海洋冒険小説の家

いよいよバブル到来か、日本株連騰

バブル期来の日本株連騰、安倍政権信じ９週続伸－海外勢余力ヤフーニュース・ブルームバーグによれば、日本株市場で、ＴＯＰＩＸが週間ベースでバブル経済絶頂期の1989年12月以来の連騰劇を演じている。主要国の金融緩和を受け余剰資金が世界のマーケットに滞留する中、次元の違う経済政策を標榜、日本再生へ導こうとする安倍晋三政権の可能性を信じ、海外投資家の資金が東京に舞い戻ってきた。. 安倍新政権の大胆な金融緩和や財政出動、いわゆる「アベノミクス」への期待で、前政権が衆院解散を決めた昨年11月２週からことし１月２週までＴＯＰＩＸは９週連続高、その間に23％上げた。６％台の上昇率にとどまった米Ｓ＆Ｐ500種株価指数、ストックス・ヨーロッパ600指数を大きくしのぎ、日本株評価の動きが鮮明になっている。 ４月の日本銀行総裁人事、７月の参院選、年後半には来年の消費税増税を控えた駆け込み需要発生の可能性と、途切れない国内イベントが市場参加者らの強気な見方の底流にある。また、世界経済の循環的な回復、企業収益の改善期待なども相場の押し上げ要因となってきており、足元でゴールドマン・サックス証券、野村証券などストラテジストの間で日本株見通しを引き上げる動きが相次ぐ。 ＪＰモルガン証券のイェスパー・コール株式調査部長は、安倍首相は就任後の１カ月以内で緊急経済対策を閣議決定するなど、「口だけではなく、行動で示している」と指摘。世界の投資家が日本株に収益機会を感じ取り、「グローバルマネーが流入している」と話す。 安倍首相は昨年12月26日の就任以降、急ピッチで景気支援策を打ち出し、前週末11日の閣議で政府は国費10.3兆円、事業規模20.2兆円に上る緊急経済対策を決定した。また、安倍首相の求めに応じる形で、日本銀行は21、22日に開く金融政策決定会合で、中長期的な目標として２％の物価目標を導入する予定だ。▼欧米しのぐ増益率予想に安心も 主要国・地域と比較した日本企業の収益成長期待も、投資家の買い安心感につながっている。ブルームバーグ・データによると、今後12カ月の東京証券取引所１部上場企業の１株利益成長率の予想はプラス56％。一方、米Ｓ＆Ｐ500種企業の成長率は13％、香港ハンセン指数企業は6.8％にとどまる見込みだ。▼バブル期来の日本株連騰、安倍政権信じ９週続伸－海外勢余力パインブリッジ・インベストメンツの前野達志執行役員は、「企業はこれまで収益力強化に努め、バランスシートも強くなっている」と言う。経営者のグローバル経済の見通しが改善し、円安基調もこのまま続けば、「企業の設備投資が拡大し、経済成長が加速する好循環に入る可能性もある」との認識を示した。 米国や中国経済の回復期待も、日本株を支援している。米国は、住宅市況と雇用環境が改善基調にあるほか、2011年以降、低下基調にあった米供給管理協会（ＩＳＭ）の製造業指数は足元で底打ちの兆しを見せる。英ＨＳＢＣホールディングスとマークイット・エコノミクスが発表した12月の中国の製造業購買担当者指数（ＰＭＩ）は51.5と、11年５月来の高水準となった。▼海外機関投資家多くは乗り遅れ 日本株上昇を主導してきた海外投資家の資金流入は数字にも表れ、東証が公表する昨年12月月間の投資部門別売買動向（東証、大証、名証の１・２部合計）によると、海外勢は１兆5448億円買い越し、買越額は05年11月（１兆6445億円）以来、約７年ぶりの高水準に膨らんだ。 フィデリティ投信運用部の福田理弘インベストメントディレクターは、「これまでの上昇はスピード違反で、ヘッジファンドと異なり、小回りの利かない機関投資家の多くはまだ日本株を買えていない」と指摘する。ゴールドマン証の試算では、国際株式ファンドのベンチマークに対する日本株のアンダーウエート、約４％が解消された場合、海外勢から約5.3兆円の買いが期待できるという。 ただ、ここまで期待先行で上昇してきたことから、一部参加者の間では慎重な見方も出始めている。プルデンシャル・インベストメント・マネジメント・ジャパンの篠原慎太郎株式運用部長は、日銀が物価目標を導入しても「メッセージ効果はあるものの、インフレ期待が高まるかは懐疑的」と見ている。中国も、これまでのような高成長の可能性は低く、「全般的な環境として、世界経済は低成長が続く」と見通した。　　　　　　　　　　　◇いよいよ”バブル”の時代に突入ですか。日本株ではすでにバブルが始まっていて、年末までには、６５パーセントの上昇の見通しだと言う。さあ、どうなるやら、見物といきましょうか。(^-^)