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ドクターケイ @ Re[1]:10月6日(月)…(10/06) nkucchanさんへ ありがとうございます。 …
nkucchan @ Re:10月6日(月)…(10/06) 気高いロマネちゃん、長生きでしたね。 …
ドクターケイ @ Re[1]:ロマちゃん、今までありがとう。(10/05) noir-funさんへ ありがとうございます。
ドクターケイ @ Re[1]:ロマちゃん、今までありがとう。(10/05) ちょっと太目のジイサンさんへ ありがと…
noir-fun @ Re:ロマちゃん、今までありがとう。(10/05) ロマちゃん、とても美しい猫ちゃんですね…
2025.06.25
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カテゴリ: カテゴリ未分類
6月25日(水)、曇りのち晴れ時々雨…。

恐ろしく蒸し暑い…。

そんな本日はホーム1:GSCCの東コースで9時40分スタートでのプライベートラウンドです。

6時40分に起床。

新聞に目を通し、朝食を済ませ、ロマネちゃんと戯れる。

身支度をして、8時頃に家を出る。

代車は静かですが、走りはそこそこスポーティーです。

8時30分頃にコースに到着。

フロントで記帳して、着替えて、コーヒースタンドでコーヒーブレイクして、練習場へ…。



本日は東コースのホワイトティー:6512ヤードです。

コンパクション:22、スティンプ:9.5。

御一緒するのはお上手なシさんとプライベートの常連のミ君とモさんです。

1番ロング、5番ショート、7番ロングとバーディートライがことごとく寸止めもしくはカップの縁に止まって切れました…。

そこからダボとトリのオンパレードです…。

スコアは忘れました…。

10番のスタートハウスで冷や麦をいただく。

ホールアウトして2階のレストランで歓談しながら喉を潤す。

靴を磨いて、お風呂に入って、会計を済ませて、一路ディーラーを目指す。

本日のフィジカルチェック…170.0cm,62.2kg,体脂肪率16.1%,BMI21.5,肥満度-2.2%…でした。

16時20分頃にディーラーに到着。



帰宅すると17時15分頃。

本日はピザパーティーとのこと。

ビールですね。

それではしばらく休憩です。




〔米株式〕NYダウ大幅続伸、507ドル高=ナスダックも高い(24日)☆差替

 【ニューヨーク時事】24日のニューヨーク株式相場は、トランプ米大統領がイスラエルとイランの停戦発効を宣言したことを受けて、中東情勢緊迫化への懸念が後退し、3営業日続伸した。優良株で構成するダウ工業株30種平均は前日終値比507.24ドル高の4万3089.02ドルで終了。ハイテク株中心のナスダック総合指数は281.56ポイント高の1万9912.53で引けた。
 ニューヨーク証券取引所の出来高は前日比4079万株減の12億4188万株。
 トランプ大統領は23日、自身のSNSでイスラエルとイランが「完全かつ全面的な停戦」に合意したと発表した。その後、両国が停戦に違反したと不満を表明しており、合意が順守されるか予断を許さないものの、中東情勢の緊張緩和への期待が株式相場を下支えした。原油相場安も好感された。
 この日のニューヨーク商業取引所(NYMEX)の原油先物相場は、停戦合意を受けてエネルギー供給不安が和らぎ、大幅続落した。
 米連邦準備制度理事会(FRB)のパウエル議長は24日、下院金融サービス委員会で証言。トランプ政権の高関税政策が今後物価を押し上げる可能性を懸念、利下げ判断に際して経済動向を「当面、見守る良い位置にある」との見解を示した。ボウマンFRB副議長やウォラー理事が前週から今週にかけて7月の利下げを相次いで支持する姿勢を示したが、パウエル氏は様子見姿勢を堅持した。
 個別銘柄では、原油相場安を受けてユナイテッド航空は2.6%高となった一方、シェブロンは2.3%安となった。エヌビディアやマゾン・ドット・コム、ビザはそれぞれ2%超上昇した。アメリカン・エキスプレスは2.9%高となった。アップルは0.6%安、プロクター・アンド・ギャンブル(P&G)は0.4%安だった。(了)




〔NY外為〕円、144円台後半(24日)
6:32 配信 時事通信
 【ニューヨーク時事】24日のニューヨーク外国為替市場では、イスラエルとイランの停戦合意を受け「有事のドル買い」の解消が進み、円相場は1ドル=144円台後半に上昇した。午後5時現在は144円82~92銭と、前日午後5時(146円08~18銭)比1円26銭の大幅な円高・ドル安。
 トランプ大統領は23日、自身のSNSで、イスラエルとイランが「完全かつ全面的な停戦」に合意したと発表。24日に両国が停戦に違反したと不満を漏らしたが、市場で中東情勢への懸念が後退し、ドル売りが優勢となった。
 米連邦準備制度理事会(FRB)のパウエル議長がこの日、トランプ政権の高関税政策による物価への影響が想定よりも小さければ、早期に利下げを行う可能性を示唆したこともドル売りを促した。同日発表された弱い内容の米経済指標や、2年物米国債の入札結果もドル売りを支援した。
 ニューヨーク市場は144円97銭で取引を開始。一時144円52銭まで円高・ドル安が進んだ。取引終盤にかけてはドルを買い戻す動きが出て、円は144円70銭近辺から144円90銭近辺に水準を切り下げた。
 ユーロは同時刻現在、対ドルで1ユーロ=1.1604~1614ドル(前日午後5時は1.1573~1583ドル)、対円では同168円12~22銭(同169円20~30銭)と、1円08銭の円高・ユーロ安。(了)




〔シドニー外為〕米ドル144円台後半=豪ドルは94円台(25日午前8時半)
7:31 配信 時事通信
 【シドニー時事】25日朝のシドニー外国為替市場の円相場は1米ドル=144円台後半に上昇した。現地時間午前8時半現在、144円80~90銭(前日同時刻は145円75~85銭)。
 オーストラリア・ドルは、対米ドルは1豪ドル=0.6480~6490米ドル(同0.6460~6470米ドル)、対円は94円00~10銭(同94円30~40銭)。
 ニュージーランド(NZ)ドルは、対米ドルは1NZドル=0.6000~6010ドル(同0.5980~5990ドル)、対円は87円00~10銭(同87円25~35銭)。
 ユーロは、対米ドルは1ユーロ=1.1600~1610米ドル(同1.1590~1600米ドル)、対円は168円15~25銭(同169円00~10銭)。(了)




米国市場サマリー(24日)
9:13 配信 時事通信
【債券】長期金利、低下=10年債利回りは4.30%
 中東情勢の緊張緩和や米連邦準備制度理事会(FRB)のパウエル議長の議会証言を受け、債券買いが優勢となった。長期金利の指標である10年物米国債利回り(終盤)は前日比0.05%ポイント低下の4.30%。30年債利回りは0.04%ポイント低下の4.84%、2年債利回りは0.03%ポイント低下の3.83%、3カ月物TB(財務省証券)利回りは0.0012%ポイント低下の4.2866%。
【石油先物】WTI大幅続落、64.37ドル=約3週間ぶり安値
 NYMEXの原油先物相場は、イスラエルとイランの停戦合意を受け、中東地域のエネルギー供給停滞を警戒買いの巻き戻しが進行し、大幅続落。米国産標準油種WTIの中心限月8月物の清算値(終値に相当)は、前日比4.14ドル(6.04%)安の1バレル=64.37ドル。中心限月ベースでは、今月5日以来約3週間ぶりの安値。9月物は4.12ドル安の63.15ドル。
【金】反落、3333.90ドル
 COMEXの金塊先物相場は、トランプ米大統領がイランとイスラエルの停戦発効を宣言ことを背景に、これまでのリスク回避の動きが後退して売り込まれ、反落。中心限月8月物の清算値(終値に相当)は、前日比61.10ドル(1.80%)安の1オンス=3333.90ドル。中心限月清算値ベースでは5月末以来約3週間ぶりの安値水準。




〔東京株式〕続伸=半導体がけん引(25日)☆差替
15:40 配信 時事通信
 【プライム】日経平均株価の終値は前日比151円51銭高の3万8942円07銭と続伸。米ハイテク株高を好感し、値がさの半導体関連株が買われ指数をけん引した。一方、自動車や小売株には円高を嫌気した売りが出たほか、前日の上昇の反動による利益確定売りも重しとなり、指数は方向感なく推移した。東証株価指数(TOPIX)は、0.89ポイント高の2782.24。
 45%の銘柄が値上がりし、50%が値下がりした。出来高は15億8250万株、売買代金は4兆2028億円。
 業種別株価指数(33業種)はその他製品、電気機器、非鉄金属などが上昇。下落は精密機器、輸送用機器、小売業など。
 【スタンダード】スタンダードTOP20は強含み。出来高5億4285万株。
 【グロース】グロース250、グロースCoreは小幅高。(了)




〔東京外為〕ドル、145円台前半=売買交錯でいってこい(25日午前5時)
17:22 配信 時事通信
 25日の東京外国為替市場のドルの対円相場(気配値)は、中東情勢の懸念後退を受けた有事のドル買いの解消と、持ち高調整の買いが交錯し、いってこいだった。午後5時は、1ドル=145円30~32銭と前日(午後5時、145円27~30銭)比03銭の小幅ドル高・円安。
 午前は、五・十日に伴う国内輸入企業のドル買い・円売りで仲値公示に向けて145円05銭付近に上伸。その後は、田村日銀審議委員が講演で「物価上振れリスクが高まる場合には、不確実性が高い状況にあっても、果断に対応すべき場面もあり得る」などの発言がタカ派的と受け止められ、144円60銭前後まで軟化した。
 午後は、日経平均株価が上げ幅を拡大したことや持ち高調整の買いなどでじり高となり、145円30銭台に水準を切り上げた。
 ドル円は、朝安後は買い戻しが優勢となり、戻りを試す展開だった。イスラエルとイランは停戦で合意したが、「停戦が順守されるかは不透明で、ポジションを一方向に傾けにくい」(FX会社)という。また、日銀の田村審議委員は利上げに積極的な姿勢を維持したものの、市場では日銀が早期に利上げするとみる向きは乏しく、ドル円の反応は限定的だった。
 この後の海外市場では、「新規の材料は見当たらず、方向感は出にくい」(国内銀行)と見込まれる。
 ユーロは対円、対ドルともに横ばい。午後5時は、1ユーロ=168円54~56銭(前日午後5時、168円40~45銭)、対ドルでは1.1599~1599ドル(同1.1591~1592ドル)。(了)




マイクロソフト、「Xbox部門」で大規模な人員削減を計画
18カ月で4回目の大規模なレイオフ
2025/06/25 02:59 ブルームバーグ
  米マイクロソフトは来週、家庭用ゲーム機「Xbox」部門で新たな大規模人員削減を実施する。全社的な再編の一環。
  Xbox部門の幹部らは、部門全体に及ぶ大幅な人員削減を見込んでいる。この計画に詳しい複数の関係者が匿名を条件に明らかにした。マイクロソフトはコメントを控えた。
  同部門では過去18カ月で4回目の大規模なレイオフとなる。昨年に3度の大幅削減が実施され、これまでに複数の子会社も閉鎖された。Xbox部門は2023年に690億ドル(現行レートで約10兆円)でアクティビジョン・ブリザードを買収して以降、利益率を向上させるよう同社幹部から圧力を受けてきた。
  ブルームバーグ・ニュースは先週、マイクロソフトが営業職を中心に数千人規模の追加人員削減を計画していると報じていた。
  マイクロソフトは同社の会計年度末に当たる6月30日に近づく時期に大規模な組織再編を行う傾向がある。




【今朝の5本】仕事を始める前に読んでおきたい厳選ニュース
2025/06/25 08:00 ブルームバーグ
  マーケットで話題になったニュースをお届けします。一日を始めるにあたって押さえておきたい5本はこちら。
  停戦維持
イスラエルとイランはいずれも停戦合意を順守しているもようだ。両国ともに合意を破ったとしてトランプ米大統領が非難したことが奏功したとみられる。トランプ氏は「両国はあまりに長く激しく戦ってきたせいで、何をしているのか自分たちでも分かっていない」と記者団に語り、不満を示していた。トランプ氏の発言は両国の停戦がいかに脆弱(ぜいじゃく)であるかを浮き彫りにする。イスラエルのネタニヤフ首相はトランプ氏と協議し、イランへの追加攻撃を見送ることに同意した。
  当面据え置き
米連邦準備制度理事会(FRB)のパウエル議長は、利下げを急がない姿勢を改めて示した。下院金融委員会の公聴会で議長は「政策スタンスの調整を検討する前に、経済の進路についてより多くの情報が得られるのを待つ態勢が整っている」と述べた。冒頭証言後の質疑応答では、7月利下げの可能性について問われ、「インフレ圧力が本当に抑制されたままだということになれば、早めに利下げに踏み切ることになろう」と発言。その上で「特定の会合を指すことは避けたい。経済は依然として強く、急ぐ必要はないと考えている」と付け加えた。
  開催前に波紋
トランプ米大統領は、北大西洋条約機構(NATO)の集団防衛の原則を定めた第5条への米国の関与について疑問を呈する発言を行った。NATO首脳会議(サミット)が混乱に陥るのを防ごうと、ルッテ事務総長は対応に追われている。トランプ氏は大統領専用機上で第5条へのコミットメントを記者団に問われ、「定義による」と発言。「だが私は、彼らの友人であることに注力している。これら指導者の多くと友人になった。彼らを支援することに注力している」と述べた。
  突然方針転換
中国はイランからの原油購入を継続できるとトランプ大統領が述べた。米国がイラン経済の生命線にこれまで適用してきた「最大限の圧力」を突然緩和した格好だ。トランプ氏は「中国は今やイラン産原油の購入を継続できる」と投稿。先月はイラン産の石油と石油化学製品の購入を全て「今すぐ停止すべきだ」と主張していた。トランプ氏の発言を受けて原油価格は下げ幅を広げ、ウェスト・テキサス・インターミディエート(WTI)原油先物は一時6.6%下落し、1バレル=64ドルを付けた。
  防衛力強化巡り
自民党の小野寺五典政調会長(元防衛相)は、防衛費を増やしても、米国からの装備品納入の遅れが続けば十分な備えができないとし、日米が協力し軍事産業の生産能力を向上させることが必要だとの認識を示した。ブルームバーグとのインタビューで小野寺氏は、日本の防衛に必要な装備品について、米国の造船能力の低下などが原因で納品が間に合っていない例も多いと指摘。供給能力の向上が不可欠と強調した上で、日本の技術も生かし、造船や製鉄、ミサイルなどの生産で協力を模索すべきだと語った。
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Last updated  2025.06.25 20:18:42
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