COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）なる悪霊を作り出し、恐怖によって人びとを操ってきたグループが存在する。そのプロットは本ブログでも繰り返し書いてきた通りだが、少なからぬ人がフィクションだということに気づき、経済の破綻を懸念する政府は規制を緩和している。
ロシアでは感染対策として国境で実施されていた感染対策を7月15日から解除 、その一方で 外国の巨大医薬品メーカーからロシアの医療関連機関の幹部へカネが渡っている実態を連邦財務監視庁とFSB（連邦安全保障局）が共同で調査 するという。
恐怖劇の幕を上げたWHO（世界保健機関）。そのテドロス・アダノム事務局長は7月12日にマスクの着用を訴えた。日本では風邪や花粉症の季節には着用する人が少なくないが、世界的に見ると、そうした習慣のない人が多い。効果に疑問があるからだ。ちなみに、WHOへ多額の資金を提供しているのはアメリカ、ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団、イギリス、そしてGaviだ。このGaviはワクチンを推進するため、2000年にWEF（世界経済フォーラム）の年次総会で設立された団体である。
欧米では馴染みのないマスクだが、 ロックフェラー財団とGBN（グローバル・ビジネス・ネットワーク）が2010年5月に発表した「技術の未来と国際的発展のためのシナリオ」 に書かれたパンデミックのシナリオにはマスクの着用が記載されている。
その報告書に書かれた筋書きによると、2012年に「新型インフルエンザ」のパンデミックが起こって人や物資の国際的な移動が停止、その対策としてマスクの着用、公共施設やマーケットの入り口における体温の測定が強制されるとし、さらに全ての人の強制的な隔離が推奨されている。
また、パンデミックに対する恐怖は人びとに基本的な人権を放棄させることになり、対策として打ち出される管理、監視体制はパンデミックが去った後も続くと報告書は見通す。そうした社会体制は支配者が望んできたこと。パンデミックはそうした政策を促進するだけでなく、被支配者である大多数の人びとに主権やプライバシーを自発的に放棄させることになるとしている。「古いノーマル」には戻らない、あるいは戻さないということだろう。
アメリカ政府は世界貿易センターや国防総省本部庁舎（ペンタゴン）が攻撃される3カ月前、つまり2001年6月、天然痘を生物兵器とする攻撃をアメリカが受けたという想定の軍事訓練を実施している。「ダーク・ウィンター」だ。昨年、パンデミック騒動に関連し、「ダーク・ウィンター」という用語が使われていた。
アメリカのアンドリュース空軍基地で実施されたその訓練ではジョンズ・ホプキンズ健康安全保障センター、CSIS（戦略国際問題研究所）、国土安全保障ANSER研究所、MIPT（国立テロリズム防止オクラホマシティ記念研究所）が参加している。
COVID-19のパンデミック騒動で人びとの行動は制限され、監視システムが強化され、デジタル・パスポートの導入も図られている。 マイクロチップ化されたデジタル・パスポートを皮膚や脳へ埋め込み、最終的にはコンピュータ・システムと人間を融合するという計画をWEFのクラウス・シュワブは2016年1月にスイスのテレビ番組で語っている が、これは彼だけの考えではない。
mRNA（メッセンジャーRNA）を利用した「COVID-19ワクチン」について、スペインのパブロ・カンプラ教授は2021年6月、「酸化グラフェン」が存在していると発表したが、カンプラ教授が発表した論文で示されていた周波数の分析を見たドイツの化学者、アンドレアス・ノアックは酸化グラフェンでなく「水酸化グラフェン」だろうとしている。いずれにしろこの物質は一種の半導体だが、ノアックは微小なカミソリの刃だとも表現している。臓器や神経を傷つけるということだ。
この「ワクチン」について、早い段階から「遺伝子操作」だと指摘する専門家がいたが、ドイツの世界的な化学会社である バイエルの重役、ステファン・ウールレヒは2021年10月、「WHS（世界健康サミット）」で「COVID-19ワクチン」が「遺伝子治療」だと語っている 。
こうした事実が明らかになるにつれ、WHOや一部の政府、あるいは私的権力が推進している「COVID-19ワクチン」を拒否する人が増えているようだ。それを抑え込むために言論統制を強化している。マスクは屈服の象徴であり、それを着用させることで人びとを管理しようとしているのではないかと考える人もいる。そして「サル痘」だ。
