2015年05月の記事一覧 | 真秀まほろばへ

	真秀　まほろばへ楽天ブログ(日記・ブログ) 000000
HOME \| DIARY \| PROFILE	│ 楽天イーグルスブログTOP │ 検索｜ログイン

離間工作の罠「中国”尖閣上陸部隊”が在日米軍基地で訓練」

当ブログの前々回に米軍横田基地から大型輸送機c-5による北朝鮮へのブル空輸されていることを書きましたが、今週の週刊ポスト（5月29日号）の報ずるところによれば、「中国”尖閣上陸部隊”が在日米軍基地で訓練」との記事が・・・　[これが「希望の日米同盟」の姿なのか] 多くを語りたくもありません・・・これが冷徹な米支配層（CFR政府、秘密結社"SKULL & BONES"会員のケリー国務長官（１９６６年入会））の対日統治・搾取戦略・・・（阿呆に議会演説（あれが英語か？）させてやった代償が）オスプレイ１７機３６００億円、メンテナンス料は無尽蔵・・・笑いが止まらない「彼ら」・・・媚（国民）を売ることにより自らの地位確保を策する外務・防衛官僚・・・・もはやこの国は国家の体をなしていないものと思われる・・・嗚呼・・・[写真補足説明； 1305年11月22日、バチカンはテンプル騎士団の解散命令を発した。全ての王たちはその命令に応じた、ただひとりイングランド王を除いて・・・ヨーク・ライト33階級はテンプル騎士である　　3発の弾丸が22日に・・・（注、1963年11月22日、アイルランド系カトリック教徒の米大統領46歳、ダラスにて）]　かっての自民党幹事長を務めた実力者、野中広務、古賀誠　ご両名は先の大戦の悲惨さを身を持って知っており、米支配層の思惑に引きずり込まれつつある今の日本に危機感を抱いています。その彼らが自らの意見を申す手段が、共産党の赤旗でしかない、という奇妙な状況に今の日本は陥っている。　嗚呼・・・

May 21, 2015

コメント(0)

愚かな安倍を走らせる奴隷国民

愚かな安倍について、ずばり本音を語る人と日刊ゲンダイ見つけましたので読んでください。メジャー・メデイアはこのような意見を何故に、これらの片鱗すら紹介しないのでしょうか・・・気鋭の学者・白井聡氏「首相は自衛隊の犠牲望んでいるのか」2015年5月11日 http://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/159617/1（＊：この記事を直接引用転載しようとしたところ、「わいせつ、もしくは公序良俗に反すると判断された表現が含まれています」と検閲を受け、掲載できませんでした。netが検閲を受けているのはなにも中国の話だけではないことを実感した次第です。上記のURLもいつ削除されるかわかりません。お早目にご一読あれ。）「家畜の平和」をむさぼる極東の島国がかってありましたとさ・・・・なお、この愚かな人間が形成された生い立ちを追跡した記事が、既刊「週刊ポスト」5月22日号と、5月18日発売の「5月29日号」に、「安倍晋三『沈黙の仮面』」で連載中、是非ご一読を・・・・　注）私はいかなる出版社とも、WRITERとも一切利害関係はありません。（参考写真）「岸信介と文鮮明（統一協会本部にて。1973.11.23）」

May 15, 2015

コメント(0)

明治維新前夜の頃、英外務省からハリー・パークス公使に宛てた電文

たまたま読んだ新聞記事（5月6日付日経）からです。見出しは3つあり、「超党派議員団の訪米団が会合」「日米同盟の重要性強調」「ＴＰＰ・防衛指針など議論」宗主国が占領地のpuppetsを巧みにcontrolするやり方が顔をのぞかせていると思うので引用させていただきます。key point は、物事は、やらせられているのでなく、自らが決定に参画しているようにしているように思いこませる（あめと鞭を使ってでも無理にでも思い込ませる、あめによって共同謀議に誘い込む・・・世には常に傀儡向きの人間というものはいるものです。前原・長島は当ブログで尖閣からみでの行動に触れました　　注）『March 20, 2015 忍び寄る黒い魔手ウクライナ・ロシアから日本・中国』参照）明治維新前夜の頃、英外務省からハリー・パークス公使に宛てた電文（なんとこの頃には英帝国とインド帝国間には陸路が主の電信ケーブルが繋がっていた）1866.4.26付　英政府から駐日ﾊﾟｰｸｽ公使宛公文書「日本において、体制の変化が起きているとすれば、それは日本人だけから端を発しているように見えなければならない。」実に150年前から、high inteligenceを有する宗主国（人）は、low intelligenceを有する後進国（人）をcontrolする術を身につけていたことが想像できます。そして、当時にも前原や長島が沢山いたと推測することは自然なことに思われます。「当時の前原・長島等は誰であったのか？」と問いかけてみることは、歴史に踏み込むための一歩なのかも知れない。しかし、今となっては、それは果てしない労力を必要とされそうである。すなわち同様の経過を経れば、今から150年後においても、現在の日本に起きていることは、「尖閣諸島の領有権や北朝鮮の核ﾐｻｲﾙ発射実験の成功（はなはだ疑わしい、報道は常に米国或いは韓国からのものに依拠していただけで、日本自ら確認されたことはなかった）をめぐる中国との対立、北朝鮮の脅威に危機感を募らせた日本政府は、米国との同盟関係を強化すべく、自らの自治権を放棄するに等しいすり寄りの行動をとったのであった。それは米国支配層が望む、経済的・軍事的要望を殆どすべてを受け入れ、専守防衛軍を米軍の指揮下に入れ世界中どこへでも参戦できるようにする法整備（実質的な憲法無化）、ISD条項（Investor-State Despute Settlement：企業が意に沿わない国家・自治体を訴えることが出来る制度。訴える先は悪名高き「世界銀行」の中にある一部門。条約に加盟した以上は裁定に従う義務を伴う。）という一国の経済的主権すら無効にさせる危険な条項を含んだTPP条約の締結であった。　これらは、中央銀行が市中銀行が保有する国債を高めに買い取ることにより、流通MONEYを増加させることにより、資金需要のないmoneyは株・不動産等の投機に向かう。この低利の現金は「外国人投資（機）家」も市中銀行から借りることができる。「外国人投資（機）家」は日本株式を買うこともできる。　　株高を演出し、大衆の気分的な政権支持率の安定化を策することにより、大衆に何らの内容を知らしめることなく進められた敗戦後70年目の根本的方向転換。ﾒｼﾞｬｰのメデイアも大部分が政権の意に沿った報道しかなされないという、1930～1940年代に似通った状況に陥っていた。潜在需要が既にピークを超え、潜在成長力も自ずから限界のある当時の日本において、MONEY供給を増加させたところで過去のように景気が良くなるということは期待できることではなかったが、政権は株高維持の間にすべてを成し遂げようとするかのように、ついには約130兆円もの国民の年金積立金をも株高演出の道具に目をつけたのであった。従来国内・国外株式運用比率が各12.5％以内に制限していたものを、各25％と合わせて50％まで、すなわち最大65兆円もの年金積立金を株式に運用可能としたのであった。　上がった株式は、必ず下がる。巨額の金を株式相場で増やすことが出来るのは、ハゲタカ・ファンドの知恵と技術を駆使した場合。売るための知恵も技術もない人物・組織が「運用に乗り出す」とはいえない。ただ「捨てにいく」だけであろう。　当時の政権担当者達は、国民の老後の生活について微塵も「思い」を持っていなかったことが明きらかとなった。　以下、記事の概要です。安倍の訪米に合わせて、日本の超党派議員の訪米団が米ワシントンの会合で日米同盟の重要性を強調した。日米防衛協力のための指針（ガイドライン）の改定やＴＰＰが、日米やアジア太平洋地域の平和と安全に貢献するとの指摘が相次いだ。5月1日の米戦略国際問題研究所（CSIS）での会合では、自民党の岩屋毅氏が新たな安全保障法制について「我が国を取り巻く安全保障環境の急激な変化を踏まえれば、抑止力を強化していくのは現実的だ」と説明した。　1997年の前回のガイドライン改定について民主の前原誠司氏は「（前回は）具体的なニーズに基づいてガイドラインを見直した」と指摘した。

May 14, 2015

コメント(0)