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2004/07/18

がんは不治の病気ではなくなりつつあります。
ところが、がん治療も科学的根拠に基づいた医療・EBM(Evidence Based Medicine)がしっかり行われていないようです。
病院、医師によって治療法はマチマチゆえに、５年後生存率も大きな開きがあり、客観的根拠なく選ぶしかない病院で運命が決まってしまうようです。
客観的な情報公開を強く望みたいと思います。

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「抗がん剤治療は迷路みたいなもの。効果と副作用を考え、患者の反応をしっかり見て治療することが最も大切です」
今月半ば、東京都板橋区にある日大医学部の特別授業で、がん治療を専門とする平岩正樹医師は、熱っぽく語った。テーマは、海外のがん最新治療など、日進月歩の医学情報をどう学び、実践するか――。学生たちは、「がん治療の考え方や論文の読み方などが興味深かった」「世界の動きに敏感でないと通用しないと痛感した」などと話し、いつもとは違う新鮮さを感じたようだった。

この授業を、私も聴講した。きっかけは、患者会「癌と共に生きる会」（佐藤均会長）と「市民のためのがん治療の会」（會田昭一郎会長）が先月、医学教育の見直しを求める要望書を、河村建夫・文部科学相に提出する際に同行取材したことだ。
「抗がん剤治療に精通し、全身管理をしながら手術や放射線など様々な治療法から最適なものを助言できる臨床腫瘍（しゅよう）医がいないため、世界標準のがん治療が日本では受けられない。医学部教育に臨床腫瘍学を導入してほしい」。佐藤会長の訴えを聞いて、がんが日本人の死因の１位になって２０年以上たつのに、大学の医学部では、治療について必要な教育をしていないのではないかと思ったのだ。

全国の医学部に臨床腫瘍学講座の新設を求める患者会の要請に、河村文科相は、「まず、教育科目の中にどう取り入れられるか、検討を始めたい」と理解を示した。
ただ、それだけでは問題は解決しない。平岩医師は、「大学は研究医の養成が中心で、臨床医を育てる仕組みになっていない」と指摘。学生や研修医が診療の現場で優れた臨床医に学ぶシステムを導入するなど、医学部教育自体を見直さなければ、抗がん剤研究は進んでも、患者の治療ができる臨床医の養成には結びつかないと強調する。
安心して治療を受ける場を見つけられず途方に暮れている“がん難民”は少なくない。医学部教育、卒後教育を通して、正しいがん治療ができる医師の育成に、文部科学省と厚生労働省が連携して取り組んでほしい。
（出典：読売新聞）

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