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みきまるファンド
優待株の中から割安で総合戦闘力が高い銘柄を選別し、3～5年の中長期の時間軸で戦う「優待バリュー株投資」を実践。何があっても決して諦めず、少しでも良い投資家になることを目指して日々精進しています。
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免責事項 ： 当ブログは私が少しでも成長し、「より良い投資家」 になるための私的な勉強の場として運営しています。記事内容は一般的に入手可能な公開情報に基づいて作成していますが、同時に諸々のバイアスのかかったあくまでも個人的な見解であり、特定銘柄の売買の推奨を目的としたものでは全くありません。また市場の未来がどうなるかは誰にも分からないため記事内容の正確性は保証しません。そのため当ブログの記事に基づいて投資を行い損失が発生した場合にも当方は一切の責任を負いません。投資はくれぐれも１００％ご自身の判断と責任の元で行って頂きます様、伏してお願い申し上げます。
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Jan 28, 2006
カテゴリ： 株式投資全般
大学入試センター試験
ところでセンター試験について「教科書に載っている通りに答えたのに不正解だった」という事件があり話題になっていますね。
センター試験で教科書ミス発覚、受験生が指摘
２００４年度から高校で使われている「政治・経済」の教科書の一部で、先進諸国の公共投資の規模を示す折れ線グラフに国名の記載ミスがあったことが、２７日分かった。
同じグラフが今年の大学入試センター試験に出題され、「発表された『正解』が教科書と違う」という受験生の指摘でわかった。
教科書会社が米国と英国を取り違え、文部科学省の教科書検定でもミスを見逃していた。
受験生が問題の教科書通りに回答すると、誤答になるという前代未聞の事態だが、大学入試センターは「試験問題そのものに誤りはない」などとして、救済措置は取らないことを決めた。
この教科書は「実教出版」（東京・千代田区）が発行した「高校政治・経済」で今年度の発行数は約６万６０００冊。シェアは１２・６％で、１１社１５冊の政経の教科書の中で２番目。
問題の折れ線グラフは「現代経済」を学ぶ章に掲載され、１９７０年以降の日、米、英、独、仏の国内総生産（ＧＤＰ）に占める公共投資の割合が示されている。しかし、「もとの資料からグラフを作成する際、国の名を取り違えた」（実教出版）ため、米国と英国のデータが逆になった。
２１日に行われたセンター試験の「公民」では、「政治・経済」でこれと同じグラフが出題され、どの折れ線が日本、米国、英国かを問う問題が出題された。問題自体に誤りはなかった。
実教出版、文部科学省とも「深くおわびします」と平謝りしている。大学入試センターは救済措置を取らない理由について、「グラフを記憶しているかを問う問題ではなく、よく考えれば解答可能。全員に加点などの措置をとれば、正解した受験生に不利益になる」などと説明している。
私がこのニュースを聞いてすぐに思ったことは 「それって株の世界と一緒だ！」 ということでした。
株の世界では例えば証券会社のレーティングが「教科書」ということになるのだと思うのですが、皆様ご存知の通りレーティングなんて嘘っぱちばっかりですよね。私も株を始めた頃は素直に証券会社のレーティングを信じていたのですが、過去の経験でレーティングが上がったときがその株の株価のピークだったということが何度もあり、今では全く信じていません。
むしろ今ではレーティング動向ではレーティングがダウンしたワーストランキングをしっかりチェックするようにしています。この中から魅力的な株が見つかることの方が多いくらいだからです。最近では 全日空（９２０２） のレーティングが下がってきているので参戦できる日が来ないか楽しみにしています。
教科書が常に正しいとは限らないですよね。
ところでセンター試験について「教科書に載っている通りに答えたのに不正解だった」という事件があり話題になっていますね。
センター試験で教科書ミス発覚、受験生が指摘
２００４年度から高校で使われている「政治・経済」の教科書の一部で、先進諸国の公共投資の規模を示す折れ線グラフに国名の記載ミスがあったことが、２７日分かった。
同じグラフが今年の大学入試センター試験に出題され、「発表された『正解』が教科書と違う」という受験生の指摘でわかった。
教科書会社が米国と英国を取り違え、文部科学省の教科書検定でもミスを見逃していた。
受験生が問題の教科書通りに回答すると、誤答になるという前代未聞の事態だが、大学入試センターは「試験問題そのものに誤りはない」などとして、救済措置は取らないことを決めた。
この教科書は「実教出版」（東京・千代田区）が発行した「高校政治・経済」で今年度の発行数は約６万６０００冊。シェアは１２・６％で、１１社１５冊の政経の教科書の中で２番目。
問題の折れ線グラフは「現代経済」を学ぶ章に掲載され、１９７０年以降の日、米、英、独、仏の国内総生産（ＧＤＰ）に占める公共投資の割合が示されている。しかし、「もとの資料からグラフを作成する際、国の名を取り違えた」（実教出版）ため、米国と英国のデータが逆になった。
２１日に行われたセンター試験の「公民」では、「政治・経済」でこれと同じグラフが出題され、どの折れ線が日本、米国、英国かを問う問題が出題された。問題自体に誤りはなかった。
実教出版、文部科学省とも「深くおわびします」と平謝りしている。大学入試センターは救済措置を取らない理由について、「グラフを記憶しているかを問う問題ではなく、よく考えれば解答可能。全員に加点などの措置をとれば、正解した受験生に不利益になる」などと説明している。
私がこのニュースを聞いてすぐに思ったことは 「それって株の世界と一緒だ！」 ということでした。
株の世界では例えば証券会社のレーティングが「教科書」ということになるのだと思うのですが、皆様ご存知の通りレーティングなんて嘘っぱちばっかりですよね。私も株を始めた頃は素直に証券会社のレーティングを信じていたのですが、過去の経験でレーティングが上がったときがその株の株価のピークだったということが何度もあり、今では全く信じていません。
むしろ今ではレーティング動向ではレーティングがダウンしたワーストランキングをしっかりチェックするようにしています。この中から魅力的な株が見つかることの方が多いくらいだからです。最近では 全日空（９２０２） のレーティングが下がってきているので参戦できる日が来ないか楽しみにしています。
教科書が常に正しいとは限らないですよね。
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Last updated
Jan 28, 2006 02:41:32 PM
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