妊娠率が38%を超えていたことがわかった。 これは、他の医療機関で匿名のドナーから精子の提供を受けて行われている人工授精の1回あたりの妊娠率約5.4%(日本産科婦人科学会まとめ)を、大きく上回っている。 妊娠率約5.4%(日本産科婦人科学会まとめ)値の出典が見つからなかったので、はっきりしたことがいえないのですが、30%程度としているところまとめサイトは多かったです。 単純に考えると体外受精は1回20万~50万のお金が必要で、5%対35%の場合はざっと500万円対150万円にな入ります。保険が利かないので、腕の悪い医者の法方が儲かるという、何とも嫌な結果になっています。しかし、30%対38%であれば平均すれば10万ぐらいしか罹らないことになります。 この手の記事は発表事実をリライトするだけではなく、今問題を抱えている人に何らかの示唆を与えるものでないのならば、消費前なんか払う気はしない。
2014年08月04日
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出典:ホームページ 単なる感想 65歳以上の割合は平成20年以降は男性で年0.1%、女性で0.05%の増加平均年齢よりも寿命中位値でみると男性は83.9歳、女性は89.4歳で平均寿命を上回っている。今年生まれた赤ちゃんのうち、半分がなくなるのは男性で80年、女性で90年後、女性の半分は22世紀まで生きているのか・・・ロシアの平均寿命の男女差が10歳を超えている。(2012 ♂64.6 ♀75.9)悪性腫瘍が一番はわかっているけど、がん種別が早くみたい。HP除菌の効果がそろそろ生命表に現れていいはず。
2014年08月01日
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