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2015/05/20

健康寿命延ばせるか　くらし工夫で転倒防げ　地域ぐるみで体操、充実感も欠かせず

テーマ：健康管理・増進、病気予防、抗加齢（若返り）、長寿、豊かさ探求(9013)

カテゴリ：健康増進・遅老延寿・若返り

２０００年から始まった健康日本２１から健康寿命の延伸が叫ばれています。

健康状態をよくして健康寿命を延ばし、医療費を激減するのは簡単でしたが、国民皆保険に甘えて世界一医療に過剰期待している健康意識、ヘルス・リテラシー、自己責任意識が低く、依存体質の国民と既得権益を確保したい業界の２つの壁に阻まれて実現できていません。

日本は平均寿命こそ世界一ですが、２０１４年厚生労働白書によると健康管理は「何もしない」派が４６％もいるそうです。そんなことから日本人の健康度は主要３４カ国中３４位（２０１１年ＯＥＣＤ調査）と最下位です。
健康的な生活習慣を無視して好き放題の人は、やらない理由を探すのが得意だったり、「一寸先は病み」の現代で将来の健康がいかに蝕まれるかの想像力が乏しいとか、根拠のない自信を持ち過ぎの傾向などがあるようです。

世界２３カ国の健康意識調査で、健康的な食生活は２３カ国平均は５９％が意識しているのに対して、日本は半分以下の２９％・最下位で、十分な睡眠をとる：５４％（ワースト３）、定期的な運動：３９％（最下位）という世界一の健康オンチ国です。

・やる気よりやること。やる気があるだけではやらないのと同じです。行動こそが勝負です。（百寿医師・日野原重明先生）
・運動をする時間がないと考えている人たちは、遅かれ早かれ病気のための時間を見つけなければならなくなる。（エドワード・スタンリー伯爵）

・ハーバード大学の研究によれば予防に１ドル投資すると医療費が３．２７ドル減り、生産性が２．７３ドル向上するそうで、健康管理をすると６倍返しになる。
・座りっぱなしでいると「健康寿命が7年短くなる可能性がある」
・「健康寿命」延ばせば最大５兆円節減　１０年間で推計
・「自分は若い」と感じる人は健康に生きられる「病は気から」は本当
・口の健康を意識して健康寿命長くしよう
・男のアンチエイジングと「食」
・健康的な食事と運動習慣　以外にも長寿の秘訣があった
・これが健康長寿のカギ「６３歳」を元気に
・米国医学会が出した「衝撃のリスト」　全米８割の医師が示した無駄な医療
長野の長寿　秘密は明治の教育
・運動で４０歳以降医療費１５３万円減　阪大試算
・筋トレでメタボ脱出、データも裏付け　「予防医療」「医療費削減」にも
・生活習慣改善　企業ぐるみ　健保の医療費削減

個人的には超健康マニアになって２８年間で、歯科、怪我、検診以外には医療機関にかかった記憶がありません。
また、私のクライアントもＱＯＬ（生活の質）が上がり、医療費は減っています。

病院がないほうが死亡率が下がる！　著効がある劇薬！
　国民の健康状態をよくして医療費を減らす著効を見せるこんな最善・劇薬があります。
　市民の病気予防意識が目覚めて、生活習慣を改善したことで実現したわけです。
　市の財政破綻により市立病院が無くなり、街から救急病院が消えた夕張市。
　高齢化率４５％のなか悲惨な現実が待ち受けるかと思われたが、結果はその真逆だった。
　死亡率、医療費、救急車の搬送回数、全てが下がった。

１９７２年、コロンビアの首都ボゴタで、全ての病院が、救急救命以外の全ての科で、５２日間の医療ストライキをしたら、死亡率が３５％減った。が、ストライキが終わったら、死亡率が元に戻ってしまった。

１９７３年、イスラエル全土で、全ての病院が、救急救命以外の全ての科で、医療ストライキをしたら、全国の死亡率が半減した。しかし、ストライキが終わったら、死亡率が元に戻った。（エルサレム埋葬協会）

１９７６年、アメリカのロスアンゼルスで、１７の病院が、救急救命以外の全ての科で、医療ストライキをしたら、手術が６０％減り、死亡率が１８％減った。が、ストライキが終わったら、死亡率が元に戻りました。

現代医療の神は、死に神である。病院は、死の教会である。救急救命以外、９割の医療が、地上から消えれば、人類は健康に生きられる。病院はストを行えば良い。それも永遠に続けば、更に良い。これは、アメリカで、良心の医師と、未だに称えられる、故・ロバート・メンデルソン医師の言葉です。

**************************** 【以下転載】 ****************************

政府は、自立した生活を続けられる健康寿命を延ばす取り組みに力を入れている。治療技術の向上や健康診断の普及によって延びてきたものの、介護などに頼るケースも増えてきたからだ。骨折・転倒予防で効果が出る一方で、個人の生活習慣やこころの問題なども影響しそうだ。健康寿命を延ばす秘訣はあるのか。

「いち、に」「いち、に」――。５月上旬、大阪府大東市にある津の辺公民館。約４０人の高齢者が体操をこなした。時間は２０分程度で、主に椅子に座り足腰や腕などを動かす。体操は週１回。参加者のまとめ役である河合弘さん（８８）は「つまずいて転ぶことがなくなった」と笑みをこぼす。

同市は大阪市中心部から電車で約２０分の距離にあるベッドタウン。人口に占める６５歳以上の割合は約２５％と高い。同市は独自の体操を２００５年に導入。高齢者の１割に近い約２４００人が参加する。

効果も出ている。０５年度の要介護認定率は１７．１％だったが、０９年度には１５．４％まで低下。現在も全国平均を下回る。同市高齢支援課の逢坂伸子理学療法士は「住民自ら参加して続けられるよう工夫した」と話す。体操だけでなくゲーム大会などを組み合わせた。厚生労働省も同市の体操を健康寿命を延ばす効果があると紹介。全国からの視察も絶えない。

健康寿命とは、健康上の問題で日常生活が制限されることなく生活できる期間を表す。高齢者などに「日常生活に何か影響がありますか」と質問し、「ある」と回答した人から求める。厚労省が１３年に約５４万人から回答を得た調査で、男性が７１．１９歳、女性が７４．２１歳。平均寿命との差は男性が９．０２歳、女性が１２．４歳。この差が健康でない状態で、ゼロになれば健康な生活を続けて寿命を終えるピンピンコロリとなる。

効果的な方法は何なのか。健康寿命問題に取り組む京都大学の福原俊一教授は「後期高齢者の介護予防が大切だ」と強調する。介護が必要になる原因は６５～７４歳までは脳卒中など脳血管障害が４８％でトップだが、７５歳以上の後期高齢者は２１％。一方で増えるのが衰弱と転倒・骨折で、３４％を占めた。福原教授は「予防は年齢層に分けて行うのが大切だ。後期高齢者は疾患の発症ではなく、転倒や衰弱の予防に焦点を当てる必要がある」と指摘する。

これまで病気になった患者の治療や健康診断による早期発見に力を入れてきた。健康寿命も過去１２年間で男女とも１．５歳以上延びた。要因について東北大学の辻一郎教授は「禁煙や適正体重の維持、身体活動の習慣、節酒、適切な食事、検診受診による早期発見・治療などがある」と分析する。

ところが、１０歳程度ある不健康な期間がなかなか縮まらない。１０～１３年は改善したが、高齢者への取り組み不足などが理由とされる。平均寿命の延びで介護や医療費も膨らみ、政府は「平均寿命の増加分を上回る健康寿命の増加」という目標を掲げ、２０年までに健康寿命を１歳延ばすとした。実現に向け大東市のような自治体による介護予防の支援に加え、がん検診や生活の充実などを図る。

医療現場では個人の生活習慣や体質を考慮した予防にも力が入る。京大の松田文彦教授らは滋賀県長浜市で約１万人の健康な住民らを対象に調査。約７００項目の質問に加え遺伝子検査などを実施し、どんな行動や体質が病気になるかを探る。

調査に協力するＮＰＯ法人・健康づくり０次クラブ（同市）の辻井信昭理事長は「元気なうちに健康づくりをしなければいけない」と語る。市立長浜病院の琴浦良彦名誉院長も「健康寿命を延ばすには医者だけでなく住民自らの取り組みも欠かせない」と指摘。一人ひとりが自分の生活習慣などを考えた取り組みも必要になりそうだ。

高齢者にとって、こころの健康も大切だ。大阪大学の権藤恭之准教授が７０～９０歳の高齢者約２０００人に聞き取り調査をした。８０歳を超えると、認知や運動の指標は下がるものの、幸福感が増す人の割合が高くなった。体が不自由でも人生の充実感は増す。権藤准教授は「健康寿命には心の問題も考えるべきだ」と指摘する。

欧米でも健康寿命の延伸を目標に掲げる。海外の事情に詳しい日本大学の斎藤安彦教授によると「健康」をどのようにはかるかは各国で異なる。まだ正確なデータはないが、日本の高齢者は海外に比べて寝たきりの人が多いともいわれる。

欧州では高齢者の体力などを考えて麻酔による手術などに年齢制限を設ける国もある。医療費削減の視点から日本でも議論されるかもしれない。

膨らむ医療費などで制約がかかるなか、本当の健康とは何なのか。健康寿命を通して改めて考える機会にしたい。

（出典：日本経済新聞）

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