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2008/03/06

メタボ健診に意義はあるか？

(1)

テーマ：健康管理・増進、病気予防、抗加齢（若返り）、長寿、豊かさ探求(9833)

カテゴリ：病気・医療関連

いつもありがとうございます。
ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家てるです。
毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。

私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。

来月１日から特定健診・特定保健指導が始まりますが、
現場では対応が十分に整っておらず、混乱しているようです。
特定保健指導が一番大変で、アウトソーシングも諸条件が厳しいそうです。

一番よい方法は、私のように特定健診・特定保健指導に頼らず
的を射た病気予防策を実践することですが、様々なカラクリがあり、
的を射た方法は見つけにくいです。

関連ブログ　たくさんあり、それだけ話題だということですね。
メタボ健診：正しく測れるの？　「おなか見せたくない」人に配慮、着衣・自己測定ＯＫ
大学院でメタボ指導者育成　来春から広島大と金沢大
メタボ指導できぬ４６％　扶養家族分「保健師不足」
メタボリックシンドローム：健診、異論「ダメ」　厚労省、１００カ所以上に注文
メタボ基準検証へ　厚労省研究班、２万４千人の腹囲分析
メタボ健診　来春スタート　効果に疑問の声
異論のメタボ基準「従来通り」　肥満学会がメッセージ
メタボ解消モデル　伊勢市課長が死亡　ジョギング中
「メタボ対策」世界へ輸出　とは厚顔無恥
メタボのウエスト値　国際組織が新指標　日本側は反発
中高年男性の半数「危険」　メタボリック症候群
４０～７４歳対象に「特定健診」　厚労省

私が講師の健康セミナーでは様々なカラクリを暴露しています。

３月８日（土）　１８：３０～２０：３０
病気を予防し、老化を遅らせて若々しく、健康寿命を引き延ばすために重要なこと

３月２０日（木・春分の日）　１３：３０～１６：００
よりよく生きるための２１世紀知的健康法
こころとからだの健康管理

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２００８年４月１日からメタボリックシンドローム（以下、メタボ症候群）に焦点を当てた「特定健診・特定保健指導」という新しい健診制度がスタートする。「医療費適正化計画」の一環として、医療費の２兆円削減をうたう新事業だ。

対象は４０～７４歳の国民５６００万人。これほどの規模の事業にもかかわらず、その具体像は本来の受益者である国民はもちろん、実働部隊となる医療関係者にも十分に伝わっていない。メタボ症候群そのものへの疑問、健診・指導の実効性に対する不信、人材不足などによる実施体制の不備など、不安・不満も積み残したままである。

そこで、この企画では、メタボ健診の意義について様々な立場の医師の考えを紹介する。

メタボ健診を知る

特定健診・特定保健指導（以下、メタボ健診）は、改正された「高齢者の医療の確保に関する法律」に基づく新しい健診だ。これまで市町村が、老人保健法に基づいて４０歳以上の住民を対象に行ってきた基本健康診査（住民健診）に替わるものと位置付けられる。

ちなみに、健診事業には、従来の住民健診のほか、労働安全衛生法に基づき事業者が行う職場の一般健康診断、健康保険法などに基づき医療保険者が行う健診などがある。

保健指導の対象者を選ぶ健診

まず、メタボ健診の実施者は、市町村ではなく、国民健康保険、被用者保険（組合健保、政管健保）などの保険者になる。対象は、４０～７４歳の被保険者と被扶養者。なお、７５歳以上の国民は「後期高齢者医療制度」という新たな医療保険制度に加入することになり、各都道府県の広域医療連合が実施する住民健診を、引き続き受けることになる。

目的も変わった。従来の健診事業が、個別疾患の早期発見・早期治療を目的としていたのに対し、メタボ健診の目的は、メタボ症候群の診断基準に沿って複数のリスクを持つ受診者を抽出して、医師・保健師・管理栄養士の保健指導を受けさせることにある。

病気の人間を拾い上げるのではなく、病気になりそうな人に医療関係者が早期から介入、指導することが主眼になったわけだ。そのため「自分の日常生活に、お上が口出しするなんて余計なお世話」と、雑誌やテレビなどのメディアは、メタボ健診を揶揄（やゆ）している。

実施義務は保険者、罰則もあり

メタボ健診では、健診を実施し、階層化（特定保健指導対象者の選定）を行った後、保健指導の対象となった受診者に、保健指導の開始を通知する。このうち、医師が関与するのは、健診と保健指導だけで、保健指導が必要な人は保険者が選定する。

保健指導の対象となる最初の条件が、腹囲かＢＭＩが規定値を超えていること。これに、血糖、脂質、血圧、喫煙のリスクが加わった場合、自動的に保健指導の候補となる。そして、この中から、保険者が対象者を選定するわけだ。

従来の健診では、健診を何回実施したか、何人受診したかが、自治体の担当部署の「評価」になっていたが、メタボ健診ではここも大きく変わる。評価されるのは保険者で、５年後の２０１２年度までに、特定健診の受診率７０％、特定保健指導の実施率４５％、さらにメタボ症候群の該当者と予備軍の１０％減少が、目標値（参酌標準）とされた。そして、この目標を達成できなかった保険者は、後期高齢者制度への支援金（拠出金）に１０％程度のペナルティを加算されることになった。

準備不足で健診開始は夏ごろに

ところが、４月を目前にしながら、メタボ健診の体制は十分に整っていない。まず、健診受診者に渡す受診券の発行が７月ころにずれ込みそうだ。これに伴って、１０月ころまでに完了させる予定だった０８年度の健診が、来年３月の年度末まで実施期間が延長される見込み。その結果、実施費用の請求が０９年度にまたがるという、事務的な混乱が予想されている。

保健指導を実施する人材不足も指摘されている。特に、市町村国保では深刻だ。保健指導には、対象者１人当たりおよそ１２０分以上の時間が必要と概算されている。しかし、それを担当する保健師は、がん検診、婦人科検診、乳幼児健診なども担当しており、とてもすべてに手が回らないという声も聞こえてくる。アウトソーシングも可能だが、そのための財源確保に四苦八苦している保険者も多い。

さらに、健診データは厚労省が定める電子的標準フォーマットにして提出することになっているが、その入力ソフトに多くのバグ（欠陥）が見付かり、当面は紙ベースでのデータ処理となる。巨大な健診事業が新たに始まるだけに、こうした混乱は４月以降も散発すると予想される。

（出典：日経メディカルオンライン）

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