浅きを去って深きに就く

エネルギー基本計画と省エネ

日本野鳥の会　自然保護室長　　田尻　浩伸

論文執筆時に先行研究例を調べたりすると、ＡＩのすごさを実感する。まだ完璧ではないものの、短時間で必要な情報を提示する能力は驚くばかりだ。この作業は手元の端末ではなく主に遠くの離れたデータセンターで行われているが、ＡＩも自然と無関係ではない。

先日、閣議決定された第 7 次エネルギー基本計画によると、データセンターや半導体工場の稼働など新たな需要があり、 2040 年の電力需要は 23 年度比で 120 ％ほどになると予想されている。この電力需要を満たし、かつ 50 年のカーボンニュートラルも達成し、エネルギー安全保障の進展も実現するような計画の立案が困難事なことは想像に難くない。その結果、福島第一原発事故を受けて第 6 次計画では「可能な限り原発依存度を提言」と書かれていたところが「（再生エネルギー、電子力など）脱炭素効果の高い電源を最大限活用」とされたりしている。

再エネ、とくに湿原や景観への影響などで問題になることがある太陽光について見ると、 23 年には発電電力量の 9.8 ％を占め、約 966 億㌔㍗時であった。 40 年見通しでは最大 29 ％程度と見積もられ、約 3480 億㌔㍗時となる。この発電量は、 23 年であれば 35 ％程度に相当する。電力需要が増えるため、導入陵駕 3.6 倍になっても比率はそこまでは増えていないということだ。

再エネ導入時、生物多様性への影響をゼロにすることは難しい。だから、影響を軽減するための電力需要総量を増やさないようにする努力も欠かせない。本紙 1 月 17 日付 3 面の脱炭素を志向するエコ活の記事も参考に、個人も含めあらゆる主体がエネルギー効率の向上、省エネを心がけていくことが大切だ。

【すなどけい】公明新聞 2025.2.21