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SBI 3660 500 250楽天 1040GMO 1200 80中国 1200 2555 2830 3310 3250 3430 3300 3270 3260 2970 4380 4440 5630 5930300ほど増えた。年初2500から年末5900か。130%ほど増えたのか。これはすごい。9月の躍進がほとんどすべて。ふるさと納税まだ20万くらいしかしてないけど、、あと20万くらいはしておかないといけないきがする。困った。今日しかリミットがない。
2019年12月31日
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クラミジアかリン菌かその他にかかっていたようで。。クラミジアとリン菌を駆除する、抗生物質の薬1回のんで、筋肉注射をしたら今までの悩みであった下記のものがなくなりました。頭痛尿道の違和感便の硬さの正常化チンカス結局検査することなく、薬と注射をされ、そのあとに検査され陰性とされたので本当に上記の原因が上記2種のどちらかであったのかは不明なのですがとりあえず体調が劇的によくなりました。さっさと病院に行けばよかった。。。その前の泌尿器科のおっさんなんてほんと役立たずだったな。。それにしても医者なんてほんと知識ないし、原因の探求力もないしまじでこちらから病気、症状の原因となる事柄をだしてあげないと何も治すことができません。症状からの判断も幅が狭い。実際本で得た知識、遭遇したことのある内容しか知らないのでしょうがないのかもしれないですが。。けどあの程度なら自分でもできるな。。もっと横のつながりを強くするか、治験知見を広げる、情報を整理して医療の発展に活かす仕組みがあればいいのに。と本当に思います。あとは結膜炎と睾丸の痛みか。肝臓の弱り具合もよくなっていればいいのにな。。クラミジアのせいだったということで。。
2019年12月29日
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賃貸住宅事業「OYO LIFE(オヨライフ)」を運営するOYO TECHNOLOGY&HOSPITALITY JAPAN (株)(以下、OYO LIFE)は、OYO Hospitality Limited(英国)が66.1%、ヤフー(株)(現・Zホールディングス(株)、以下ヤフー)が33.9%を出資していた。 (※OYO LIFEは18年7月31日に資本金1万円で設立登記され、同年10月30日までに41億6,562万5,000円へ増資されていた) ※クリックで拡大 ヤフーCEOの川邊健太郎氏はサービス開始当時、「OYO LIFEが不動産オーナーや、ユーザーの賃貸領域での課題を解決することを期待しています」と述べていた。ところが、状況は大きく変わってしまったようだ。 今年11月1日までにヤフー関連の役員全員が退任。さらに、ヤフーはOYO LIFEへの出資を引き揚げていたことがわかった。譲渡金額は不明ながら、株式はOYOグループが引き受け、現在はOYOグループが全株式を所有する状況となっている。合弁の解消については、「それぞれの中長期的なゴールやアスピレーションを考えての決定」(OYO LIFE)と答えた。ソフトバンク・ビジョン・ファンドは依然としてOYOグループの株主であり、10月には追加出資の報道が出たばかり。 OYO LIFEのサービス開始当時は、世間から大きな注目を集め、目標としていた室数の確保にも成功。事前予約も1万人以上から応募があるなど、滑り出しは順調かに見えていた。しかしSNS上では、物件オーナーやユーザーからOYO LIFEへの不満が数多く書き込まれ、OYO LIFEは部屋の確保や稼働率に悩まされていたようだ。 現役社員は次のように語る。「10月末の稼働率が30%だったことで、借上げを全面停止した。11月に70%稼働を目指すという目標があったが、現在の稼働率は40%。3月までに90%稼働、黒字化を目指しているが、ヤフーが退いてから、とにかくコスト管理が厳しくなった。今は採用も全部ストップして、残業もできない。広告費もかけられない」 さらに、CEOを務める勝瀬博則氏はすでに「出社していない」という。これらについて、OYO LIFEへ問い合わせたところ、「勝瀬がCEO職を退任した事実はございません。一部報道で、そのような記事が出たことは認識しておりますが、当社として公表した事実もございません」との回答を得た。なお、勝瀬氏はCEOではあるものの、取締役ではなかった。現状の稼働率や目標としている稼働率などについては、「非公開情報」として回答を得ることはできなかった。 「結果を出せなければ、インドの判断で日本撤退ということになる可能性も高いと思っていて、転職や独立する人も多い」(現役社員)と、社内ではすでに日本撤退の可能性が囁かれ始めたようだ。
2019年12月21日
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新高値安値、いやーーー、ダントツで高値更新の方が多いわ。今は、高値から直近1~2か月の高値から転がり落ちたものを拾って高値奪還までを保有するトレード。大体、10%は取れるね。間違っても、空売りはしないこと。ヤフーとか下がりそうだけど、売ったらいかん。
2019年12月19日
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上がるな。というものが上がる確率は、投資を始めたころと今でそんなに変わらないかもしれない。けど、これは!!っていうのが当たる確率は、、、上がったのか??! 上がってないかもしれない。けど一番変わったのは、資金の分散の仕方、、というか買い方。これは上がる!!!って思いこんだものが上がらないかもよ。下がるかもよ。しばらく停滞し続けるかもよ。自分の判断なんて万全ではぜんぜんないよ。っていうのをわかりながら買ったり売ったりできるようになったと思う。なので、今が買い!!って思っても全部は買わないし、売らない。みんなが言っていた、株は買う時よりも売る時が難しいというのが最近分かった気がする。買うのは、動いていないとき。動意づいていないとき。この時に買う。大体の時間、こういうときなので、あまり誰も注目していなときになる。だから簡単。ただ売るのは、そうでなくなって、めっさ上がっているとき。だから難しい。1週間後にはもっともっと上がっているかもしれないけど自分が買ったときよりも15%も上がった。ってなると売りたくなる。売ってよかった。ってときと、売っとけばよかったは、かなり判断が難しい。買ってはいけないのは、動意づいて上がっているとき。なので、これも簡単。
2019年12月16日
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2019年12月11日
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神戸製鋼あげあげについて思うこと。 他の銘柄が軒並み底から10%~50%上げていた。↑特に良い材料が出ていたわけではない。そんな2019年の12月に神戸製鋼は、循環でありながら、560円という衝撃プライス。この30年で一番安いと思われる価格。8月の底値から5%程度しかあげていない、、明らかな出遅れ。 なのに、、3000万しか買えなかった。。。
2019年12月10日
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2019年12月09日
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2019年12月08日
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今のポジション全て買い主だったところは下記の通り100万以下も含めると全部で1.8億くらいの買い。クラレ700万神戸製鋼3000万富士石油3000万エムジーホーム700万アイフル700万野村2000万岡三1200万東海東京フィナンシャルホールディングス1000万その他6000万くらいはごちゃごちゃ買っているのか。。下落きたら死ぬな。
2019年12月08日
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2019年12月06日
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2019年12月06日
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タイセイ 何もないのに暴騰
2019年12月05日
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日経半年 今日は-160円JQ平均半年 今日はプラス4 日経弱いのに強め新高値新安値一覧 日経弱いのに新高値が新安値に比べて断然多い。強い相場
2019年12月03日
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なんで民間に就職したんだったか。大学2年の終わりごろ、公務員になりたければ、こういう学校いったらみたいな集まりがあって、ちゃんと聞いていなかったけれど、今考えるとそれはその学校の開く講習だったのかもしれない。はっきり覚えていないがその時私は、目をつぶって10秒~30秒くらい考えた。公務員になるか、民間に就職するか。そして、民間に行って社会のノウハウを身に着けた方が金持ちになれそうだ。と考えたのを思い出した。そして小さな業界ではあるが市場占有率1位の会社に就職した。最初の5年くらいはほんと暇だった。5年後くらいから創業者に絡まれだす。ほんとスパルタだったけど、勉強になった。体も悪くしたけど。それまで生きる自信がなかったけど今はめちゃくちゃある。なんなら人に教えられる。そのくらい教えてもらった。その恩は会社の業績アップで絶対返したと思う。昨年の創業者がなくなり、息子に社長が代わった。最初はその恩返しまだ続けようと思っていたけど、、馬鹿だから嫌になってきた。←今ここ馬鹿が会社傾かせるの、止めようと思っていた。実際会社の半分は自分の部下なので、自分のところが完ぺきだったらそれ以外のところが腐っていてもなんとかなると思っていた。けれど、、どんどん腐敗を広げようとするんだよな。。邪魔。嫌だ。というわけでやめて何をしていこうか。考える。世界一周、そのあと何をしよう。そのあと。。
2019年12月01日
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アメリカが原油輸出国になるのでOPECなどの影響力が弱まり原油価格も下がるかもという記事。 よくよくよく考えると原油産出国の人達って本当に産まれた国がたまたま原油出る国だからで大金持ち。 当たり前だと思ってたけどそれって… 日本にもそういうのはたくさんあります。 不思議ですね。 意外とあっさりそこは納得できてしまう。 けどうまれながらに平等でないよな… それはそうか。 自分も健康なだけ恵まれている方だ。 〉原油市場で勢力図の変化が進んでいる。米エネルギー情報局が29日に発表した統計によると、米国の9月の石油輸出量が輸入量を上回った。最大の産油国の米国が「純輸出国」に転じ、世界は中東への依存度を減らしている。長期的に原油需要の減少が見込まれるなか、供給国の多様化が進み原油価格には下押し圧力がかかりそうだ。 米国の9月の原油・石油関連製品の輸出量は輸入量を1日当たり8万9千バレル上回った。シェールオイル増産で18年に世界生産量の首位に45年ぶりに返り咲いてから1年たたないうちに輸出市場でも存在感を示し始めた。 中東産油国を中心とした石油輸出国機構(OPEC)の加盟国が供給する原油のシェアは低下している。主要な産油国が中東などに限られていた1990年代後半から2010年代前半は40%前後で推移したが、19年は35%、24年には31%まで低下する見通し。米国以外にも欧州や中南米でも増産が進んでいる。 供給が増える一方、需要は減少が見込まれる。国際エネルギー機関によると世界のエネルギー需要に占める石油のシェアは18年時点で31%。低炭素化の流れで40年には28%に減ると予想する。風力や太陽光を含めた再生エネルギーは2%から7%に高まる見通しだ。 世界景気の減速に加え、米国などの増産攻勢が続けば原油価格には下げ圧力がかかる。2000年代は中国など新興国の経済成長に伴う需要拡大で上昇。リーマン・ショックで急落後も世界的な金融緩和で投資マネーが流入した。米国のシェールオイル供給が本格化した14年ごろから、それまで1バレル100ドル前後だった原油価格は半値水準まで下がった。 OPECは現在、非加盟のロシアなどが参加する「OPECプラス」で原油価格の維持を目的に17年から減産している。主導的役割を担うサウジアラビアは12月5日のOPEC総会で減産強化を訴えたい立場。ただ非加盟国を代表するロシアは企業収益の減少への抵抗感から減産拡大には慎重とされる。 11月29日にロシアのノワク・エネルギー相が来年3月を期限とするOPECプラスの協調減産の延長を今回の総会で決めることに慎重な姿勢を示したと伝わり、ニューヨーク原油先物は1バレル55ドル前後と前日比5%下落。産油国の足並みもそろっていない。 OPECを中心とした産油国の減産が効果を発揮せず、中東の価格支配力も低下。米国などの増産が進めば世界的な需給緩和に拍車がかかり長期的に原油価格の下げ圧力が強まる可能性がある。
2019年12月01日
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