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2022年02月05日
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テーマ: ホンダ(47)
カテゴリ: EV  電気自動車
 2021年4月23日、ホンダの三部社長は、就任初会見で、四輪車の電動化方針について、2040年に世界での販売の全てをEV(電気自動車)とFCV(燃料電池車)とする計画を公表した。
 現行の形式の駆動用電池は、コストメリットを活かして、各国の現地で調達する基本方針との記事が下記。
 車体コストの3分の1を占めるとされ、重量の大きいEV駆動用電池を現地調達することは、極めてオーソドックスな調達方針。
【独自】
…次世代電池の自社開発は継続
2022年1月30日 読売新聞オンライン
 ホンダの電気自動車(EV)用電池の調達計画が明らかになった。生産拠点の近くから輸送するため、日米中の3市場でそれぞれ異なる中国や韓国のメーカーから調達する。
 米国では提携するゼネラル・モーターズ(GM)と共同購入することで、さらに調達コストを下げる。より長い航続距離を実現する次世代電池の自社開発も急ぐ。
 ホンダは2040年までに、新車販売の全てをEVか燃料電池車にする目標を掲げる。実現には大量の電池を低コストで確保することが欠かせない。
  …  (略)  …
     ​
 北米市場向けに、米国の工場では世界シェア2位の韓国・LGエナジーソリューションから供給を受ける。
 ホンダ幹部は「米国ではLGと合弁電池工場を建設するのも選択肢の一つ」と話す。GMとEVを共同開発し、29年までにスポーツ用多目的車(SUV)や中小型車を発売する。
 世界最大の自動車市場の中国では、トップシェアの中国・CATLから調達する。
日本では中国系のエンビジョンAESCから買い入れる。 同社が24年に茨城県で稼働させる工場から調達するとみられる。
  ―  引用終り  ―


 米・GMとはプラットフォームの共通化をはかる方針であり、バッテリーを共通化するとプラットフォームとの親和性がより高くなると思われる。
 軽量、小型化された次世代電池が適切なコストで量産、実用化されれば、その器でもあるプラットフォームも変わる。
 生産技術の難度が高ければ、EVの要である駆動用電池の自社生産、グループ企業との合弁生産も考えられる。





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最終更新日  2022年02月05日 16時00分06秒
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