ロシア軍は昨年2月24日から巡航ミサイルなどでウクライナの軍事基地や生物化学兵器の研究開発施設などを攻撃、機密文書を回収した。その中に生物化学兵器に関する約2000文書が含まれていたが、その分析を終えた。その結果、 アメリカはウクライナで「万能生物兵器」を研究していたことが判明した という。
敵兵だけでなく、動物や農作物にもダメージを与えられる生物兵器を開発しているのだという。ロシア軍による攻撃でウクライナ東部にあった研究施設は破壊されたが、西部地域の施設では研究開発がまだ行われているとされている。アメリカ国防総省はそうした拠点をケニア、シンガポール、タイなどへも新たに建設しているようだ。日本に作られていないとは言えないだろう。
回収文書の分析を指揮してきたロシア軍のイゴール・キリロフ中将によると、ウクライナにはアメリカのDTRA（国防脅威削減局）が管理する研究施設が約30カ所あり、生物兵器の研究開発を行っていた。ロシア国防省が発表したスライドによると、アメリカの民主党を病原体研究の思想的な支柱とし、その思想を実体化させる役割を負っているのが国防総省やCDCを含むアメリカの政府機関だ。
研究開発のための資金はアメリカ政府の予算からも出ているが、ビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団、クリントン財団、ハンター・バイデンのロズモント・セネカ・パートナーズ、ジョージ・ソロスのオープン・ソサエティ財団、ロックフェラー財団、エコヘルス同盟などもスポンサー、つまり私的権力からも提供されている。
こうした研究開発と「SARS-CoV-2（重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2）」は関係していると考える人も少なくない。SARS-CoV-2はCOVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）を引き起こすとされているのだが、感染の実態は不明だ。
COVID-19騒動の幕開きは2019年12月、中国の湖北省武漢の病院でSARS（重症急性呼吸器症候群）と似た重症の肺炎患者が発見されたところから始まる。患者から回収されたサンプルが「上海市公共衛生臨床中心」の張永振へ送られて検査したところ、すぐに「新型コロナウイルス」が発見され、そのウイルスが病気の原因だと断定されたとされている。
中国で伝染病対策の責任者を務めている疾病預防控制中心の高福主任は2020年1月22日、国務院新聞弁公室で開かれた記者会見の席上、武漢市内の海鮮市場で売られていた野生動物から人にウイルスが感染したとする見方を示した。この仮説を有力メディアは世界へ拡げた。
高福は1991年にオックスフォード大学へ留学して94年に博士号を取得、99年から2001年までハーバード大学で研究、その後04年までオックスフォード大学で教えている。また、NIAID（国立アレルギー感染症研究所）の所長を務めてきたアンソニー・ファウチの弟子とも言われている。
翌年の2月4日、横浜港から出港しようとしていたクルーズ船の「ダイヤモンド・プリンセス」でも似たような症状の患者が見つかり、人びとを恐怖させることになるが、その後、「SARSと似た重症の肺炎患者」が街にあふれ、死者が急増するという事態にはなっていない。
それにもかかわらずWHO（世界保健機関）がパンデミックを宣言できたのは、2009年1月から10年8月にかけて「新型インフルエンザ（豚インフルエンザ）」が流行する直前、パンデミックの定義が変更されていたからだ。定義から「病気の重大さ」、つまり死者数が多いという条件が削られていたのだ。
それでも死者が多い印象を広める必要があると考えたのか、WHOやCDC（疾病予防管理センター）は2020年4月、医学的な矛盾がなく、明白な別の死因がないならば、あるいは適度な確かさがあるならば、死因をCOVID-19としてかまわないと決めた。
アメリカ上院のスコット・ジャンセン議員によると、実際、病院は死人が出ると検査をしないまま死亡診断書にCOVID-19と書き込んでいたという。その実態を告発する看護師も少なくなかった。患者数は大幅に水増しされたということだ。
また、患者数を大きく見せるためにPCR（ポリメラーゼ連鎖反応）も仕掛けとして使われた。これは特定の遺伝子型を試験管の中で増幅する分析のための技術だが、増幅できる遺伝子の長さはウイルス全体の数百分の1程度にすぎず、ウイルス自体を見つけることはできない。
増幅の回数（Ct値）を増やしていけば医学的に意味のないほど微量の遺伝子が存在しても陽性になり、偽陽性も増える。偽陽性を排除するためにはCt値を17以下にしなければならず、35を超すと偽陽性の比率は97％になるとも報告されている。2020年3月19日に国立感染症研究所が出した「病原体検出マニュアル」のCt値は40だ。
アメリカでは検査のため、CDCがFDA（食品医薬品局）に「2019年新型コロナウイルス（2019-nCOV）リアルタイムRT-PCR診断パネル」のEUA（緊急使用許可）を発行させ、使用していたが、 CDCは2021年7月、このパネルを同年12月31日に取り下げると発表 した。この診断パネルはインフルエンザA型とインフルエンザB型も検出できるとされていたが、区別できないことを認めざるをえなくなったようだ。
要するに、感染の実態はわからないのだが、パンデミックを口実にして世界的に接種された遺伝子操作薬の危険性は明白になっている。自己免疫疾患を引き起こすだけでなく、mRNAを人間の細胞内へ送り込むために使われる有害なLNP（脂質ナノ粒子）、あるいは体内を傷つける可能性が高いグラフェン誘導体が含まれている。その一方で人間の免疫力が低下、エイズ状態になる。エイズ状態になれば、通常なら問題のない微生物でも病気になり、癌も増える。この遺伝子操作薬にアメリカの国防総省が関係している疑いがある。
