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2017/11/12

なぜ高齢でも働ける人の幸福度は高いのか

テーマ：健康管理・増進、病気予防、抗加齢（若返り）、長寿、豊かさ探求(9024)

カテゴリ：病気・医療関連

おはようございます。
いつもありがとうございます。
毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。

目前に迫る長寿社会１００年時代を乗り切るためには、充分な健康管理をしながら生涯現役が重要ですが、どのような働き方をするかが大きな課題になりますので、的を射た健康管理と良い働き方の提案もしています。

企業に対して希望者全員を６５歳まで雇用することを義務付けた２０１３年４月の改正高年齢者雇用安定法から４年が過ぎ、定年後に継続雇用された人の割合は、２０１５年には８２％で、６５歳以上でも働くのが当たり前の時代になったようです。
高齢になっても働き続けるには、体力・モチベーションの維持・気力が重要とはわかっていても、そのために実行していることは特にない人が大勢を占めているそうで、不安は感じても何もしない傾向のある日本人らしいです。

１５カ国の定年退職に関する意識調査で、定年に向けた準備が最も整っていない国は日本で、老後の準備という観念が他国よりも薄く、５０％が国民年金を定年後の主な収入源として挙げているそうです。
定年退職後の生活にオランダ人が抱いている最も一般的なイメージが「娯楽（６２％）」、中国人が「自由（５０％）」、米国人が「愉快（４３％）」であるのに対し、「退屈（２０％）」と答えたのは日本人が最多だそうです。

２０１６年１０月には「ライフ・シフト」という書籍が発売され、人生１００年時代が来たと様々な話題を呼んでいます。

誰もが１００年生きうる時代をどう生き抜くか。働き方、学び方、結婚、子育て、人生のすべてが変わる。目前に迫る長寿社会１００歳時代の戦略的人生設計書と解説されています。

この書籍以降は月刊誌でも特集が続いています。

プレジデントウーマン２０１７年１月号には著者のリンダ・グラットン氏のインタビュー記事が載っています。

日経おとなのＯＦＦ２０１７年３月号にも年代別の半数が到達する年齢予測が引用されています。

内閣府の世論調査によれば、国民の二大不安は経済と健康で、年々増える傾向にあるそうです。
不安の解決策は、健康力と経済力を高め、人生を楽しむことでむずかしくないと思います。

不安しか溜まらない日本人は世界一不安で孤独なのだそうで、厳しい若者がより強く感じているそうです。

・「老後」に不安を感じる　２０代は６４．２％、５０代は７９．６％
・なぜ日本人は働いても働いても不安しか貯まらないのか
・不安しか溜まらない日本人は世界一不安で孤独
・変わる働き方　生涯現役時代　再就職難、定年でいきがいも喪失
１０年後の暮らし「悪くなる」３割　仕事や年金に不安　東大、２０～４０代を追跡調査
・働く女性の９割以上「老後資金に不安」
・夢持てぬ若者、収入・年金・仕事「不安」８割

将来の不安は感じていてもリスクに備えない人がほとんどだそうですが、十分な備えのためには、

・元気に楽しく働くために健康維持・増進、スマートエイジングに努める
　的を射たことの実践がカギで、意外と簡単

　雇用されない複業＝福業を立ち上げる
　本業の生産性向上につながり、サービス残業なしで効率よく質の高い仕事をし、見捨てられない働き方にもなり、独立も可能になる

この２つで人生が好転できますので、お手伝いをして喜ばれています。

私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。

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サラリーマンに高まる「複業」のニーズ　大手企業も注目「キャリア開発のツールになる」
不安になりがちなＳ遺伝子を持つ日本人の割合は９８．３％

**************************** 【以下転載】 ****************************

定年退職を迎えた後、どんな老後をすごせばいいのか。今年リクルートワークス研究所が全国４．８万人の「労働実態」を調査した結果、６５歳以上でも働ける人ほど幸福度が高いという実態がわかった。政府は「年齢に関わりなく働き続けられる社会」を目指しているが、定年制はそれに矛盾する存在ともいえる。課題はどこにあるのだろうか――。

高齢者就業は幸せをもたらすか

多様化するニーズへの対応や中長期的な人手不足などを理由として、高齢者雇用の拡充が急がれている。２０１３年４月施行の改正高齢者雇用安定法は、６０歳定年後の就業希望者の雇用を企業に義務づけた。２０１７燃３月にまとめられた「働き方改革実行計画」は、年齢に関わりなく働き続けられる社会の実現を強く訴えている。

その一方で、こうした動きに対する現役世代の不満が少なからず存在する。６０歳定年というゴールに向かって、がむしゃらに働いてきたのに、いまさらそれを先延ばしされても、もはや働く気力や体力は残っていない。あるいは、マクロの労働需給や年金財政維持のために、個人に人生計画の変更を迫らないでほしい、ということかもしれない。

ここで、いま一度考えたいのは、「高齢で働き続けることが何をもたらすか」ということである。いまあるデータを用いて、働く人の視点から、その実像を明らかにすることは、現在の高齢者雇用の改善だけでなく、現役世代の定年後に向けた備えにもつながるだろう。このコラムでは、ささやかではあるが、その試みを展開したい。

高齢で働ける人は、生き生きしている

総務省「労働力調査２０１６年平均（速報）」によると、６０～６４歳の就業率は６３．６％であり、政府目標（２０２０年６７％、日本再興戦略２０１６）の達成も見えてきている。では、働いている人は、どのような実感を抱いているのだろうか。リクルートワークス研究所「全国就業実態パネル調査２０１７」の結果を紹介しよう。

図表１は、「昨年１年間（２０１６年）に生き生き働くことができていたか」について、「あてはまる」から「あてはまらない」までの５段階で回答を得たものである。正規の職員・従業員に限定して年齢別に比較すると、６５歳以上の正社員は、他の年齢階層に比べて、生き生きと働いていた割合が５４．２％と高い。もちろん、６５歳以降も継続就業する人は、そもそも健康で働く意欲が高い可能性がある。また、詳しくみると、生活のためにやむを得ず働いている人もいるだろう。しかし、これらを考慮したとしても、平均的にみて、生き生きと働く高齢者の割合が高いことは顕著である。

では、働いていない人との比較ではどうか。図表２は、幸福度（「とても幸せ～とても不幸」）をまとめたものである。幸せを感じている人の割合は、６５歳以上では、正規の職員・従業員５７．８％、非就業５０．２％であり、高齢で働くことは、非就業と比べて、決して悪いものではなさそうである。

こうしてみると、高齢で働けることが、生き生きと活躍する機会の獲得や幸福感の増進につながると期待できる。さらにいえば、６５歳までの雇用が現実化している中では、６５歳以降の就業をも視野に入れた検討を進める時期に来ているといえよう。では、その検討にあたり、現在顕在化している課題として、以下の３つを指摘したい。

課題（１）高齢者の職種には偏りがある

高齢者の就業形態は、年齢とともに、非正社員（パート・アルバイト等）や自営業の割合が高くなるが、その職種はどうなっているのか。図表３をみると、高齢者の職種は、管理職・専門職、現業職に偏っている。また、男女別でみると、男性は、建築施工管理・現場監督・工事監理者、女性は、看護師、塾講師、保育士の割合が高いという特徴がある。高齢者の体力に対する配慮や高齢者だからこそ求められる経験ももちろんあるが、それらに固定化されることなく、保有する経験・能力に見合って、従事できる職域をより広く開発することが望まれている。

課題（２）定年など制度的な理由で離職している

そもそもなぜ離職するのだろうか。２０１６年に離職して、現在働いていない６０歳以上の未就業者の離職理由（複数回答）をみてみると、定年が最も多く（３０．９％）、次いで、契約期間の満了（１５．４％）となっている。つまり、就業継続か引退かの決定が、本人の仕事意識や技量にもとづく判断ではなく、制度的な理由によっている現状がある（図表４）。

課題（３）現役世代と比べて、再就職が難しい

いったん離職した後の再就職の状況はどうか。２０１５年に未就業で就業を希望していた人は全年齢で１４２０人おり、６０歳以上が７１０人を占める（図表５）。しかし、そのうち、２０１６年に仕事に就いたのは１４．６％（１０３人）にとどまり、５９歳以下（３７．２％）に比べて低い。高齢未就業者が新たに仕事を得ることは、相対的にみて難しい状況にある。

いつ引退するかを自分で決められるか

今後期待されている高齢者の就業、その現状を分析した。高齢就業者は、平均的にみて、生き生き働いており、幸福度も比較的高かった。しかし、職種が限定的で、定年などの制度的な理由で離職を余儀なくされており、いったん離職すると再就職が難しい現状も確認された。

これらの分析から、定年の区切りに大きく左右されている高齢就業者の姿を想像できる。定年退職を迎えた後、限定的な仕事を求めて、厳しい再就職を試みる。高齢者の就業が「年齢に関わりなく働き続けられる」社会を実現するものならば、定年制はそれに矛盾する存在ともいえないだろうか。生き生き働く高齢者は、社会に活力をもたらす。その実現に向けて、上述の３つの課題を克服するためには、「いつ引退するかを自分で決められるか」というキャリアの自律性について、高齢者のみならず、現役世代も議論して共有するところから始めるべきだろう。

久米功一　東洋大学経済学部総合政策学科准教授。１９７３年生まれ。２００８年大阪大学大学院修了（博士、経済学）。２０１７年より現職。専門は労働経済学、行動経済学、経済政策、産業構造。多様な働き方、労働と価値観、テクノロジーと雇用などを研究テーマとする。

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