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2023/10/13

ニデック(6594)---精密小型モーターはデータセンター需要弱くＨＤＤ向け減少。ただ車載用駆動部品は採算改善。

テーマ：電気機器(189)

カテゴリ：電気機器

ニデック（6594.モーター）を見ておきます。

関連日記

まずは、メモ書きです。

・買付候補銘柄。
・2021年3月期の1株当たり親会社所有者帰属持分は、前期比が115.7％、3期前比が118.8％、5期前比が145.5％。
・2022年3月期の1株当たり親会社所有者帰属持分は、前期比が119.1％、3期前比が131.5％、5期前比が156.0％。
・2023年3月期の1株当たり親会社所有者帰属持分は、前期比が105.7％、3期前比が145.7％、5期前比が149.6％。

次に、税前利益を見てみる。

2019年（平成31年）3月期　139,014
2020年（令和02年）3月期　106,927
2021年（令和03年）3月期　152,978
2022年（令和04年）3月期　171,145
2023年（令和05年）3月期　120,593

次に、1株配・配当金総額・配当性向・純資産配当率を見てみる。

2020年3月期　57.5円・33,768百万円・57.9％・3.5％
2021年3月期　60.0円・35,154百万円・28.8％・3.4％
2022年3月期　65.0円・37,900百万円・27.7％・3.2％
2023年3月期　70.0円・40,266百万円・89.5％・3.1％
2024年3月期　70.0円

次に、四季報で株主数・外人比率・特定株比率を見てみる。

・91,639名<21.9>・36.3％・45.5％
・121,931名<22.9>・30.0％・48.1％
・139,048名<23.3>・28.0％・47.9％

次に、四季報で時価総額・現金等・有利子負債を見てみる。

2022年03月発売号　58,930億円・2,195億円・5,592億円
2022年12月発売号　52,323億円・1,996億円・6,660億円
2023年09月発売号　44,399億円・1,860億円・6,893億円

次に、親会社所有者帰属持分比率・1株当たり親会社所有者帰属持分・のれん・営業ＣＦを見てみる。

28年3月期　55.4％・2,572.56円・162,043百万円・147,659
2017年3月期　50.5％・2,856.68円・260,183百万円・129,853
2018年3月期　52.6％・3,150.77円・234,915百万円・175,568
2019年3月期　53.2％・3,389.91円・262,311百万円・170,233
2020年3月期　44.6％・1,617.21円・ 310,487百万円・168,049
2021年3月期　48.6％・1,871.25円・ 320,020百万円・219,156
2022年3月期　48.1％・2,228.91円・ 339,904百万円・94,994
2023年3月期　47.2％・2,356.66円・ 363,480百万円・143,485

次に、期末発行済株式数（自己株式を含む）・期末自己株式数を見てみる。

28年3月期末　298,142,234・1,541,210
2017年3月期末　298,142,234・1,544,634
2018年3月期末　298,142,234・2,182,209
2019年3月期末　298,142,234・3,848,312
2020年3月期末　596,284,468・10,530,534（分1→2）
2021年3月期末　596,284,468・10,552,192
2022年3月期末　596,284,468・16,023,034
2023年3月期末　596,284,468・21,527,674

次に、株価と指標等を見てみる。

10月6日の終値は、6,801円
予想PERは、18.79倍
実績PBRは、2.89倍
予想利回りは、1.03％

ＧＭＯクリック証券によると、
・理論株価は、1,799円。（事業価値1,963円+財産価値250円-有利子負債414円）
・理論株価比は、378.0％。（現在値÷理論株価）

最後に、四季報9月号の記事を見てみる。

【決算】3月

【設立】1973.7

【上場】1988.11

【特色】モーター世界大手。精密小型から産業用など中大型シフト。ＥＶ向けなど車載用を主柱に育成中

【連結事業】精密小型モータ19(6)、車載23(-8)、家電・商業・産業用41(8)、機器装置13(15)、電子・光学部品4(15)、他0(9)

【海外】83 <23・3>

【上振れ】精密小型モーターはデータセンター需要弱くＨＤＤ向け減少。ただ車載用駆動部品は採算改善。産業用モーターも好採算の新製品が寄与。前期の構造改革費用757億円ない。円安押し上げ増益幅拡大。

【ＴＯＢ】旋盤メーカー、ＴＡＫＩＳＡＷＡの完全子会社化目指し９月ＴＯＢ開始、工作機械を拡充。６月ルネサスと協業合意、車載駆動部品の信頼性向上へ共同開発。