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2021.05.15

仮想通貨の危うさ－法定通貨との比較

テーマ：仮想通貨(1631)

カテゴリ： Opinion

近年、仮想通貨の利用が急速に広がり、買い物をする際の決済手段としても認められることが多くなりましたが、次の様な懸念リスクもある様です。

1　価格変動リスク　仮想通貨は価格変動の大きさを考慮すること。
2　秘密鍵やパスワードの紛失リスク　それらを紛失すると、アクセス出来ない。
3　サイバー攻撃　サイバー攻撃によって秘密鍵が漏洩し、仮想通貨が盗難される。
4　取引所の経営破綻リスク　取引所が事業継続出来ないと、資産が返還されない。
5　ネットワーク上のトラブルリスク　ネットワーク上で承認されることで完了。
6　システム障害リスク　インターネット回線にシステム障害が発生すると取引不可。
7　51%攻撃リスク　仮想通貨51%が占有されると、不正取引が行われるリスクあり。
8　法令・税制の変更リスク　法令や税制が変更される場合がある。

ネット上のみでの資産はサイバー攻撃に依って、突破し詐取される危険性が大きく、量子コンピューターでも発達しない限り、64Bitで何重にFirewallを構築しても、サイバー進撃巨人は壁を破ってしまいます。進撃巨人に反撃出来ないのですから無理もありません。

急激な変動を利用して、ネット上で資産形成をする方々も多数おられる様ですが、サイバー攻撃の発達から、サイバー国家からの組織的な盗難も懸念され、量子コンピューターの登場まで待つ方が妥当だと考えられます！

仮想通貨とは、電子データ通貨であり、法定通貨のように国家による強制通用力を持たず、インターネット上での取引などに用いられる。
2009年でのビットコインの登場以降、アルトコインと呼ばれる派生通貨も生まれ、法定通貨と仮想通貨を交換する仮想通貨取引所が登場して、仮想通貨の保有が急速に広がった。
2010年7月にマウントゴックス社がビットコインの取引所サービスを開始、仮想通貨であるアルトコインが数多く誕生して、仮想通貨市場は全体としては拡大基調にあった。
2014年1月には、ビットフライヤー社が設立されて仮想通貨が注目され、2016年2月にDMM.comでビットコイン決済がスタートし、大手企業がビットコイン決済に乗り出した。
2017年後半、仮想通貨価格が急騰して市場は盛り上がったが、2018年1月にコインチェックから約580億円が流出した事件をきっかけに、業務改善命令が出された。
2018年4月に「日本仮想通貨交換業協会（JVCEA）」が設立され、2019年以降は、金融庁がコインチェックを仮想通貨交換業者として正式登録したことをきっかけに、楽天ウォレットやDeCurret等いくつかの取引所が新たに仮想通貨交換業者として認可を受ける等、国内においても徐々に市場回復の兆しが見られる。

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