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2005/12/07

インフルエンザの特効薬「タミフル」は信頼できるか

(3)

テーマ：健康管理・増進、病気予防、抗加齢（若返り）、長寿、豊かさ探求(10108)

カテゴリ：病気・医療関連

いつもありがとうございます。

本格的なインフルエンザシーズンがいよいよ間近に迫ってきたようです。
国立感染症研究所の感染症情報センターが１２月６日に発表した
インフルエンザ流行レベルマップによると、第４７週（１１月２１日～１１月２７日）になって、
熊本県南西部の天草地域全域が、全国で初めて注意報レベルに達したそうです。

インフルエンザとくるとすぐにタミフルときます。
医療関係者、患者ともにタミフルを過信している傾向を感じます。
また、ワクチンも当たり外れがあります。

予防が一番。
一番よい予防策はウイルスを退治する自己免疫力を高く保つことです。
簡単ですがあまり知られていません。

あとはうがい、手洗い、暖かくする、加湿する、こまめな水分補給などの
一般的予防策も有効だと思います。
お大事になさってください。

今シーズン関連日記
新型インフルエンザはなぜ怖い？

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◆タミフルに耐性ウイルスが発生
鳥インフルエンザウイルスの変異による新型インフルエンザの発生が懸念される中、日本政府は約２５００万人分の抗ウイルス剤「タミフル」の備蓄を予定している。タミフルはA型、B型両方のインフルエンザに有効な薬として症状を軽減し、治りを早めることが確認されている。未知の新型インフルエンザに果たしてタミフルが効くかどうかは分からないが、ともかく唯一のよりどころとして、世界で備蓄が進んでいる。

ところが、この特効薬に気がかりな点が指摘されるようになった。

まず一つは耐性ウイルスの問題だ。本コーナーの「世界的大流行への警戒強まる『鳥インフルエンザ』の猛威」でも書いたが、去る１０月には鳥インフルエンザウイルスに感染したベトナムの患者から、耐性ウイルスが検出された。耐性ウイルスとは変異することによって特定の薬剤に対して耐性力を持ったウイルスを指す。

また、東京大学医科学研究所やけいゆう病院（横浜市）などのグループの調査によってインフルエンザと診断された０～１３歳の５０人のうち、１８％の患者に耐性ウイルスが確認された。

ベトナムの患者から見つかった耐性ウイルスは感染力が弱く、広がる心配は今のところないが、今後、大量にタミフルを使う事態が続けば、いつ感染力の強い耐性ウイルスが発生するかわからない。備蓄についてはタミフルだけでなく、別種の抗ウイルス剤「リレンザ」も併せて用意するべきだろう。

（出典：NIKKEI BP）

◆新型インフルエンザ対策　　タミフル頼み限界　治療薬の実力「未知数」
東南アジアなどで拡大する鳥インフルエンザに、これまでに５か国で１３３人が感染し、６８人が死亡した。今のところ鳥から人への感染に限られるが、人から人への感染力を持つ「新型インフルエンザ」の出現に備え、厚生労働省や自治体は、治療薬タミフル（一般名オセルタミビル）の備蓄などに乗り出した。

だが、治療薬頼みでは大流行には対処できず、医療機関や企業の対応がカギになる。

▼「タミフルの必要量を確保するのは、財政的に極めて厳しい」「感染症の危機管理は国の責任だ」
厚生労働省が先月３０日に開いた新型インフルエンザ対策の自治体担当者会議。都道府県からは、タミフル備蓄について、不満や要望が相次いだ。

国は新型インフルエンザの感染者数を国民の２５％と想定して２５００万人分の備蓄を計画、タミフルを巡り各国や国内の綱引きが過熱している。だが、この薬が新型ウイルスに確実に効く保証はない。

新型インフルエンザへの変化が懸念されている鳥インフルエンザ「Ｈ５Ｎ１」に対し、タミフルは作用メカニズムから効果が予想され、試験管内の実験でもウイルスの増殖を防ぐことは確認されている。

こうした理論上や実験では有効でも、人に使うと効果がみられない薬も多く、タミフルの場合も人で確かめなければ分からない。鳥から人への感染が起きた東南アジアで、治療に使われたケースもあるが、効果があるとされる発症２日以内に使った症例が少なく、有効性は証明できていない。

通常のインフルエンザへの効果も、「タミフルを使っても、発熱期間が１～２日縮まる程度」（加藤達夫・聖マリアンナ医大横浜市西部病院長）だ。使い過ぎると、薬が効かない耐性ウイルスが広がる恐れもある。

新型ウイルスへの手立ては多いに越したことはなく、薬の備蓄の意義はある。だが、治療薬の“実力”は未知数だけに、厚労省も「タミフルは流行を抑える手段ではない」と過大な期待を打ち消すのに躍起だ。

▼医療機関　ウイルス封じ焦点
新型インフルエンザは、いつ発生するかや病原性の強さや感染力も不明だが、出現ルートや対策を想定した。

(１)海外で発生　「某国でインフルエンザに似た感染症が広がり、死者が出ている」。現地の医療機関から世界保健機関（ＷＨＯ）に第一報が入った。（ＷＨＯ資料から）

ＷＨＯは数日後、病原体をＨ５型のＡ型インフルエンザウイルスと確認。６段階の新型インフルエンザ警戒レベルを、動物から人にまれに感染する現在の「３」から、人から人へ感染する「４」に上げた。

日本は直ちに、発生国に医療チームと研究者を派遣する。人型に変異したＨ５ウイルスを感染症法の「指定感染症」に指定し、発生国からの航空機や船舶の検疫を強化し、流行地域への渡航自粛を呼びかける。

(２)国内で発生　新型インフルエンザ患者が出た国への出張後、高熱を出した患者が都内の医療機関を受診。保健所から連絡を受けた国立国際医療センター（東京・新宿）に搬送された。（同センターの想定などから）

患者は、他の患者との接触を避けるため、プレハブの感染外来診療棟に運ばれる。使い捨て防護服を着用した医師らが診察する。血液、ウイルス検査などで未知の感染症の疑いがあると、センター内に４床ある特定感染症指定病床に隔離される。特殊なフィルターを通して排気し、ウイルスが外に漏れない構造だ。

同センターの工藤宏一郎・国際疾病センター長は「院内感染を防ぐため、患者を入り口段階で選別することが欠かせない。現在マニュアルを作って訓練している」と話す。

だが、大半の医療機関はそうした備えを持っておらず、新型インフルエンザの疑いのある患者を院内に入れれば、院内感染から拡大する危険が高まる。厚労省は発生地域での集会自粛を勧告する。

(３)国内で大流行　全国的に流行し始めた新型インフルエンザは、都内だけで２か月間に２３０万人が受診。死者は１万人を超えた。（都の行動計画草案から）

インフルエンザはくしゃみなどで容易に感染し、流行が始まると完全に抑え込むことはできない。全国に３３７ある感染症指定医療機関だけでは対応できず、一般病院や診療所にも患者が殺到する。都は都立病院などを専用にすることも検討している。だが、大学病院でさえ現時点で「対策を作成中」「検討していない」と危機感は乏しい。

▼企業　危機意識「低さ」問題
大流行を抑えるには、交通機関の運行制限や企業の休業なども必要になる。

日本航空と全日空は、乗客・乗員の感染防止策などの検討を始めた。２００３年に新型肺炎（重症急性呼吸器症候群＝ＳＡＲＳ）が流行した際、中国便などを運休した経緯があり、新型インフルエンザの場合にも運休を想定する。

一方、鉄道は「都からの要請があった段階で検討する」（東京メトロ）、「今のところ検討していない」（ＪＲ東日本）など様子見の状態だ。

コンサルタント会社「インターナショナルＳＯＳジャパン」は今月、企業向けに企業活動縮小時の人員配置も盛り込んだ対策マニュアルの販売を始めた。約７０社から問い合わせが来ている。

だが、多くの企業の反応は鈍く、「海外安全情報に注意するよう海外駐在社員らに呼びかけている」（大手家電メーカー）程度。事業縮小などの計画は立てていないという。企業の危機管理に詳しい亀井利明・日本リスクマネジメント学会長は「被害を想定した対策を早急に立てなければ、感染拡大に伴う経済的損失を被るだけでなく、企業の信頼まで失う」と警告する。

新型インフルエンザ　本来は人から人へは感染しない鳥インフルエンザなど動物のウイルスが変異し、人同士でうつるようになるインフルエンザ。大流行した場合、人口の４分の１が感染し、最大２～３％が死亡すると推計されている。

（出典：読売新聞）

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